禁煙科学
Online ISSN : 1883-3926
vol.9 巻 , 02 号
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  • 永吉 奈央子, 依田 千恵美, 徳山 清之, 高橋 裕子
    2015 年 vol.9 巻 02 号 p. 1-5
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/06/12
    ジャーナル オープンアクセス
    要 旨
    目的:当院禁煙外来における未成年の現状を評価した。
    対象:2010年9月~2013年8月に当院を受診した未成年者62名(男子46名、女子16名)
    方法:初診時の問診票と診療記録から、受診者の特徴と治療成績を調査した。
    支援方法:3か月間の通院治療を目標とし、ニコチン依存度に応じた薬物療法と行動療法で支援した。
    結果:初診時平均年齢15.1歳、初回喫煙年齢平均12.6歳、常習喫煙年齢平均13.1歳、喫煙本数平均9.8本/日。同居する喫 煙者は、なし23名(37.1%)父親20名(32.3%)母親12名(19.4%)両親3名(4.8%)その他4名(6.5%)。受診の主な 理由は、自分からやめようと思った39名(62.9%)、学校からの指導37名(59.7%)であった。禁煙動機は、たばこ代がか かる、健康のため、体力のため、などであった。たばこへの気持ちは、やめたい、吸ったことを後悔している、等であっ た。たばこの入手方法は、先輩、友人がタスポを貸す、親が買ってくれる、お店に買ってくれる大人がいる、であった。
    治療経過:2名(3%)は初診時すでに自力で禁煙しており、3か月の禁煙継続を確認した。5名(8%)は3か月通院を継続 し禁煙成功を確認した。36名(58%)は通院を中断し、最終受診時点で9名は禁煙しており27名は禁煙していなかっ た。19名(31%)は初診以後来院しなかった。
    結語:自ら禁煙を希望した受診者が6割いるにも関わらず、卒煙を確認できた者は1割程度であった。通院が継続できない 者が半数認められ、医療機関だけでのフォローは限界があると思われる。社会環境の影響の大きさも伺え、地域、家庭、 医療、学校との連携による禁煙支援が必須と思われた。
  • 鈴木 修一
    2015 年 vol.9 巻 02 号 p. 6-8
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/06/12
    ジャーナル オープンアクセス
     学校での禁煙教育は、教員または外部講師が教室や体 育館で教科書やスライドを用いて実施するのが一般的で ある。医療従事者が講師を務める場合は、医療現場での 経験や専門知識に基づいた情報提供を行いやすい一方 で、現場を離れるために他のスタッフに負担が生じる可 能性があり、頻回には実施しづらい現状がある。また、 学校も行事などの都合で時間確保が困難なことも多い。
     当院小児科では、環境再生保全機構委託研究で中学生 と連携し、気管支喘息の増悪予防に関する取り組みを継 続してきた。平成21年度からは、受動喫煙防止教育を新 たなテーマとして介入研究を実施することになった。四 街道市内中学校では毎朝10分間が読書の時間となってい る。この時間を受動喫煙防止教育にあてていただくこと とした。
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