禁煙科学
Online ISSN : 1883-3926
vol.8 巻 , 04 号
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  • 福田 吉治
    2014 年 vol.8 巻 04 号 p. 1-5
    発行日: 2014年
    公開日: 2021/07/23
    ジャーナル オープンアクセス
    要 旨
    背景(目的):平成24年10月に山口市において第71回日本公衆衛生学会総会が開催された。その参加者が利用した宿泊施 設や飲食店の禁煙・分煙状況を把握することを目的に調査を行った。
    方法: 学会最終日(10月26日)の参加者に対して、学会場にて、調査票を200枚配布し、回収した。所属地、性別、喫 煙の有無、利用した宿泊施設や飲食店の禁煙・分煙状況等を調査項目とした。
    結果:回収できた118枚のうち、回答に欠損が多かった2枚を除く116枚を分析対象とした。県外からの参加者111名 (96.5%)、県内からの参加者4名(3.5%)、男性40名(34.8%)、女性75名(65.2%)であった。宿泊に利用した部屋 の状況が明らかであった非喫煙者102名のうち40名が喫煙室に宿泊していた(39.6%)。また、禁煙室を希望した77名の うち、24名(31.2%)が禁煙室に宿泊できていなかった。学会期間中に外食をした110名が利用した飲食店で、禁煙・分 煙状況が把握できた257店のうち、167店(65.7%)が不完全空間分煙または対策なしであった。自由記載において、受動 喫煙対策の強化を希望する意見が多く見られた。
    結論:学会参加した非喫煙者の多くが、喫煙室に宿泊せざるを得なかったこと、ならびに、十分な受動喫煙対策が取られ ていない飲食店の利用を余儀なくされたことがわかった。宿泊施設、飲食店等の公共的空間における受動喫煙対策をより 推進する必要がある。また、保健医療関連の学会の開催は、開催都市の受動喫煙防止対策を推進する機会ともなりうるだ ろう。
  • 東福寺 幾夫, 北爪 晴香, 小林 博美
    2014 年 vol.8 巻 04 号 p. 6-8
    発行日: 2014年
    公開日: 2021/07/23
    ジャーナル オープンアクセス
    要 旨
     高崎健康福祉大学(以下「本学」)では、2006年4月よ り学内全面禁煙化を実施した。しかし、いまだに喫煙学 生は存在し、その効果的喫煙防止策が望まれている。本 学では全面禁煙化活動の一環として2005年以来禁煙アン ケートを実施してきており、そのデータ利用し、学生の 喫煙と周囲の喫煙の関連を分析した。その結果、喫煙継 続者の割合は、2005年の男性25.2%、女性6.9%が2013年 にはそれぞれ7.6%、0.8%に減少したことが明らかに なった。
     一方、学生の周囲の喫煙状況と本人の喫煙状況の分析 から、友人や先輩に喫煙者がいると、学生の喫煙経験者 の割合が有意に高いこと、家庭内では母親が喫煙者であ れば子どもの喫煙経験者の割合が有意に高いことがわ かった。このことから、大学においては部活やサークル の禁煙化を徹底すること、家庭内においては母親の禁煙 化を勧めることの重要性が示唆された。
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