国内の大気環境は，これまでの発生源対策などの効果で概ね改善に向かっているものの，微小粒子状物質（PM2.5）や光化学オキシダント（Ox）など，環境基準非達成となっている物質もあり，さらなる対策が必要である．これらの物資を含め，全国およそ1800ヶ所の大気汚染常時監視局（以下，常監局）で大気汚染物質濃度が測定されており，測定結果は「速報値」として公表されている．なお，「速報値」には，機器の故障などに伴う異常値が含まれることもあり，これらの除外処理を行った上で「確定値」として公表されるが，「確定値」の公表時期は，通常，測定年度の翌々年度となっており，必ずしも最新の大気汚染状況を反映しているとはいえない． 　以上のような背景から，本稿では，最新の大気汚染状況を把握するために，2015年度を対象に，常監局測定結果の「速報値」を収集・解析を行った．また，2015年7月末に，浮遊粒子状物質（SPM）の高濃度事例が見られたため，その高濃度要因について解析した．

抄録全体を表示

　従来，自動車の走行履歴等の情報収集は，専ら，交通情報の生成のために行われて来た．情報収集方法の主体は，自動車メーカのテレマティックスであったり，インフラ事業者の設備（ETC 2.0や光ビーコン）であったが，この状況を一変させたのが2008年頃から急速に普及したスマートフォンである．現在では，スマートフォンから収集される位置情報から，交通情報が生成・提供されている．また，スマートフォンと自動車を繋ぐ動きも盛んで，そのための国際標準化も進められている． 　一方近年では，自動運転の開発が加速し，このために必要な高精度の地図を作成・維持する方法として，自動運転車が集める周辺情報をクラウドに集約するための検討，標準化の動きが活発になっている．本報告では，こうした自動車を取り巻く様々な情報の活用や標準化動向について紹介する．

抄録全体を表示