確性試験は,昭和49(1974)年から開始し,以来,新技術等の技術的妥当性を第三者として客観的に確認してきた。特に実用原子力発電所の規制対象設備への補修技術での新技術等が技術基準に適合するか技術的に判断するために重要な役割を果たしてきた。その後,確性試験は規制との関連はなくなったが,新技術等への技術的妥当性を確認するという役割を継続している。スムーズに実機適用可能な新技術等とするには開発の初期段階で純技術的な検討と合わせて許認可手続き時の技術基準適合性の説明性を見据えておくことが重要なポイントとなる。
新技術等については,規制,民間ともに安全のためにという目的は同じである。したがって,新技術等の技術的妥当性が確認されれば,以降は,検討結果を規制機関に許認可を申請するバックデータとして活用する,依頼者自らの新技術等の妥当性の説明性を高めるために活用するなどが可能である。どのように活用するかは依頼者の選択となる。確性試験はそのスキームを提供しているのである。
なお,本解説は,発電技検の確性試験について1)を基に,これまでの経緯等を加筆すると共に内容を拡充したものである。
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