本研究では，保健・医療・福祉分野の現任者が参加する多職種連携教育の研修課程に焦点を当て，研修を経験することによって，１）専門職種間の協力に対する態度，２）他分野の専門職に対する認識，そして３）職場におけるチーム協力体制についての評価に変化が見られるかどうかについて検討した。 　調査対象者は三つの群からなり，第１群はA大学の実践教育センターの「連携・専門教育」課程の受講生で，多職種の現任者が含まれる。第２群は，同センターの「連携・専門教育」研修課程の受講生で，看護師だけの群である。第３群は非研修群で，連携教育課程の研修に参加していない，種々の職種の現任者である。 　調査は，上記の三つの項目を測定する尺度を含む質問紙を用いて行なった。連携教育課程の受講生の二つの群では，課程の開始時と終了時，そして終了後1ヶ月の計3回調査を実施した。非研修群でも，多職種の研修群に合わせて3回調査を行なった。 　調査の結果，他分野の専門職に対する認識については，二つの研修群で，研修前に比べて研修後で評定平均値が高くなり，研修を経験することによる認識の変化が見られた。それに対して，他の二つの尺度では，調査時点間と群間のいずれにおいても評定平均値に有意な差は見られなかった。これらの結果について，調査対象者の特性と研修課程の内容との関連から考察した。

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退院時には，次の療養場所に円滑に移行するための援助が必要である。しかし，医療保険制度，医療費の削減などによるシステムの変化により，当事者である患者，およびその家族は退院後の生活に不安を抱く場合が多い。病院から退院し，次の療養場所に移行するプロセスには，医療や福祉に携わる多くの人々が関わる。そこでは，それぞれの職種が多方面から，個々の目的をもって関わる為，多くの認識のずれが生じる。したがって，それらの専門職の中心になり，まとめる，高いマネージメント能力をもった退院支援部署の設置が望まれる。円滑な退院支援及び患者・家族のニーズには，保健・医療・福祉の連携が必要不可欠である。多職種が同じ目的と方向性をもって協力し合いそれぞれが専門的役割を遂行できるように，専門職種間の境界を連結する退院支援部署の活動が求められる。そのベースとなる連携能力を育成する教育システムの展開が期待される。

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This paper is based on my presentation to the JAIPE Annual Conference in Sapporo in August 2010 when I argued that the combined impact of demographic, economic, educational, professional and social pressures demanded a strategic response to promote closer collaboration in health and social care through interprofessional education (IPE), exemplified by developments in six countries and reviewed globally in two reports from the World Health Organization (WHO 1988 & 2010). Progress was being made in establishing channels for exchange and support between countries although much remained to be done.

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