近年のエネルギー制約，地球環境制約の高まりを受け，各機関において省エネルギー，エネルギー源の多様化，CO2排出削減に関する長期技術戦略の検討を行っている．本研究では，まず，日本の自動車部門を対象に，将来自動車技術の進化について，各種参考文献などより作成した費用・効率に関する想定を行った．さらに，その想定を用いて，将来自動車技術の費用対効果を考慮したエネルギ・CO2分析モデルCEAMAT1) (Cost and Effectiveness Assessment Model for Automobile Technologies)を開発した．開発したモデルを用いて実現可能性を考慮した技術進化による長期CO2削減シナリオを検討した．さらに，エコドライブおよび交通流対策を日本全体に適用した場合のCO2削減効果の推計方法を開発し，統合対策効果も加味したCO2削減シナリオを検討した．

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国土交通省と独立行政法人自動車事故対策機構が実施する自動車アセスメント(以下，｢JNCAP｣という)では，2009年度よりオフセット前面衝突試験(以下，｢ODB試験｣という)において，後席にHybrid-Ⅲ AF05ダミー(以下，｢AF05ダミー｣という)を搭載し，後席乗員の保護性能評価を実施している1),2)． 　2009年に実施した試験の高速度ビデオ映像において，試験中にAF05ダミーのショルダーベルトが肩部から肩関節方向に移動する事例が複数確認された．その中には，肩関節を超えて上腕部まで達している事例も見られた．これを受け，2010年度の試験からは，高速度ビデオ映像により試験中のショルダーベルトの状況を確認し，肩関節方向への移動が確認された場合はその事象を公表している．しかしながら，世界的にも，ODB試験で後席にダミーを搭載した試験を実施している事例が少なく，ショルダーベルトの移動を評価している事例もない．さらに，ショルダーベルトが肩関節方向に移動することが胸部傷害にどのような影響を及ぼすかの知見もない状況にある一方で，高速度ビデオ映像による確認は，評価者の主観による判断であることなど判定方法が不明瞭であった． のため，公表に際しては，「ショルダーベルトがダミーの鎖骨から，肩関節に移動している」として事象のみを記載していた． 　このような問題を解決するため，ショルダーベルトの位置と胸部傷害値(胸部変位)との関係を整理して，ショルダーベルトが肩関節方向に移動した場合に発生する事象を明確化するための基礎資料を得ることで，今後の前面衝突後席乗員保護性能評価にいかに反映していくかを検討することとなった．

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ITS（Intelligent Transport Systems：高度道路交通システム）とは，人と道路と自動車の間で情報の受発信を行い，道路交通が抱える事故や渋滞，環境対策など，様々な課題を解決するためのシステムである1)．従来は，ITSでは，交通情報提供やプローブ情報といった個別アプリ毎の情報受発信が中心であった．近年，IT・CE技術の発展に伴う通信速度の向上，コスト削減（定額化）の浸透，スマートフォンの普及の結果，自動車情報のオープン化も視野に入れたシステム・サービスの検討，並びに，自動車のセキュリティリスク増大に対する取り組みが，特に海外で盛んになっている． 　一般財団法人日本自動車研究所では，経済産業省の委託を受けて，慶應義塾大学SFC研究所等とプローブ情報関連の国際標準化活動を進めてきた．これまでに，ISO 24100 : 2010プローブプライバシの基本原則に続き，現在，PWI 16461プローブプライバシの評価基準，プローブサービスアーキテクチャをISO TC204に提案し，標準策定作業を進めている．こうした活動の一環で，プローブ情報システム関連サービス，自動車関連プライバシ・セキュリティ技術動向を継続的に調査している．こうした調査結果の中から，プローブ関連サービス，自動車の通信関連標準化動向，自動車のセキュリティ関連の検討の動向について，以下に紹介する．

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