福祉のまちづくり研究
Online ISSN : 2189-891X
Print ISSN : 1345-8973
19 巻 , 3 号
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表紙
論文目次
原著論文
  • 筒井 澄栄, 大夛賀 政昭, 廣瀬 圭子
    2017 年 19 巻 3 号 p. 1-8
    発行日: 2017/11/15
    公開日: 2018/08/28
    ジャーナル フリー

    障害者の地域・在宅生活継続を支える基盤的なサポートである障害福祉サービス事業所の地域配置状況の把握と整備状況の指標開発を目的に、「地理情報システム(GIS)」を用いて、徒歩1時間圏内とされる4kmを障害福祉サービス事業所のサービス提供エリアとし、全国の各種障害福祉サービス提供エリア内の人口を算出し、都道府県ごとの人口カバー率を算出した。研究の結果、次のことが明らかとなった。①訪問系サービスの人口カバー率は高い傾向にあり、訓練系サービスは低い傾向がみられた。②各種障害福祉サービス事業所の人口カバー率には地域間格差が認められる。③居宅介護、重度訪問介護、同行援護、生活介護の介護サービスは80%以上であるのに対し、就労継続支援B型、共同生活援助の訓練系サービスは85%以上であった。

  • 二瓶 美里, 玉井 顕, 鎌田 実
    2017 年 19 巻 3 号 p. 9-18
    発行日: 2017/11/15
    公開日: 2018/08/28
    ジャーナル フリー

    本研究では、認知症患者の外出支援におけるまち歩きの取り組みにおいて、まち歩きの行動を観察し、認知機能と行動特性との関係を明確にしたうえで、単独でのまち歩きを支援するための情報支援デバイスの情報提示に関する設計要件を提案する事を目的とした。方法は、道に迷った際に、既存のデバイスを用いて家(目的地)に到達できるかどうかを、経路選択の際の行動観察と視線行動計測によって調べた。また、アルツハイマー病特有の行動特性かを比較するために、若年健常者、高齢健常者での同様の実験を行った。その結果、経路選択成功率と視覚記銘能力には相関があることが示唆された。また、適した経路選択手法の設計要件として「現在地点から見た進路方向を常時矢印で提示すること」が経路誘導に適した情報支援の有効な要件であることを確認した。

一般社団法人日本福祉のまちづくり学会 論文委員会委員名簿
目次
次回全国大会のお知らせ
特集1 東海大会報告
特集2 特別研究委員会の活動から
連載「福祉のまちづくり×○○」
特別研究委員会報告
リレーエッセイ 福祉のまちづくり考27
書評
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会員紹介
理事会報告・事務局報告
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編集後記
奥付
裏表紙
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