教育メディア研究
Online ISSN : 2424-2527
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14 巻 , 1 号
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  • 原稿種別: 表紙
    14 巻 (2007) 1 号 p. Cover1-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 表紙
    14 巻 (2007) 1 号 p. Cover2-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 付録等
    14 巻 (2007) 1 号 p. App1-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 佐賀 啓男
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 1-11
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究はビデオ教材のスタイルに着目し,次の仮説を検証することをねらった。ビデオの表現スタイルは,内容に関する学習者の既有知識と興味の水準とともに,ビデオ学習への関与の強さに影響し,学習の質にも影響する。ふたつのセッションにおいて,大学生が,俳人・画家である与謝蕪村の生涯と作品に関する2本のビデオを視聴した。2本のビデオは,内容は似ているが,表現スタイルが異なる。ひとつは芸術的表現のものであり,もうひとつは教科書的な構成のものである。学生のビデオ視聴中の関与の程度が測定され,彼らの内容に関する既有知識と興味の水準が事前に評価された。結果は,学生の学習は既有知識によってもっとも影響されるが,ビデオ視聴への関与の程度が学生の内容に関する興味に沿って変化することを示した。さらに,学生のビデオに対する好みが,関与の程度に関係し,ふたつのセッションにおける因果関係のパターンも異なっていた。これらの結果は,ふたつのビデオの表現スタイルの違いに影響されているとの考察がなされた。
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  • 芝崎 順司
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 13-25
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    ストリーミングビデオ視聴時の学習状態や授業の効果,学習者からの評価を測定する仕組みを有しているストリーミングREASに,学習者のニーズや学習状態に対応して,異なるストリーミングビデオを配信することにより,オンライン学習の個別化を実現させるためのインタラクティブな機能などを追加し,インタラクティブ・ストリーミングREASを開発した。本稿では,新しく開発した機能とそのオーサリングの方法について明らかにした。また,インタラクティブ・ストリーミングREASを利用したオンライン学習の評価を行った。その結果,インタラクティブ・ストリーミングREASを利用したオンライン学習は,これまでの通常のストリーミングビデオを利用したオンライン学習より,学習者から高く評価されたことが明らかになった。
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  • 赤坂 瑠以, 坂元 章, 高木 秀明
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 27-39
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    今日の日本では,携帯電話が急速に普及しており,携帯電話の教育的活用の効果も期待される反面,携帯電話を教育現場に取り入れる悪影響も指摘されている。そこで本研究では,青年期中期にあたる高校生世代520名を対象に,携帯メールの使用と,友人関係および,それに関する意識との関連を検討した。その結果, a)携帯メールの使用量が多いほど,軽い付き合いの友人の人数が多い一方で,本音の言える親友のような友人の人数には違いが見られないことが示され,携帯メールは,希薄から緊密にいたる友人関係を併存させうるツールであることが示唆された。また, b)携帯メールのやり取りが多いほど,本質的連帯感が高く,逆に妥協的連帯感は低いこと, c)携帯メールの使用量の違いと独立意識の低さとの相関関係は認められないことなどが示された。これらは,友人関係やそれに関する意識について,携帯電話は悪影響を及ぼしそうにないことを示唆している。
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  • 野崎 浩成, 高 錦梅, 江島 徹郎, 梅田 恭子, 平田 賢一
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 41-48
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,日本(愛知県)と中国(延辺地区,北京市・大連市)を対象に,幼稚園・保育園におけるコンピュータ利用教育の現状と意識を調査し,日中両国間での比較を行った。その結果,園児が利用できるコンピュータを導入している園は,日本は5.3%,中国は34.5%であったこと,コンピュータは「子どもの知的発達には有効」という回答は,日本よりも中国の方が有意に高いこと(t(168)=2.16, p<.05),一方で,コンピュータを「利用する必要はない」については,日本の方が有意に高いこと(t(165)=2.23, p<.05),などが示された。これらの結果から,園児のコンピュータ利用については,日本よりも中国の方が,肯定的な意見が強いことが明らかになった。
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  • 小林 祐紀, 中川 一史, 村井 万寿夫, 河岸 美穂, 松能 誠仁, 下田 昌嗣
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 49-57
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    学校教育におけるICT教育の推進に関わる現状の把握と推進のための課題を整理するために、ICT活用に関する研究助成に応募し、採択された学校のICT活用を推進するリーダー(以下ICT推進リーダー)を対象に、「研修」「働きかけ」「カリキュラム」についてアンケート調査を行った。その結果、ICT機器の整理、管理(保守点検)、校内ネットワークの整備・管理を中心とする働きかけをおこなっていることが明らかになった。その一方で、校内の他の教師の求める支援との間に齪飴が生じている現状が明らかになった。また、今後の校内におけるICT活用推進の課題として、教員のICT活用スキルの格差への対応、ICT推進リーダーがICT機器の維持・管理のために費やす時間や負担の軽滅、ICT活用が学校全体の教育活動に位置つくためのカリキュラムの充実、ICT活用推進を支える校内体制の確立の4点に整理することができた。
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  • 山中 司
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 59-70
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    コミュニケーション重視の大学英語教育に対する社会からの期待が高まる一方,既存の理論フレームワークは言語至上主義的なモデルに傾倒している等,必ずしも十分なコミュニケーション観に基づいた評価ができているとは言い難い。本論考はこうした問題意識を背景に,これからの英語教育が立脚すべき「次世代コミュニケーション論」を素描し,示唆と試論を提示した。本論考は言語メディアの限界を既存の語用論を中心とした議論から抽出し,とりわけ非言語表現をも取り込んだコミュニケーションの分析のための理論的枠組が未だ不十分であることを明らかにした。結論としてメタ・コミュニケーションレベルにおける分析が,広義のコミュニケーション論の概念化には不可欠なことを論じている。本論考は英語教育における言語メディアの限界を取り上げているが,これはコミュニケーションを重視する教育領域全般に対しても十分な理論的貢献となりうるものである。
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  • 村井 万寿夫, 中川 一史
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 71-79
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    インターネットとテレビの利用により,放送番組を利用できる環境が従来に増して高まってきた。しかし,放送番組を利用しようとしない教師が少なくない。そこで,放送番組を用いた授業が教師や児童に好影響を与えるとの仮説を立て,実証的な研究を行った。仮説を検証することによって,わかる授業のための放送番組の利用促進に寄与したいと考えたからである。研究の結果,授業に放送番組を利用することによって,教師には授業設計力や本時の展開力がつき,児童には学ぶ意欲やまとめる力がつくことが明らかとなった。また,まとめる力についての児童の自己評価と教師評価には,かなり相関があるという示唆を得ることができた。
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  • 影戸 誠
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 81-95
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は1999年から継続実施されてきたインターネット活用をベースとした国際交流活動「ワールドユースミーティング」を研究対象とし,インターネットというメディアがどのように交流学習で使われているかに留意し,国際的なコミュニケーションの成果である英語プレゼンテーションの変容を調査した。海外参加者と共に取り組む英語プレゼンテーションは,メディアリテラシ,情報教育,英語教育に支えられたものであり,事前の準備,連携を促進させるインターネットファンダメンタルも大きく作用する。国際交流場面において,様々な文化が共存するが,人前でインタラクションをとりながら発表する「話す力」は伝統的な日本の教育の中では新しい分野であった。「英語」や「情報」「国語」などの科目の中で取り扱われるべき内容であり,教員のマネジメント力が必要となってくる。国際交流の協働作業のプロダクトとして英語プレゼンテーションを設定したことから,自然に英語とICTの活用が促進された。また構成主義の立場からは,組織参加する学生にとっては期限と舞台が決められたオーセンティックな活動であり,異文化理解や運営において問題解決を行う場となった。
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  • 大作 勝
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 97-106
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    タイ国フアヒンは幼稚園から大学までを擁する学園町である。この地には, -タイ国の中等教育を改善するために,スタジオを兼ねた教室の授業をテレビ撮影し,ミキシング編集後,衛星を介してタイ国全土に配信,これを地方の受信校で受信利用することにより,高品質の教育を維持するという目的ではじめられた-,発信校(モデル校)と放送技術分野を担当する遠隔教育テレビジョンステーションが設けられている。その後この衛星放送を用いたプロジェクトは幼稚園から大学,さらには社会教育分野にまで広がっている。一方,パプアニューギニアは学校制度の再構築を含めた教育改革を1994年から本格化した。この結果,幼稚園1年間を含め3年間の準備学校,6年間の初等学校,4年間の中等学校,4年間の大学となった。これによって政府は幼稚園を含め9年間の教育を保証し,コミュニティーに根ざした準備学校,英語による初等学校,中等学校への進学率の向上をめざしているが,必ずしも所期の目的を果たしていない。この改革により初等学校高学年と中等学校教員が質・量とも大幅に不足している。さらに改革に伴う教育レベルの向上にも困難がある。パプアニューギニアは山岳地帯が多く,交通事情は極めて悪い。これらの事情を考慮した結果,この国での教育困難を解決するため首都地域にモデル校を選び,ここでの授業をテレビカメラで撮影,大まかな編集の後テレビ放送配信し,放送された教育番組を受信校の授業に用いようとするパイロットプロジェクトが2002年からSONY-JICA開発パートナー事業のもとに,ポートモレスビーの教育メディアセンターを基地として始められた。このプロジェクトはタイ国フアヒンの衛星プロジェクトをモデルとしたものである。パイロットプロジェクトを進めるためには,これに協力するスタッフの教育・研修が先決であり,このためセンターの技術者,管理者,及びモデル校の教員をフアヒンに派遣した。ここに企画した新しいタイプの第3国研修は日本にない技術,ないしは日本よりもある意味進んだ部分で技術研修を企画する場合に有用であろう。ここではこの種の第3国研修を企画する際に注意すべき点,研究計画の作成,期待される成果,研修内容,研修時の課題についてまとめた。
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  • 中村 純子
    原稿種別: 本文
    14 巻 (2007) 1 号 p. 107-118
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    日本では映像制作学習は普及の過渡期にある。そこで,本稿は西オーストラリア(WA)州の教科「メディア制作と分析」のカリキュラムを分析し,メディア・リテラシーの学習で映像制作実習の方法を考察し,次の知見を得た。第一に,「メディア制作と分析」では学習の到達点を「メディアに関するアイデア」「メディア制作」「メディア分析」「社会の中のメディア」の4点を設定している。第二に,メディア・リテラシーの基礎事項として,「コードとコンベンション」「テクストの文脈」「オーディエンス」の理解が掲げられている。第3に,教師は映像作品と制作過程や作品分析についてのレポートを評価資料としている。以上3点を設定し,日本の映像制作カリキュラムを開発することが今後の課題である。
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  • 原稿種別: 付録等
    14 巻 (2007) 1 号 p. App2-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 付録等
    14 巻 (2007) 1 号 p. App3-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 表紙
    14 巻 (2007) 1 号 p. Cover3-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 表紙
    14 巻 (2007) 1 号 p. Cover4-
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
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