背景:自宅死割合の,在宅医療普及度の評価指標としての妥当性を検証するとともに,在宅医療に関する主な指標との関連を検討する.
方法:神奈川県の人口動態統計及び死体検案数に基づき,検案死と看取り死の実数を死亡の場所別に算出した.また,自宅看取り死割合と在宅医療に関する主な指標との関連を分析した.
結果:県全体の自宅死割合は 15.7%,看取り死割合は 6.9%であった.また,単変量解析の結果,看取り死割合と在宅療養支援診療所以外で訪問診療を実施する一般診療所数の間に,非常に強い正の相関がみられた.
結論:在宅医療に特化してない一般診療所が,地域の在宅医療推進について大きな役割を果たしている可能性がある.
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