間接視界を得るための装置として，従来から使われているミラーの代替に，カメラ・モニタシステム(Camera Monitor Systems)（以下，「CMS」という）を使用可能とする動きが，欧州各国を中心に進められている．UN/UNECE/WP.29/GRSGでは，R46（間接視界要件）で規定する全てのClassにカメラ・モニタシステムの要件を導入することを目的とし，2009年2月，IGCMS(Informal Group on Camera Monitor Systems)が発足した．IGCMSでの検討を経て，CMSの要件が多岐にわたるため，新規に作成するISOで規定することとし，ISO/TC22/SC17/WG2が設立された． ISOでは，NWIP(New Work Item Proposal)として，ISO16505カメラ・モニタシステムの規格作成を開始した．検討項目が広範であるため，通常のISO化の作業期間を1年延長し3年での規格化を目指している．2012年9月にCD(Comittee Draft)が発行され，現在は，2014年2月の規格化が目標である．規格化終了後，GRSGで，R46の改定案が審議・承認されれば，R46の採用国では，CMSがミラーの代替として使用可能となる予定である． CMSは全く新しいシステムであるため，ミラーと同等の安全性を確保するための基礎研究が十分になされていない． そこで，本研究は実車運転時のCMSの評価を行った．具体的には，運転席側のアウトサイドミラー（以下，「ミラー」という）の置き換えに注目し，車線変更時に後続車を確認する場面を対象として，モニタサイズを変化させた場合の評価を行った結果について報告する．

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ドライバの発見遅れに起因する事故が多いといわれている．そのような認知ミスの事故を予防すべく，衝突警報などのドライバを支援する装置が実用化されている．また昨今では，通信を利用してドライバからは直接目視確認できない対象に関する情報（例えば，カーブ先の停止車両や見通しの悪い交差点での交差車両の存在）を提供する試みも行われている． 　一方，ドライバは，情報提供を受けると注意の配分を変えることがあるといわれている．提示された情報がドライバの記憶に保持されることにより，その情報に影響された状況認識が行われ，注視方向や認識範囲が変わる．著者らの過去の実験では，カーブ先の停止車両の情報提供を受けたドライバが，周囲の何かしらの変化に気付くことができる範囲は，情報提供の有無だけでなく，その提供方法の違いによっても異なり，ある程度詳細な情報提供を行った方が有効性が高いという結果が得られている．ただし，他の情報提供支援においても同様の傾向を示すのかは確認しておく必要がある．また，同じ情報提供方法を用いた場合でも，周辺状況に対するドライバの危険意識（具体的には，停止車両に注意しながら運転しているか否か）が，情報提供を受けた後の気付き範囲に大きく影響することも示唆されており，危険意識に関係するドライバ属性の違いによる支援効果への影響を検討することが課題であった． 　そこで本研究では，カーブ先の停止車両と同様にドライバからは直接目視確認のできない一時停止交差点での交差車両情報を提供した場合においても，ある程度詳細な内容を提供することが有効であるのかを検討した．さらに個々のドライバの属性の違いが気付き範囲にどのように影響するのか，実験データをもとに明らかにした． 　第1報では，支援がない状態で交差道路の見通しの悪い一時停止交差点を通過する際のドライバの気付き範囲の傾向が，ハザード知覚能力や交通状況を把握することへの負担感によって異なることを，ドライビングシミュレータ（以下，「DS」という）実験の結果により明らかにした．本報では，見通しが悪い一時停止交差点を通過する際の気付きの範囲が，交差車両情報を提供することによってどのように変化するのか，ドライバの属性の違いとともに，DS実験の結果を用いて考察した．

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プラグインハイブリッド電気自動車（以下，PHEVという)は，外部充電による電力を用いた走行でハイブリッド電気自動車より二酸化炭素排出量を削減でき，充電電力に再生可能エネルギを利用することで, さらに削減量を増大できる特長がある．一方，電池容量が劣化により減少すると，外部充電電力による走行割合が減少することで，二酸化炭素排出量は増加する．電池の初期性能に比べた性能低下は，二酸化炭素排出量だけでなく電力消費量や走行距離などにも影響するが，車載向けリチウムイオン電池のデータを用いて影響を評価した例は少ない． 　本研究では，電池の容量や内部抵抗をパラメータとして入力し，その特性をモータ/エンジンの駆動制御に反映可能なPHEV燃費計算プログラムを開発した．そして，電池の性能低下がPHEVの燃費性能へ与える影響を定量的に明らかにするために，車載向けリチウムイオン電池の初期と劣化後の実データを用いて，シミュレーションを実施した．

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平成19年度から23年度の5か年で実施されたJATOP:Japan Auto-Oil Programでは，高精度な大気質シミュレーションモデルの開発と活用が進められ，その一環として自動車排出量推計モデルが構築された．このモデルでは，暖機後のテールパイプ排出以外にも，始動時排出，燃料蒸発ガス，劣化影響や高排出車影響などが考慮されている．一方，自動車用エアコン（Mobile Air Conditioner,以下，MACという）による排出量への影響に関する複数の研究がなされているが，排出量推計にMAC影響が考慮された例はほとんどない．しかし，国内で販売される新車のMAC装着率はほぼ100%であり，その影響を無視することはできない．そこで，JATOP大気研究グループでは，自動車排出量に及ぼすMAC影響のモデル化と，このモデルを用いた影響試算を実施した．MAC影響を精度良く把握するには，異なる車種やコンプレッサ種類の試験車両にて，異なる環境条件の試験を実施する必要があるが，限られた期間・設備での検討であったため，ここではガソリン乗用車におけるMAC影響のモデル化と排出量影響の試算に留めることとした．

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