地下水学会誌

特集「地盤沈下の現状から見る今後の地下水管理」

特集「地盤沈下の現状から見る今後の地下水管理」の掲載にあたって

大東憲二

2015 年 57 巻 1 号 p. 1-2
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.1

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資料

わが国の広域地盤沈下対策と地下水の適正利用について

上田健二

2015 年 57 巻 1 号 p. 3-7
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.3

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濃尾平野の地盤沈下対策と地下水管理の現状

大東憲二

2015 年 57 巻 1 号 p. 9-17
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.9

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筑後・佐賀平野の地盤沈下と地下水管理の現状

内田洋平

2015 年 57 巻 1 号 p. 19-27
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.19

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関東平野北部の地盤沈下の現状

守田優

2015 年 57 巻 1 号 p. 29-36
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.29

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地盤沈下が沈静化した後の地下水管理のあり方

德永朋祥

2015 年 57 巻 1 号 p. 37-43
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.37

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地下水の揚水規制と有効利用に関するパネルディスカッション

大東憲二

2015 年 57 巻 1 号 p. 45-59
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.45

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特集「水循環基本法」

特集「水循環基本法」の掲載にあたって

中島誠

2015 年 57 巻 1 号 p. 61-62
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.61

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論説

水循環基本法における地下水管理の法理論

宮﨑淳

2015 年 57 巻 1 号 p. 63-72
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.63

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水循環基本法3条2項で定める水の高い公共性は，限りある水資源をいかに管理し配分するかとの問題意識を踏まえて導出されている。地方公共団体が地下水を管理しえない段階では，土地所有権の効力がそれに及ぶと解したうえで，同法3条3項を民法207条にいう「法令の制限」と捉え，健全な水循環が維持できないような地下水の利用は認められないとの準則を見出せる。ローカルな水資源である地下水は，その法的性質を一律に既定のものとして扱うのではなく，地域に適した管理システムの構築過程において当該地域の問題として検討されるべきである。かかる解釈が地域特性に応じた施策の策定・実施を求める基本法5条の趣旨にも合致するのである。

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これからの地下水ガバナンス

田中正

2015 年 57 巻 1 号 p. 73-82
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.73

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本稿は，2014年5月23日に日本大学百周年記念館国際会議場において開催された公益社団法人日本地下水学会主催のセミナー「なぜ，水循環基本法なのか」での講演内容に基づいて，これを加筆・修正したものである。わが国において，地下水を含む循環する水が初めて法的に位置付けられた「水循環基本法」の成立を受け，その枠組み構造を試案として提示するともに，地下水に関連する世界の動向を踏まえて，これからの地下水政策を推進するために必要とされる「地下水ガバナンス」について記した。世界の動向と今回成立した水循環基本法の内容およびこれまでに地方自治体において条例等に基づいて実施されてきた地下水保全活動を踏まえ，将来世代にわたる「持続可能な地下水利用」をキーワードとして，地下水保全政策を実効性のあるものとする仕組みとしての地下水ガバナンスを水循環基本法の基で制度化することが大きな課題であることを指摘した。

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水循環基本法と地下水

谷口真人

2015 年 57 巻 1 号 p. 83-90
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.83

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水循環基本法の施行に伴う今後の水行政体制の構築に向けて，特に法整備が遅れてきた地下水・湧水に焦点を当て，持続可能な社会を形成する上での重要項目について論考した。特に水循環基本法の五つの基本理念ごとに，水循環システムの一部としての地下水・湧水について，これまでの経験を踏まえた持続可能な利用・保全・管理につなげる方法について論説した。また水循環基本法と類似の環境基本法や海洋基本法との比較を行い，利害関係者との共創の重要性と今後の課題について言及した。

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資料

水循環基本法の成立と地下水保全

中川俊直

2015 年 57 巻 1 号 p. 91-92
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.91

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訪問記

名水を訪ねて（108）カメルーン山周辺の湧水群

細野高啓, Ako Andrew AKO, Richard AKOACHERE, 井手淨

2015 年 57 巻 1 号 p. 93-107
発行日: 2015/02/28
公開日: 2015/03/13

DOIhttps://doi.org/10.5917/jagh.57.93

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