【問題と目的】PTG（Posttraumatic Growth）とは日本語では心的外傷後成長と言い，心的外傷を負うようなつらい体験のなかから，より人として成長していくことを示す。本研究では，東日本大震災から3年が経過した時点での被災地の児童生徒のPTGの実態について調査し，さらに仮説モデルにもとづき児童生徒のPTGとレジリエンス・自尊感情・ソーシャルサポートの関連を検討することで，PTGの側面から教師として取り組むべき児童生徒の支援について示唆を得ることを目的とした。

【方法】2014年1～2月，東日本大震災で津波被害の大きかったA県B市の小学校4校の4～6年生，中学校3校の1～3年生，合計1,387名を対象とし無記名・自記式の質問紙調査を実施した。質問紙の構成は，子ども版PTG尺度，レジリエンス尺度，自尊感情尺度，ソーシャルサポート尺度とした。

【結果】PTG尺度各項目の平均点，各尺度の因子分析結果，各下位尺度平均値の校種・性差，PTG得点平均値の学年差が明らかとなった。また共分散構造分析によりPTGとレジリエンス・自尊感情・ソーシャルサポートの関連についての仮説モデルが支持された。

【考察】PTG尺度の平均点には，日本という文化的宗教的背景，そして東日本大震災の影響を受けていることが推察される。PTG得点の学年を追うごとの推移は日本の子どもの自尊感情と類似した傾向を示し，学年が上がるとともに低下するPTG得点が中3で上昇することから，子どもたちに将来の可能性や希望を伝えていくことの重要性が推察された。また共分散構造分析の結果から，子どもたちにレジリエンス・自尊感情・ソーシャルサポートを総合的に育むことが重要になること，そして自尊感情がPTGを支えるうえで根本的な基盤になることが示唆された。

近年，小学校に派遣されるスクールカウンセラーは増加しており，求められる支援も多岐にわたっている。その際，スムーズに小学生との関係性が構築できる方法が求められる。本研究では，その一つの方法として交互色彩分割法を用いて小学生に関わった事例を取り上げ，初回面接における交互色彩分割法を用いた小学生とのやりとりと関係性の構築のあり方を検討することを目的とした。

本研究では，筆者がスクールカウンセラーとして小学生に対する初回面接において交互色彩分割法を用いて関わった4事例を提示し，その際の関わりとでき上がった作品をもとに，本技法の有効性について検討した。

その結果，教師やスクールカウンセラーへの反発が強く見られる児童，他児と適切に関わることができない児童，言語表現の苦手な児童に対して初回面接で交互色彩分割法を用いることは，スムーズなやりとりを促進し，良好な関係を構築することに役立つことが明らかとなった。

【問題と目的】通常の学級において，発達障害の生徒および診断は出ていないが発達障害傾向をもつ生徒への具体的な支援は重要な課題である。教師の取り組みを報告している研究は多い^1）が，文部科学省はこれらの児童・生徒の指導方法については，教員が十分に理解できていない可能性があることも指摘している^2）。本研究は，診断の有無によらず，発達障害特性を有する生徒の自己認知と教師の理解の相違点を明らかにすることを目的とした。

本研究は研究1「発達障害傾向の生徒は，自身認知の特性に関して，なぜ自覚しやすい問題と自覚しにくい問題があるのか」と研究2「教師の気づきにくいAutism Spectrum Disorder（自閉症スペクトラム障害^3），以下ASD）傾向の生徒の内面的な問題」から成り立っている。これらはともに教師が理解しにくい可能性があり，発達障害傾向の生徒の理解を深める上で重要である。

【方法】対象は通常の学級に在籍する高校生とその担任とした。研究1では，高校生250人，教員7人，研究2では高校生651人，教員16人を対象として質問紙調査を実施した。それぞれの結果から平均値の差の検定を行った。

【結果】研究1では，発達障害傾向あり群となし群の間で，本人が困る項目と他者は困るが本人は困らない項目で差があることが明らかになった。研究2では，学校不適応のa項目群の中で，生徒回答におけるASD傾向あり群となし群に差があったのは不適応徴候，コミュニケーションスキル，承認欲求，友人関係であり，教師回答では，不適応徴候，コミュニケーションスキルであった。

【考察】研究1では，教師が指摘する発達障害傾向の生徒たちは，自分が困る問題は理解しやすいが，他者には迷惑な行為でも自分が困らない問題は認知しにくいことが明らかになった。研究2では，教師は承認欲求や友人関係の敏感さといった内面的な問題を抱えているASD傾向の生徒を抽出できていない可能性が明らかになった。

【問題と目的】自傷行為をする生徒に対して，担任教師，養護教諭，スクールカウンセラー（以下，SC）などが連携をとりながら生徒と関わっている現状はあるものの，対応にあたる教師・養護教諭・SCが，自傷行為に関してどのような知識や認識を有し，対応に際してどのような感情を抱いているかについての理解は乏しい。そこで，本研究では，中学校・高等学校の教職員への質問紙調査によって，これらの実態を把握するとともに，職種や対応経験の多寡によって回答傾向に違いが生じるかを調べた。

【方法】中学校・高等学校の教師・養護教諭・SCらを対象に質問紙調査を行い，回答者の情報（職種や自傷行為をする生徒の対応経験人数），ならびに自傷行為に関する知識と認識，対応に伴う感情を尋ねた。得られた319名の回答を用いて，教師群と養護教諭とSCをあわせた養護SC群の2群間で，また，対応経験人数で違いがあるか分析した。

【結果】教師群と養護SC群の比較からは，自分の気持ちをコントロールする方法として自傷行為を捉える回答者が養護SC群で有意に多く，「驚く」「ショックに感じる」「恐ろしい」などの特定の感情を抱く回答者が教師群で有意に多いことが示された。さらに，教師群の対応経験人数を用いた分析からは，対応経験が少ない教師ほどそのような感情を強く抱くことがわかった。

【考察】教師や養護教諭，SCといった職種の違いは自傷行為への対応に関して認識や感情の違いを生みだしうること，また，それは教師群で見られた通り，対応経験の多寡と関係していることが示唆された。そのような認識・感情面の違いを考慮しつつ，教職員同士で補いあうことができれば，よりよい連携の一助となるのではないかと考えられた。

【問題と目的】本研究は，厳しい就職活動を経験する女子学生の精神的健康や首尾一貫感覚（SOC）に関して，就職活動前から就職先が決定した後まで縦断的に調査をし，その状態や変化，関連を検証しようとするものである。

【方法】就職活動前の2010年9月より，就職活動が終了するまでの6か月から12か月の間，女子大学において就職活動前・中・後の質問紙による調査を行った。最終的に20名の女子学生の縦断的分析が可能となった。

【結果】GHQ12によるGHQ得点の平均値が,就職活動前（3.3, SD 3.0）に比較して，就職活動中（6.3, SD 2.5）に有意に高くなり，就職活動後（3.1, SD 3.6）は就職活動中に比較して有意に低くなった。一方SOC得点の平均値は就職活動前（118.8, SD 21.7）に比較して就職活動後（130.9, SD 20.8）に有意に上昇した。個人別には，20名のうち11名（55％）が10％を超えて上昇した。また，就職活動前・中・後のGHQ得点とSOC得点には有意な負の相関関係があった。

【考察】GHQ得点の就職活動前・中・後の変化から，女子学生は就職活動によってもたらされたストレッサーによる強い緊張状態を乗り越えたことが推測できた。また就職活動後にSOC得点が上昇したことから，就職活動を乗り越えることはSOCを強化する可能性が示唆された。さらに，厳しいとされる就職活動を，事前にSOCを強化することで，より良好な精神的健康状態で乗り越えられる可能性や，強いSOCが精神的健康度を良好に保つのに有効である可能性も推察できた。