地下水学会誌
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58 巻 , 2 号
選択された号の論文の9件中1~9を表示しています
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論文
  • 山中 勝, 坂本 圭之祐
    58 巻 (2016) 2 号 p. 165-181
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル フリー
    群馬県大間々扇状地における地下水を対象に,水質および炭素同位体組成を指標として,その流動にともなう水質形成機構について検討を行った。本域では地下水は扇頂部から扇端部への流動とともに,Ca-HCO3型からCa-(SO4+NO3) 型への水質組成変化が認められた。これとともにNO3およびSO42-濃度の増加,溶存無機炭素(DIC)濃度の減少,δ13CDIC値の上昇が確認された。これらは扇状地に広く分布する畑地において肥料として使用される硫酸アンモニウムの酸化と,これにともなって生じる脱CO2ガスプロセスおよび岩石・鉱物の溶解プロセスにより整合的に説明できる。水田が広がる扇端部では地下水のEC値が急激に減少する傾向が認められた。これは水田に湛水する農業用水が地下水に混合することにより生じていると考えられた。扇端北部地下水についてClを指標としてその混合割合を求めたところ,約80%という高い割合で田面水が地下水に寄与していると解釈された。
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短報
  • 佐竹 駿一, 唐 常源
    58 巻 (2016) 2 号 p. 183-194
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル フリー
    地下水中の硝酸態窒素除去における浄化資材として,再生可能な木質チップ材の利用を想定したカラム実験を行い,カラム内の水質環境とチップ材の除去効率を検討した。その結果,チップ材は地下水中のDOを速やかに低下させ,脱窒環境を形成していることが明らかとなった。NO3-N,NO2-N,HCO3濃度変化の比較より,硝酸態窒素は主に脱窒反応により除去されていると考えられた。除去率は粒状加工したマテバシイと竹チップ材がそれぞれ21%,56%,そして加工しない竹粉で73%となった。また,竹チップ材ではリンを添加した場合に除去率が上昇したことから,地下水中の硝酸態窒素除去にはリン酸態リンが重要な要素であることが示唆された。
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技術報告
  • 永井 茂, 田中 勉, 松浦 良治
    58 巻 (2016) 2 号 p. 195-203
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル フリー
    地下水位の高い地点における掘削では,工事の大規模化や大深度化に伴い,三次元的な浸透流の集中が問題となる。北九州市のK線道路橋P2橋脚下部工において,深礎掘削を行ったときにボイリングが発生した。工事では,まず,長さ11.0mの鋼矢板Ⅲ型を用いて,平面形状(幅10.8m×長さ10.8m)に囲い込み,構内を深さ5m掘削し作業プラットフォームを構築した。次に,4ヶ所で外径2.5m,内径2.0m,高さ0.5mのリングを深さ13.5mまで手堀りで打ち込んでいき深礎を構築した。作業プラットフォームから深さ4.5~6.0m進んだところで,掘削底面の土粒子が吹き上がってきた。ここでは,本事例について,FEM浸透流解析及び浸透破壊安定解析を行い,浸透流況および浸透破壊特性について考察した。
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特集「地下水の保全,涵養及び利用に関する法制度化に向けた現状と課題」
論説
  • 三好 規正
    58 巻 (2016) 2 号 p. 207-216
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル フリー
    わが国には地下水管理のための一般法は存在していないが,条例により地下水採取を許可制として保全を図っている自治体も増加している。水循環基本法3条2項は,地下水は国民共有の貴重な財産であり,公共性の高いものであると規定しており,この趣旨をふまえて地下水保全の一般法の制定が進められるべきである。地下水の法的性質については,私水説,公水説などの立場があるが,地表の土地の権原に関わらず,健全な水循環を維持するため,地域の公共資源として保全涵養のための規制を行うことが適切である。このためには,国会は地下水保全法案の立法化に向けた取り組みを推進すべきであり,あわせて流域単位で,行政機関と多様な主体が連携した意思決定の仕組みが構築されなければならない。
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