通常学級において学習に困難を抱えている子どもは，一定の割合存在すると考えられており，抑うつや攻撃性などのメンタルヘルスの問題を抱えていることが示唆されている。本研究では，書きの問題と抑うつ，攻撃性との関係を検討することを目的とした。対象児童は，通常学級に在籍している小学校2年生886名であった。対象児童には，抑うつと攻撃性の質問紙，ひらがなとカタカナ，漢字の書き取り調査を実施した。教師と保護者には，抑うつと攻撃性に関する質問紙を実施した。その結果，書字能力が低いほど抑うつや攻撃性の問題があることが示唆された。すなわち，書字能力の低い子どもはメンタルヘルスにおいて脆弱性を持つ可能性があるといえる。今後の書字学習支援では，個々の子どもの認知特性を把握した支援に加えて，抑うつや攻撃性といったメンタルヘルスにも配慮した支援がより求められるであろう。

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本研究は特別支援学校小学部のことば・かずの授業において，大学との連携を通して，児童の学びの継続的な評価と進捗状況に応じた指導方法の修正を図ることで，確かな学びを達成するかどうか検討することを目的とした。3名の児童を対象に，担任教員と大学教員の定期的なミーティング，継続的な評価に基づく指導方法の修正を実施した。その結果，読みの知識・技能の習得，指導場面以外での知識・技能の活用，観点別評価規準に基づく目標の達成が確認された。アンケート結果から，担任教員が連携に対する効果や児童の学びを実感していることが示された。一方で，対象児童の教育的ニーズに対応した指導目標，および妥当性の高い指導内容を設定すること，包括的で長期的な視点を持った確かな学力を検討すること，教員自らが継続的に評価できる方法を検討すること等，本研究から，より充実した連携と確かな学びの実現を目指すために検討すべき課題も明らかとなった。

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本研究は，公立小中学校との比較を通して，私立小中学校における障害のある児童生徒の在籍傾向，障害理解教育の実施状況と教員の意識の特徴について明らかにすることを目的とした。結果として，私立小学校の教員は，公立小学校の教員と比較し，低学年より障害理解教育を開始する意識が有意に低かった。このことから，私立小学校の教員は，低学年より継続的・系統的に障害理解教育を実施する意識をもつ必要があると考える。併せて，私立中学校の教員は，交流及び共同学習の必要性に関する意識は公立中学校と同様の傾向にあった。しかし，交流及び共同学習の実施は公立中学校と比較し，有意に低かったため，実践に反映されていないことが明らかになった。これは，障害のある児童生徒（疑いを含む）の在籍傾向が低いことも関係していると考える。

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本研究の目的は，キャリア教育実践に役立つ知見の提供に向け，発達障害のある高校生の就労準備教育に必要な学習内容を類型化した形で明らかにすること，学習内容間の相対的重要度の違いを明らかにすることである。文献調査により就労準備に関する学習内容の項目を抽出した後，各項目の重要度等を尋ねる質問紙調査を実施した。調査の回答は高等学校の教員103名（発達障害者の就労準備支援の経験者〔以下，支援経験者〕18名），特別支援学校高等部の教員110名（支援経験者70名），就労支援機関の支援者214名（支援経験者144名）から得られた。支援経験者の各項目の重要度評定に基づき因子分析を実施し，学習内容を類型化した結果，6因子を抽出した。各因子の重要度を回答者の所属機関間で比較した結果，3者間で共通して自分の職業能力や，自分に合った仕事について理解を深める学習内容の重要度が高く，このような内容を重視したキャリア教育の重要性が示唆された。

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