多くの看護師が腰痛に悩まされている．腰痛の原因が「患者の状況に合わせた看護動作」であることから，看護ケア時の腰部への負荷量を看護量の一つとして視覚化して利用することを考えた．本研究では，ひねり動作による負荷に着目し，「ベッド–車椅子移乗介助」の腰部ひねり角度と表面筋電図を測定し，分析した結果を報告する．被験者は移乗技術を習得した20～30歳代女性7名とした．実験は，ベッドから車椅子移乗技術を異なる3方法で実施し，各方法の一連の動作を目的別に4動作に分け，比較分析した．測定はTRIASシステム（DKH社製）を使用し，得られたデータはMATLABでプログラミング解析を行った．結果，同じ目的である移乗介助でも方法・動作の違いにより，ひねり角度，ひねり角速度，ひねり角加速度による腰部への負荷量の違いを視覚化して，より負担の少ないケア方法を提示することができた．

抄録全体を表示

 The objective of this study was to evaluate the efficacy of the Integrating the Healthcare Enterprise (IHE) Echocardiography profile in an environment that included legacy information systems. For this study, we developed an Ultrasound Image and Report Management System that was capable of supporting the IHE echocardiography profile. We then implemented this system at the real clinical environment and integrated it with the existing legacy hospital information system, department system, and picture archive and communication system (PACS). A gateway interface was used to convert the proprietary protocol and data from the legacy systems to support the standard HL7 data format and DICOM connectivity used in newer systems. After a year of operation, we evaluated the efficacy of IHE connectivity by collecting questionnaires and performing interviews to compare system performance before and after the integration. The assessment showed that IHE connectivity provided greater accuracy for measurement data as well as for patient and examination information on the report. The conclusion was that IHE connectivity is effective in environments that mix new standards-based systems with existing legacy information systems.

抄録全体を表示

 健康危機が発生した際の社会反応は，危機管理に携わる行政機関，企業，学識者等の予想に反して拡大することが多く，その状況を的確に把握する必要性がある．この反応の大きさを表す指標として，筆者らは，「新聞報道量」が最適な指標の一つであると考え，過去の研究においてそれを用いた指数を考案した．
 本研究では，近年の主要な健康危機事件に関する新聞報道について，社会反応指数を用いて定量化した．また，これらの指数を比較し，各事件の社会反応の特性を分析した．その結果，感染症や食品に関する健康危機事件の値が高く，医療事故等の専門的な内容を含む健康危機事件の値は低い傾向があった．さらに，報道が継続する感染症関連事件と医療関連事件については，報道期間と反応の大きさで逆の傾向が見られた．国民にとって，より広範に影響する健康危機事件に対する反応が高くなる可能性が示唆された．

抄録全体を表示

 医師事務作業補助者が実施している業務の把握と，電子カルテ等の実装状況による同職種の業務の傾向を明らかにするため，全国の医師事務作業補助体制加算届出病院を対象に質問紙調査を行った．1164病院に調査票を送付し，有効回答のあった445施設を分析対象とした（有効回答率38.2%）．
 医師事務作業補助者の業務としては，保険会社様式の診断書の作成が362施設（81.3%）で行われているなど，診断書に関連する業務が多かった．その一方，内線電話の対応や文書・電子メールの物的整理のような秘書的業務を行っている施設も半数近くにのぼった．
 電子カルテ等の代行入力や記載代行については外来検査については166施設（37.3%）で行われていたが，それ以外の実施率は30%に満たなかった．但し，外来診療録，外来検査，外来処置および入院処置の4種類については，電子カルテ導入病院の方が，未導入の病院よりも積極的に代行入力を行っていた．

抄録全体を表示