介護施設で生活する高齢者の排便障害および排便を促す対処方法の実態を明らかにすること,さらに,下剤内服者の下痢症状に関連する要因を探索することを目的に調査を実施した.対象は,介護療養型医療施設の入院患者と介護老人保健施設の入所者計278名であった.下剤を内服する者がほほ8割を占める一方で,下痢症状がある者が4割を占めた.排便を促す対処方法は,下剤の内服以外はあまり実施されておらず,下剤に依存した対処方法が明らかとなった.下剤の内服は,下痢症状の出現に関連しており,下剤を内服して下痢がある者は便秘症状が軽減していない傾向が示された.下剤服用者の下痢症状は,機械的下剤の内服,便意がないこと,座位能力が低いこととの関連が認められ,適切な排便行動がとれない高齢者に対する排便援助方法や下剤の使用方法を検討する必要性が示唆された.

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施設高齢者の転倒予防自己効力感を日常生活動作別に明らかにし,それに影響を与える関連要因について検討することを目的とした.対象は65歳以上の施設高齢者140名である.方法は,施設高齢者を対象に作成した転倒予防自己効力感質問紙(施設版FES)を中心に面接調査を行った.その結果,(1)日常生活動作9項日ごとに転倒予防自己効力感の内容や程度はそれぞれ違いがみられた.転倒予防自己効力感が低い項目には「入浴する」(50%),「ベッドサイドを整理する」(27.6%),「更衣する」(25%)であった.(2)転倒予防自己効力感は日常生活動作の自立度と関連があり,自立度は低いほど転倒予防自己効力感も低いことが確認された.(3)転倒予防自己効力感に影響を与えた関連要因は,「本人の転倒経験」「麻痺」「移動レベル」「周囲からの注意」の4つであり,日常生活動作の項目ごとに影響の範囲や部位も異なっていた.

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本研究の目的は,認知症高齢者の言動を「もっている能力」という側面から肯定的に表現してスタッフに伝えるコミュニケーションの効果を明らかにすることである.アクションリサーチの考え方にそった研究デザインにより実施し,再構成された場面からそこで起こった相互作用を効果として分析した.『実践者が認知症高齢者の能力を発見し,スタッフに伝えた場面』(4場面),『スタッフが認知症高齢者を問題視することが実践者に予測されたため,肯定的な見方を表現した場面』(7場面),『スタッフが肯定的な見方を表現し,実践者と共有した場面』(5場面)の計16場面が再構成され,認知症高齢者の能力をスタッフも認識できること,認知症高齢者の能力やそれを引き出す方法がスタッフから表現されること,スタッフの認知症高齢者-の関わりが増えること・丁寧に関わることなどが効果として抽出された.また,その結果として,認知症高齢者への効果,すなわち認知症高齢者の気分や応答がよくなること,拒否反応が現れないことがあり,コンサマトリーなコミュニケーションを通して認知症高齢者についての見方が肯定的に向かうことで効果が広がっていくことが考えられた.しかし,このようなコミュニケーションにおいてもスタッフに気づきが得られない可能性のほか,認知症高齢者の能力を過大評価する可能性,真のニードを把握できない可能性があり,これらの課題をふまえて適用する必要があると考えられた.

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近年,寝たきり高齢者の褥瘡予防と介護負担軽減のため,自動体位変換機能(以下ローリング)が活用されている.しかし,在宅においてエアマットレスに付加されたローリングの体圧分散効果,介護者負担への効果は検討されていない.今回,研究に同意が得られた在宅寝たきり高齢者とその介護者5組を対象に,ローリングの有効性を評価した.ローリングを付加した縦エアセルマットレスを用い,1か月間の追跡観察を家庭訪問にて行った.ローリングあり2週間・なし2週間の使用において,いずれの対象も順瘡発生はなく,1名を除きローリング1周期において高体圧面積および最高体圧部位が移動し,同一部位の圧迫解除ができていた.介護負担では,2時間ごとの体位変換介助をしていた2名の介護者の精神的負担はローリングあり時に軽減した.以上よりローリングは在宅において体圧分散に有効であり,介護者の定期的な体位変換における精神的負担を軽減する可能性が示唆された.

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本研究の目的は,転倒により大腿骨頸部骨折を起こした患者がどのような転倒体験をし,生活の再構築をどのように捉えながら回復過程をたどっていくのかを明らかにすることである.転倒による大腿骨頸部骨折で観血的治療を受けた患者10名を対象とし,術後の身体状態が安定した時期から退院が決定するまでの間に,半構成的面接を1名の対象につき2ないし3回行った.質的帰納的方法を用いて分析し,以下の結果を得た.大腿骨頸部骨折に至った転倒体験として,【衝撃と危機感を生じる】【日常のすきをつく出来事】【ひとつの経験として意味づける】の3つのカテゴリーを見出した.生活の再構築の捉え方は, ≪I訓練期に身体的回復を自覚し,生活の再構築-向けて徐々に自信をつけていき退院に至った≫≪II身体的回復は自覚していたが,生活の再構築への自信がもてないまま退院となった≫≪III身体的回復が緩徐であり,それを自覚していたために生活の再構築-の自信がもてないまま退院となった≫の3パターンに分類された.以上の結果から,患者の身体的回復だけにとらわれず,生活の再構築に対する自信を回復過程の早い段階で把握し,自信をもっていけるよう援助する必要性が示唆された.

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本研究は老年看護学教育において,世代間交流を学ぶ意義を明らかにすることを目的とした.対象は平成17年度編入生45名である.主な学習方法はVTRの視聴・グループ学習と世代間交流を実施している施設の見学である.調査はVTRグループ学習終了後と施設見学終了後に実施した.その結果,(1)世代間交流に関して学習することは高齢者理解および高齢者支援のあり方を理解する際に意義がある.(2)VTR教材の利用・グループ学習はせ代間交流を理解し,関心を育てる方法として有効である.(3)世代間交流の現場を見学することによって,学生は高齢者の潜在的な能力について実感を伴った理解を得られる.また施設設備,スタッフの能力といったような世代間交流を支える人的・物的資源の整備に関する思考も可能とし包括的な学習体験となる.つまり老年看護学教育において世代間交流の学習に取り組むことは,学生が高齢者を理解し高齢者の社会的支援を考える学習方法として意義があるといえる.

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本研究の目的は,家庭復帰を目指すための中間施設と位置づけられている介護老人保健施設に勤務する看護職・介護職の終末期ケアについての意識を比較することである.2003年9月,A県都市部の介護老人保健施設13施設に勤務する看護職・介護職を対象に調査を行った.老健施設での終末期ケアは看護職52.8%,介護職48.3%がその必要性を感じており,両職種における有意差は認められなかった.終末期ケアの認識では,「バイタルサインの測定」「苦痛の緩和」「コミュニケーション」「環境整備」等で職種別に有意な関連性が認められた(x²検定).看護職・介護職とも終末期ケアの必要性を感じていたが,老優施設の法的な位置づけ,異なる教育背景が終末期ケアの考えに影響を与えることが示唆された.老健施設で終末期ケアの入所者を受け入れるための体制整備として終末期医療が行える体制作りと看護職・介護職に対する教育,研修の必要性が示唆された.

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本研究の目的は介護保険施設における看護職員の業務実態と看護の認識を把握し,介護保険施設における看護実践上の課題を検討することである.E県の介護保険施設に勤務する看護職員に対し質問紙調査をした.データ分析はx²検定,t検定,一元配置分散分析およびTukeyの多重比較と記述内容を分析した.対象者は909人,平均年齢は40.5歳であった.臨床経験は16年で,医療系の職場であった.業務は医療処置や記録等が多く,教育・指導・相談業務は少なかった.褥瘡ケアでみた看護問題の解決過程では原因やリスクの評価が低かった.施設間の比較では介護療養型医療施設に比べ,介護老人福祉施設では入院通院介助や入所者の健康相談が,介護老人保健施設ではレクリエーション・リハビリテーションへの参加が高かった.看護の認識は生活モデルを指向していた.介護老人保健施設が介護老人福祉施設や介護療養型医療施設より,また看護師が准看護師より生活モデルを指向する傾向にあった.記述回答の分析結果から看護職員は施設ケアを通して老年看護への理解を深めていたが,介護保険施設が求めている生活支援の看護へと認識を転換していくには葛藤があることがわかった.介護保険施設における看護実践の課題として高齢者を多面的に捉えること,ケアの判断根拠を明らかにし,介護職員へ説明できることが課題となった.

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