車内での情報提供装置の操作や情報取得などにより，ドライバが行う付加作業の負荷が大きい場合には，運転行動へ影響する懸念がある1)．ただし，自動車運転中の付加作業による影響は，交通状況の緊急性によって異なる可能性がある． 　知覚，処理，動作の要素からなる人間の情報処理には，注意(attention)の介在の下で働く統制処理(controlled processing)と，すでに学習されている系列にしたがって働く自動処理(automatic processing)があると考えられている2)．歩行者の飛びだしや先行車の急減速など，不測の危険事象が発生した緊急時には，状況変化を即座に知覚して適切な回避操作を選択する必要があり，処理の過程はドライバが注意を向けることで駆動する統制処理として進められると考えられる3)．ドライバが対象へ注意を向けるためには，まず緊急状況の発生を知覚することが必要であり，この点で，知覚を阻害する付加作業は緊急状況の対応行動に影響すると考えられる． 　一方，特段の危険性がない通常状況では，車速や車間距離，車線保持など，目標値に対して自車位置を適切に保つ運転行動が主体となる．この場合には，ある時点で知覚した車外状況と，その後の状況変化についての予測に基づいて自動処理の系列が駆動することで，運転に関わる負荷が増大しないよう効率的な処理が行われていると考えられる．すなわち，通常状況ではドライバによる状況の監視と予測がともに適切である必要がある．ここで，予測は認知的作業であるため，付加作業によって大きい認知的負荷が生じている場合は，通常状況の運転行動に影響が現れると予想される． 　本報では，各々の交通状況における付加作業の質的な相違による影響を確認する．このため，車内での情報提供装置の作業として，視知覚を妨げるとともに認知的負荷を増す視認手操作タスクと，視認行動への影響は小さくても認知的負荷を増す音声操作タスクを対象に，通常時と緊急時の運転行動への影響を調査した．

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日常生活において，転倒･転落事故での死者数(2010 年)は年間約7,500 人1)にも達しており，交通事故死者数(2010 年)の4,863 人2)を上回っている．転倒･転落事故の発生原因として，スリップやつまずきが6 割を超えており，発生場所は公的建築空間，家庭，街路等さまざまである．転倒･転落事故における死者数は近年増加傾向であり，今後もその傾向は持続すると推測されている3)．このことから，転倒事故における死者数削減は重要な課題である． 　これら事故の安全対策として，転倒の予防などいくつかの対策が提案されている．本研究では，それら対策のうちコストや普及の早さの点から，歩行者の頭部保護帽の着用に着目した． 　現在，多種多様な保護帽が販売されている．しかし，現状の日常的な使用を目的とした保護帽は，単に何らかの緩衝材を内蔵した帽子であるものが多く，保護性能は不明確なものが多い．一方で，自動車乗員に対しての衝突安全対策は多くの研究が行われてきており，現在さまざまな基準が設けられている．当研究所でも，長年にわたり衝突安全に関する研究を行っており，多くの知見を有する． 　そこで，本研究では，自動車の衝突安全に関する知見を活用して，より安全な頭部保護帽を開発することを目的とした．具体的には，自動車乗員の頭部保護基準で用いられている頭部傷害基準(HIC)により保護性能の評価を行い，さらに，快適性についても評価を行う．これにより，安全性と快適性を両立した頭部保護帽の開発を目指した．

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ちょうど1年前に，最近注目されてきたスマートグリッドと電気自動車の関わりについて紹介させて頂いた．それは3月11日に発生した東日本大震災直前に作成したものだったが，震災後日本の自動車メーカの取組み姿勢にも変化が出てきている． 　ここでは，スマートグリッドにおける電動車両に係る最近の動行を，欧米での代表的な取組みも含めて紹介する(ここで，電動車両とは，一般的な電気自動車：以下BEVと表記，プラグインハイブリッド車：同PHEV，ハイブリッド車：同HEV，燃料電池車：同FCVを指す)．

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