経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
2008年秋季全国研究発表大会
選択された号の論文の130件中1~50を表示しています
  • 足利 正夫, 坂爪 裕
    セッションID: A1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    本研究では、液晶用フィルム製造メーカーA社における事例研究を通じて、先行研究で示された製品開発リードタイム短縮の定石が化成品の事例にも適用可能であるか検討し、適用可能である場合にはどのような前提条件が必要になるか明らかにする。
  • 森本 慎一郎, 増田 浩通
    セッションID: A1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    我が国の公的研究機関に対してこれまで以上に産業の発展、及び持続可能な社会実現に貢献することへの期待が高まっている中、優先的研究開発テーマの選定や評価に関する方法論の明示等について説明責任を果たすことはこれまで以上に重要となる。そこで本研究では公的研究機関が優先的研究開発テーマの評価を行うにあたり、中長期的な将来シナリオに対する公的研究機関の役割、および研究開発テーマ相互の関連性を総合的かつ構造的に勘案することが可能な新たな方法論を提案し、それを実際に試行することで提案方法論の有効性検証と課題導出を行った。特に研究開発テーマ相互の関連性については各研究開発テーマに対して専門家1人を割り当てたゲーミングを行い、提案した方法論を試行した結果、中長期的な将来シナリオと公的研究機関の役割、及び研究開発テーマ相互の関連性を優先的研究開発テーマの評価に反映することが可能であることが検証できた。
  • 野口 幸雄
    セッションID: A1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    高速線材・棒鋼圧延機と圧延技術・制御技術について概説し、SCMの全体最適化の例を提案する。
  • 永井 好和, 市川 哲彦, 長谷川 孝博, 伊藤 賢, 三池 秀敏, 多田村 克己
    セッションID: B1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    本論文では,国立大学における情報セキュリティ事故のコスト定量化方式を提案する.情報セキュリティ事故やそれに対する複数の是正・予防措置を,限られた予算枠内で実施するために,各施策の緊急度や重要度の比較に利用可能な指標が必要となる.事故により発生する損失額も指標の1つである.損失額には,事故による逸失利益や壊れた機器などの直接的に発生した損失と,原状回復費用などを合わせて算出するべきである.提案するコスト定量化方式では,コスト要因に対応するデータ項目の設定により間接的なコスト算出が可能である.提案方式を山口大学におけるISMS構築において適用し,その有効性を確認した.
  • 石野 正彦, 八巻 直一, 工藤 司, 五月女 健治
    セッションID: B1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    社会でのインターネットの普及により、さまざまな情報セキュリティ対策が必要となってきている。企業での情報セキュリティ・インシデントを推定する方法を提案する。IT 資産の重要度や特性によってインシデントの発生を推定する。発生した警告ログ情報を属性変換し、発生していない類似のインシデントを推定する。この手法を適用することにより、今後、発生率が高いと推定されたインシデントに対してISMSにおける情報セキュリティ対策が立てられる。
  • 平川 学, 飯島 淳一
    セッションID: B1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    現在、流通業界における新たな管理技法としてRFIDやQRコードが注目を集めている。 しかし、これらの技術は安全管理やセキュリティや導入コストに問題がある。 ここでは、これらの問題点を克服するものとして、電子透かしを利用した管理手法について考察し、その管理技術を提案する。 さらに本稿では、従来手法との比較や特徴を明確にする。
  • テーマパーク問題を例として
    後藤 裕介, 斉藤 陽介, 大堀 耕太郎, 高橋 真吾
    セッションID: C1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    社会シミュレーションでは,現実世界の状況をもっともらしく表現するエージェントの意思決定モデルを同定することが困難であることが多い.このため具体的な問題状況における政策意思決定支援を主たる目的とするシナリオ分析が十分有効に行われているとは言い難い.本稿ではシナリオ分析の有効な実施を目標とするモデル構築方法を提案する.この方法では最小構成のモデルに新たな要因を導入するかおよびどう導入するかの評価を,導入した要因によってもっともらしいシステムの振る舞いに結びつくかの観点で行い,徐々にモデルを構成していく.例としてテーマパーク問題における来場者のアトラクションへの選好がテーマパーク内の混雑状況に影響するかを検討する.実験結果から,アトラクションへの選好を導入することにより現実のテーマパーク内で起こりうるもっともらしい現象が観測されることが確認された.
  • 竹本 篤郎, 三宅 康介
    セッションID: C1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    現在のソフトウェア開発プロジェクトでの成功率は40%に満たないといわれている.その失敗原因の根底に存在するのがプロジェクト・スコープ・マネジメントの粗雑さやプロジェクト計画の不確実性であるといわれている.本研究の目的は,Second Life上にて,「アバター」に知識及びスキルを実装し,エージェントシステムの概念を用いてプロジェクト計画のシミュレーションを行い,プロジェクト計画を可視化することにある.この結果からプロジェクト計画を評価することにより,より最適なプロジェクト計画を作成する方法を提案する.さらに作成したシミュレーションを使用し,人材調達における雇用機会創出の新しい提案を行う.
  • 岩井 淳
    セッションID: C1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    本研究は,集団意思決定過程としての討議に形式的モデルを与える方法を検討する。会議の過程を念頭におき,選択肢が議論の中で提出され,最終的にそのうちの1つが採択される条件の討議モデルを提案する。参加者は固定であるが,その選択肢に対する態度は議論の中で変化しうる。また,可能な選択肢は,それぞれその選択肢を支持する有限数の根拠をもち,その根拠数の多さでその選択肢の潜在的な優秀性を定めるものとした。
  • 小島 健太郎, 猪原 健弘
    セッションID: D1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    企業連合や組織内の派閥など、提携の影響力を比較することはどのような提携が形成されるかを予測することの指針となるため重要なテーマのひとつである。初めに、提携形成状況を協力ゲーム理論のモデルである特性関数形ゲームを用いて数理的に表現する。本研究では、提携の影響力を測る道具としてゲーム上の関係を用いる。関係とは提携を対で比較するものである。本発表では三つの関係を提案する。初めに、ある提携が集団から抜けることによってどれだけ集団の利益を減らすことができるかという基準で比較する関係を提案する。次に、ある提携が内部の集団が抜けてもどれだけ提携の利益を守ることができるかという基準で比較する関係を提案する。最後に、ある提携がどれだけ提携を組むことによって利益を増やすことができるかという基準で比較する関係を提案する。新たに提案した関係が満たすいくつかの性質を紹介する。
  • 猪原 健弘
    セッションID: D1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    本論文は、「技術」の数理システム理論的表現を与えること、そして、その表現を用いて技術の「接続」を定義し、新たな技術評価手法を開発することを目的とする。本論文では2つのタイプの技術が、特定の性質を満たす入出力システムとして定義される。ひとつは「効率的技術」、もう一方は「弱効率的技術」である。さらに、本論文では、技術の接続に関して次の2つの事実を与える。1)効率的技術の接続は効率的技術である。2)弱効率的技術の接続は必ずしも弱効率的技術ではない。
  • 田名部 元成
    セッションID: D1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    一般に実世界の中の対象ドメインの範囲が大きくなるにつれて、その概念モデルを得ることは難しくなる。その際、対象をいくつかの重なりあう領域に分解して、その領域内で概念モデルを得て、最終的にそれらを統合する。あるいは、対象を抽象度の高いレベルで認識し、そのモデルから開始して、徐々に粒度を高めていくという方法が用いられる。本論では前者の方法に対するER図の持つ可能性を探るべくER図の形式的意味論について考察を与える。
  • 大嶋 淳俊
    セッションID: E1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    近年の各種の調査であきらかなように、日本企業の最重要課題とされているのが、人材育成の戦略的改革である。その実現のためのプラットホームとして近年急増しているのがコーポレートユニバーシティ(CU)である。限られた優れた取り組みがある一方で、戦略的な位置づけが曖昧で、プログラムの内容や実施方法には課題も少なくない。 本稿では、戦略的人材育成(HRD)のプラットホームとして注目されるコーポレートユニバーシティの現状と課題を検討する。
  • 成澤 理香
    セッションID: E1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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    IT組織における優先課題として「人材育成」は常に上位に挙げられているが、多くの企業で明確な解決方法を見出せていないのが現状である。昨今、ITSSやUISSなど「人材情報」を可視化することにより、人材育成に結びつけようとする動きが活発化しつつある。本稿では、「人材情報の可視化」によるIT組織の活性化の効果ならびにその裏にある課題を考察する。
  • -広東省委託加工企業での試み-
    杉野 周, ツイ プイ サン
    セッションID: E1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
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     労働法の改正等の影響で、中国広東省にある委託加工企業は大きな変化にさらされている。今回、広東省東莞市にある香港資本のプラスチック加工企業の工場に入り、出稼ぎ労働者の意識を変える試みを行った。  日本で話題になる中国人労働者は、日系企業に勤める中国人従業員であり、その多くは大学卒業の資格を持っている。しかし、その下請け企業である、台湾資本、香港資本の企業の従業員は中国の一人っ子政策の影響で戸籍を持っていない可能性が高く、正規の学校教育を受けている可能性が低い。そうした彼らの目標は、「お金を稼いで田舎に家を建てる」でしかなく、技術力の高い仕事よりただ手を動かしているだけの仕事を望む。  このようなマインドを持ち、個人主義の強い傾向のある中国人出稼ぎ労働者に対し、組織内でレベルの高い仕事をする気にさせることができるかどうかというディスカッションを行った。(ディスカッションは広東語)
  • 大久保 匡康, 渡邊 慶和, 南野 謙一
    セッションID: F1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    近年、情報システム化が進むにつれシステムが開発されインプリメントされた後に使われなくなるという「システムの失敗」例が数多く報告されている。われわれは、このような失敗を招く要因の一つとして上流工程の要求定義の不十分さを考える。 本研究では、国内のある製造企業の組立てラインの実行監視を目的とした情報システム (Operation Management System, OMS)について調査分析したケースを紹介する。この中で、要求定義の活動をユーザと開発者の相互作用と捉え、対人的行動を明らかにするために質的な調査・分析の有用性を主張する。実際のISのインプリメントケースについて、インタビューや観察を通じて得られた質的データをM-GTAを用いて分析すると同時に、一般的な表記法であるUMLを用いて問題点を明らかにした。
  • 吉井 亜沙, 比嘉 邦彦
    セッションID: F1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    日本における企業などの組織のIT投資が進んでいるが、日本では、他国と比べてIT投資に対する効果が少ないと認識されているとの見方がある。 IT投資に対して効果をあげることは、今後の国際的競争力維持に必要な大きな要因の一つであると考えられる。
    多くの日本の組織は、品質の高いソフトウェアを開発する力があると言われているにもかかわらず、ソフトウェア開発への投資を経営に活かし、効果を上げることに困難を要していると考えられる。
    ソフトウェア開発への投資効果の向上を検討するにあたり、まずは個々ソフトウェア開発プロジェクトの事例を分析し、ソフトウェア開発プロジェクトの成否を分ける要因を考察する。
  • 沢 恒雄
    セッションID: G1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    21世紀は、人類の存亡を賭けたトリレンマの緩解を前提とする。その政策は、人類・生物温存と言語・文化温存の2大モデルを具現化した社会システムの実現による。GMAISは、2大モデルの実現を可能にする思想・科学技術的な先人の遺産を背景にした情報システムである。今回の発表は、安心・安全をキーワードとする社会システムとして哲学的、社会的、科学技術的な先人の遺産を有効に活用しあるべき姿としてのデペンダビリティを織り込んだ情報システム(GMAIS)を考察した。
  • 坂本 勝, 小倉 博行
    セッションID: G1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    日本においては少子高齢化、低成長の時代に向かって持続可能性を維持した社会の実現が必要となっている。その中で「安全」と「安心」の社会の実現が政策課題として重要になっている。その取組みとして、特に重要な分野として考えられる医療・健康とその情報ネットワークについての考察した。問題は複雑であり、従来のアプローチではそれを十分満たしているとはいえない。問題においては様々なステークホルダーの参加と連携が必要でありそれぞれの役割も見直しが必要である。これらの環境のもとで今後取りうるアプローチについての、現実の状況を考慮して考察した。これらの研究による今後は地域医療健康ネットワークのプラットフォームの構築のための一助としたい。
  • 折田 明子
    セッションID: G1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    CGM サイトは購買行動や日常の問題解決において活用されつつあるが、多くのインターネットユーザは情報発信において実名の秘匿、すなわち匿名であることを志向している。本稿は、匿名性の構造的な分類(本人到達性・リンク可能性)を元にネットユーザの情報収集行動における匿名性の志向性をアンケート調査に よって探索的に明らかにするものである。その結果、CGM サイトを通じた情報収集から次のことが明らかになった。第一に、投稿者が実名を示していることは重視されないが、プロフィールおよび投稿履歴はやや重視されている。第二に、自分が投稿する際には本人到達性のある情報は秘匿する傾向にあった。第三に、本人到達性の有無を重視するが、リンク可能性・不能性は重視しないクラスターが多数を占めることがわかった。
  • 益満 環, 安田 一彦
    セッションID: H1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    今日、わが国において食品事故や偽装が後を絶たない。生産、加工、流通の各段階で食品の安全性確保対策の充実・強化が強く求められている。このような中で、生産者と消費者の顔の見える関係を構築し、食の安全・安心を確保するために食品トレーサビリティ・システムの導入が相次いでいる。そこで、本研究では食品トレーサビリティ・システムの現状認識と実態把握を目的として、現在国内で販売されている主要な食品トレーサビリティ・システムに関する調査を実施し、そこから明らかとなった現状について報告する。本研究で明らかとなった食品トレーサビリティ・システムの基本機能や主要な特徴、対象品目に基づいて同システムの分類を行うことは現状把握のみならず食品トレーサビリティ・システムの開発動向や市場ニーズを知る上で重要である。
  • 河合 亜矢子, 福永 康人, 佐藤 亮
    セッションID: H1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    多くのe-マーケットプレイスが閉鎖され、”e-マーケットプレイス”という言葉自体が過去の遺物と化す中、少数のe-マーケットプレイスは業界プラットフォームとなり成功を収めている。本研究では業界インフラとして定着しているe-マーケットプレイス事例を取り上げ、それぞれのe-マーケットプレイスについて、イノベーション・アーキテクチャーと呼ばれるツールを用いてサービスの革新性とイノベーションの進化過程を可視化し、成功事由を分析する。分析の結果、これら革新的なe-マーケットプレイスは共通して、市場ニーズに合わせてビジネスモデルを絶えず進化させてきたという結論を得た。
  • ホジャステ カマリ ヤコブ, 佐藤 亮
    セッションID: H1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    In this research, we consider a serial production line as a part of a business process, and study some effective methods to improve the system performance with an analytical approach. The theory of token transaction systems is employed. We evaluate the system performance with respect to the average work-in-process (WIP) and the system throughput. By using the concept of critical circuits and applying the Little's law, the performance measures are calculated.
  • アーバン・リベラリズムと域内ビジネスについて
    稲垣 伸子
    セッションID: I1-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    国の社会保障政策の影響を受け、在宅介護サービスへの多様な参入企業は労働者と利用者ともども政治的な状況に置かれている。一般に域内の経済ほか諸活動の様相は個々の政治社会を基礎にもち、都市ごとのリベラリズムを反映するとみられる。神奈川県下の11市区について、在宅サービス企業の動向および行政区制度上の会議録や住民意識調査を調べ、考察を試みた。
  • -日立グループ企業の事例から-
    藤井 享
    セッションID: I1-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    本稿の目的は、生誕後、約100年を迎えるわが国電機産業の発展過程を振り返り、組織経済学の視点から企業境界の変貌について検証する。検証の題材としては、現在実務で取り組んでいる日立グループ企業の事例に基づき行う。
  • 難波 和明, 渡邊 孝, 新井 健
    セッションID: I1-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    レストラン・サービスは、これまでサービスの生産性という観点から、扱われることが多かったが、よりよいサービスを考えると、サービスの標準化よりも、個人差に応じた個別化が重要になると思われる。本研究では、レストラン・サービスにおいて、利用者の個人差とサービス提供者の個人差をどのように取り扱えばよいのかを、実際のレストラン・サービスの分析に基づいて検討する。
  • インタンジブル・アセットによる影響を中心に
    高橋 浩, 伊東 俊彦, 濱田 大器
    セッションID: A2-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    グローバル化による競争環境の激変などで変化のスピードが加速し、多様なリスクへの取組みが重要性を増している。このような動向から、リスクを「事業目的達成を妨げる全てのもの」と定義した統合的リスク管理への取組みが注目されている。このような事情は一層厳しい経営環境にある中小企業においても同様である。先般、東北地域の中小企業(製造業)を対象に包括的リスク管理への取組み調査を行った。この時のデータを、上記視点から、インタンジブル・アセット(心理、組織、文化、など)による影響に焦点をあて再分析を行ったので報告する。
  • 中里 弘穂
    セッションID: A2-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    「地方都市に立地するソフト開発IT企業の競争優位性」  ソフトウエア開発を主体としたIT企業は、都市部、特に東京に集中して立地している。これは立地論から取引コストの節減として説明できる。しかしながら日本国内において、地方都市に本社を立地し、成長・発展しているソフト開発を主体としたIT企業が少ないながらも存在する。  本研究は、地方都市に本社を立地するソフト開発主体のIT企業(上場企業)に焦点を当て、「なぜ地方都市に立地しているのか」「地方都市の不利な条件をどのようにして有利なものに変換しているのかを」を考察する。その上でIT産業振興による地方都市の活性化の方向性を導くことをねらいとする。
  • リベラ マイイ ヘネシ― ドミンゴ , ヅヨウ ウエイレイ, 平野 雅章
    セッションID: A2-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    台湾とフィリピンはグローバル市場に対して、異なる戦略的立場を持つ隣 国同士である。台湾はOEM・ODM産業において中心的な位置を占めている。 一方フィリピンは、コスト効率が良く競争力のある労働人口を有していることで知られている。両国はそれぞれ異なる利点、互いの長所を活用し協力関係を結ぶことが可能である。 本論文では、台湾およびフィリピン国民が、両国内の経済を活性化させ、 また相互の国が関わっている産業において優位な位置を占めるために、 どのような方法で互いの国の財産をサポートし、最大限活用しているかに ついて論じていく。 台湾、フィリピン政府それぞれの重要な役割、およびミッシェル・ポータ ーが指摘する相互的要素の観点から、両国間の相互的関係を説明すること ができるだろう。
  • -液晶、半導体、太陽電池、自動車の産業クラスターの比較研究-
    中田 行彦
    セッションID: A2-4
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    地域活性化のためには、産業クラスターへの地場企業の参入が重要である。このため、産業クラスターへの地場企業の参入とその要件について、液晶、半導体、太陽電池、自動車の産業クラスターの事例を比較研究した。産業クラスターを、アーキテクチャの概念により、分業を主体としたモジュール型産業クラスターと、暗黙知の擦り合せによる知識創造を主体とした擦り合せ型産業クラスターに分類した。モジュール型であるほど、仕事がモジュール化されて分業され、地場企業比率が高い。擦り合せ型であるほど、戦略的パートナーも一緒に進出し、企業間の暗黙知の擦り合せによりコアナレッジが創造され、地場企業比率は低い。この様に、アーキテクチャの視点から見ることにより、地場企業の参入とその要件を明らかにした。
  • エージェントベース・シミュレーション・アプローチ
    山口 修司, 木嶋 恭一
    セッションID: A2-5
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    2005年4月に発生した福知山線脱線事故は、その被害の大きさのみならず、技術的未熟ではなく、マネジメントの瑕疵による重大事故という意味で、衝撃的な事故であった。本研究では、この種の組織事故に対しては、どのような教育体制が最も有効かを、各エージェントが階層的メンタル・モデルを持ち相互作用によってメンタル・モデルが書き換えられる学習過程を盛り込んだ、エージェント・ベース・ボトムアップ・アプローチによって検証する。しかしながら、各学習過程では、エージェント同士の相互作用が発生するため、事前に、学習の有効性を判断することは難しい。そこで、本研究では、エージェント・ベース・シミュレーションを用いる。
  • 伊藤 雅之
    セッションID: A2-6
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    零細事業の例として地域内発型女性起業をとりあげ、ホームページ活用の効果や費用、構築運営の実態を明らかにすることが本研究の目的である。 アンケート集計によると、目標達成団体と目標未達成団体の間で相違がみられる事柄としては、プロフィールでは、業務内容、ホームページの開設時期、独自のURLを有しているかどうか、費用対効果では、ホームページを介した売上、定性的な効果、構築費用、管理運営費用があげられた。正準相関分析によると、零細事業者がホームページを活用し目標達成に満足しているかどうかは、独自のURLを取得すること、困ったときに専門業者へ相談していること、キーワード検索を意識していること、社内に専門担当者をおくこと、と関係があることがわかった。
  • 我国製造企業の生産性
    小松 昭英
    セッションID: B2-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    東京証券取引所1部上場の製造企業の生産性を、企業業績が設備投資と情報投資に依存するという作業仮説にもとづいて、過去5年間にわたる全投資、設備投資および情報投資の平均正味現在価値利益率として算出する。その結果は、半数以上の業種の利益率が「負値」であり、しかも全企業平均では設備投資利益率が「負値」で、情報投資利益率が「正値」であることを示している。さらに、各業種中最も全投資利益率あるいは情報投資利益率の高い企業について、有価証券報告書記載の事業内容にもとづいて、ビジネスアーキテクチャについて考察する。
  • アセスメントからデザインへ
    小松 昭英
    セッションID: B2-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    インターネットが普及した現在、情報システムなしの企業経営は考えられなくなった。そして、その個々の企業について、そのビジネスあるいはビジネスプロセスのモデリングが企業情報システム構築のためにのみ多く語られている。そこで、子会社を含めた企業グループについて、企業情報システムを含むビジネスそのものの設計について検討する。まず、ビジネスアセスメントにより企業業績とビジネス・情報システムのアーキテクチャを明らかにし、次に新たなビジネスおよび情報システムのアーキテクチャをデザインする方法を検討する。
  • 飯野 由里江, 廣川 佐千男
    セッションID: B2-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    一つの企業から出願された特許群を対象として、その企業の研究開発体制を分析する手法を提案し、企業群について比較を行った。具体的には、発明者の共起情報から発明者間の関連をグラフとして可視化する。これにより、主たる研究者と補助的研究者から構成される研究グループが何グループ存在するかが分析できる。さらに研究者間関連度の強弱をパラメータとして変化させたときのグラフの変化率により、多数のグループが相互に関連する研究開発体制か、あるいは、各グループはほとんど独立に運営されているかの違いが見える。
  • 営業組織を例として
    平澤 公浩, 高橋 真吾
    セッションID: B2-4
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    組織の中期経営計画の達成に向けて組織の戦略目標を個人の業績評価指標(KPI)にブレークダウンするため,バランスト・スコアカードの4つの視点を利用する手法が提案されている.評価指標数についてはいくつか研究が行われているが,複雑な組織の状況下でKPIの選定・評価制度の設計が被評価者に与える影響・組織への効果について事前に議論の方向性を得るのは難しい.そこで本研究では,各KPIへのウェイトのかけ方を組織の状況に応じて分析し,マネージャのKPI設計について意思決定支援を行うためのエージェント・ベース・モデルの要件を明らかにする.要件は,組織の選定,組織の特性・要因の抽出,仮定・前提とパラメータ設計方法の明確化,分析シナリオ設計というプロセスごとに,営業組織を例として説明を行う.戦略をシナリオとし,ある営業組織におけるKPI選定・ウェイト設計の効果をシミュレーションにより分析できることが期待される.
  • 末松 千尋, 仙石 慎太郎, 松原 靖雄
    セッションID: B2-5
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    業務の可視化は、企業の自発的改善、イノベーション源泉の抽出のために必要不可欠である。しかしながら、ABC、ABM、BSCなどの従来の手法においては、プロジェクトごと、分析対象部門ごと、企業ごとに、一品対応の業務分析枠組みを設計せざるを得なかった。それをコンサルティング会社がプロプライエタリーな手法として保持することもあったが、これらの結果として、プロジェクトの企画、運営に多大なコストが必要となった。本手法においては、トランザクション・コスト・エコノミクスの概念を援用し、あらゆる企業活動、業務形態に適応可能な測定・分析フレームワークを用意し、導入およびシステム運用を相対的にはるかに低コストで実現することを可能とした。その実証研究として、コスト負担力の弱い、しかしながら外部からの支援ニーズの強いベンチャー企業のマネジメント支援に適用し、その効果の実証を行い高い評価を得ることができた。
  • 仙石 慎太郎, 注連 隆夫, 國枝 和雄, 山田 敬嗣, 末松 千尋
    セッションID: B2-6
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    本研究は、知恵やひらめきを増幅するイノベーション発生の原理探求と活用システムの探索を目的としている。我々は知的生産活動のモデル化や定量評価を可能とする技術的アプローチとしてトランザクション・トラッキング・システム(TTS)を構築し、このTTSを用いて知的活動を促進するオープンコミュニティ基盤として実現するための知的行動のログデータ収集とプロセス分析を実施、同時にその所要コストの定量化定量化を試みた。トライアルデータの解析の結果、組織体と個人レベル間でのトランザクション様式の特徴・相違、研究グループ間の共通性、調達資源と創出成果との間の量的相関性を検出した。加えて、本結果とその後の考証を通じて、研究資源フロー、組織体及び個人のトランザクションに関する仮説的な理論モデルを得た。本発表ではこれら研究及び考証の結果を報告するとともに、あるべきR&Dのナレッジマネジメントの方策について理解を深めたい。
  • 大嶋 淳俊
    セッションID: C2-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    「2007年問題」として話題になった「技能継承問題」に対しては、各社が様々な取り組みを行っている。その中で、ユニークな試みとして注目されているのが、製造業や他の産業セクターで行われている技能継承のための情報技術(IT)活用である。 本稿では、新たな試みとして注目される、技能継承のためのIT活用の現状と課題を検討する。
  • 小島 正美, 矢口 利佳, 伊東 俊彦
    セッションID: C2-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    科目「情報リテラシー」は大学で基礎科目として位置づけているが、高校で履修している普通教科「情報」との関連性が高い科目で、科目の講義内容について各大学、各担当教員が創意工夫をしている。著者らのこれまでのアンケート調査から普通教科「情報」では、多くの高校教員は「情報モラル」に力点を置いて指導したいとしながら、実際には高校生の「情報モラル」の遵守からみると、実態はそうなっていないと思われる。その背景としては、パーソナルコンピュータの利用は、早くから行われているが、それに伴う家庭および初等教育における「情報モラル」の意識付けがなされていないことに起因していると思われる。このように、「情報モラル」に対する意識が不足している状態では、「情報モラル」を有した人材育成を最優先させるべきであるという仮説のもとで、教師が講義内容を作成講義し、それに対する学生の満足度のアンケート調査を行った結果を報告する。
  • 長岡 祐輔, 新井 健, 難波 和明
    セッションID: C2-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    システム開発の舵取り役であるプロジェクトマネージャ(PM)には、幅広い専門知識や業務経験が必要とされることから、PMの育成は決して容易ではない。PM育成にはOJTが用いられるが、一般的なプロジェクトは低コストでの実現が求められるので、育成のための十分な時間を確保することが困難である。よって、OJT以外にシステム開発プロジェクトを疑似体験できるOFF-JTのツールが有効であるといえる。 高橋(1997)は、PMの能力育成を目指したトレーニングゲームのプロトタイプを開発したが、ゲームの要素が時間の管理のみで、PMにとって必須の管理事項である人と金の管理が表現されていない。 本研究では、人的管理・金銭的管理・物的管理をトレーニングゲームに取り入れ、現実的なゲームを開発・実行し、被験者のPMとしての知識の習熟度の変化を分析することで、トレーニングゲームのPM育成手段としての有効性の考察を試みる。
  • 百 海 正 一
    セッションID: C2-4
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    教授法の一つにケース・メソッド・インストラクションがある。ケース・メソッドの目的は、知恵の開発にある。ケース・メソッドでは、現実の経営現象を記述したケースがまず学生に与えられる。ケースにはニュースや企業での取材に基づいた経営現象が記述されており、学生は自分が当事者として責任ある立場に立っていたら、どのようにその問題を解決しようとするか等を自ら考え、状況を整理・分析し、考えられる解決案を持ってクラスに出席する。クラスでは学生に対して、各自の見解が求められ、その見解の妥当性に対する討論がインストラクターによる指導の下で行われる。このワークショップでは、ケース・メソッドに関心を持つ教員を対象に、ケースを通して学生がどのように学習していくか、そのプロセスを理解していただこうかと考えている
  • 加藤 敦
    セッションID: C2-5
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    優良なICT資産を築くには、企業側は従業員であるシステムエンジニアの人的資産蓄積を促す仕組みを、企業組織にビルトインしなければならない。理論的には従業員の自己投資は将来にわたって得ることができる収益の現在価値によって定まる。収益の現在価値を下げる要素やその不確実性を高める要素があると、従業員は自己投資を躊躇するだろう。
    今回はシステムエンジニアを対象として、人的資産投資を促進あるいは阻害する要因は何か、リクルート・ワークス研究所の「ワーキングパーソン調査,2004」の個票にもとづき実証研究を行った。 その結果、インセンティブ強度など「ハードな組織要因」だけでなく職場のストレス度など「ソフトな組織要因」が人的資産蓄積に影響を与えていることが確認された。
  • -品質工学の実習を事例として-
    嶋崎 真仁, 岸川 善紀
    セッションID: C2-6
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    本研究は、会社や大学における実習を準備するためのプロジェクトマネジメントを論じるものである。実習は、一般的に、計画、調達、設置、実証テストの4段階で準備される。実習は座学よりも準備に時間がかかる。このため、プランナー出来る限り短期間で準備しなければならない。本研究では品質工学の実習をケースとして取り上げる。品質工学の教材には条件変更の容易性と良い再現性という2つの特徴が必要である。この要求に沿った教材として、我々は「ミニ4WD」を採用する。準備のためのプロジェクトの目標は実習時間の短縮化である。本研究では、この事例を通じて、このようなプロジェクトを管理する際の問題点の特定を試みる。
  • 高田 朝子, 横田 絵理
    セッションID: D2-1
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    医師不足が叫ばれる中,女性医師の活躍が待たれる。これまで医師たちの配置を担ってきた医局システムが衰退していく中,女性医師たちはどのように自らの活躍の場を見出していくのか。女性医師へのインタビューを基に,女性医師のネットワーク形成の特徴と医局システム崩壊後の女性医師活躍の可能性を探る。
  • 伊藤 衡
    セッションID: D2-2
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    本研究の目的は、企業のITプロジェクトにおけるステークホルダーのやる気について行動分析に基づく実証的検証をおこない、コミュニケーションの改善策を提言することである。プロジェクトマネジャーおよびステークホルダー両者にアンケート調査をおこない、好子の弱化や嫌子の強化によるモチベーションの低下や、望ましくない行動を助長しているケースがあることを検証した。さらにパフォーマンス・システムに基づく原因の想定と対策の実施により、プロジェクトにとって望ましい行動変容が可能であることを検証した。
  • 伊東 俊彦, 柴田 聡
    セッションID: D2-3
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    近年mixiに代表されるような大規模なSNSに加えて、地域SNS ・大学SNS ・企業内SNSといった小規模なSNS の可能性に注目が集まっている。 一方でSNS分析の枠組みは単一のSNSを想定したものとなっており、小規模SNSに対応した分析が行われているとは言い難い。本研究では、SNSにおける利用者の満足度調査についてのサーベイを行いSNSの満足度分析についてのSNS間の相違について考慮した新しい分析方法を提案する。
  • 携帯電話を事例とした分析
    井口 琢斗, 富田 大介, 田中 慶二, 後藤 正幸
    セッションID: D2-4
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    Web サイト上におけるユーザーレビューの情報を品質機能展開に反映させる方法は,これまでにも数多く提案 されているが,大量のユーザーレビューを効率的に処理しつつ,利用価値の高い要求品質展開表を作成する 手法についてはいまだ改良の余地がある.先行研究では,ユーザーレビューの自由記述文章に対して,形態 素解析を行うことで必要な単語を抽出しているが,文章の文脈が考慮されていないことや重要度算出法におい て改善すべき課題がある.そこで本研究では,ユーザーレビューの自由記述文章に対して形態素解析を用いて, 単語を分割した後,係り受け分析を適用し文脈を考慮した要求品質展開表を作成する.また,要求品質の項目 の出現頻度と製品に対する評価ポイントのばらつきを考慮した要求品質の重要度算出法を示す.
  • 木村 俊之, 山路 学, 天坂 格郎
    セッションID: D2-5
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    昨今のマーケティングに係わる環境変化を見つめるとき、“お客様との触れ合い”をさらに大切にし、既成にとらわれずに顧客嗜好の特質や変化を的確に捉える営業・販売体制 “顧客との絆作り”をすることが今日的な課題である。そこで本報では、集客効果を高めるダイレクトメールの新たな研究として,数値シミュレーションを援用する“PMCI-DM”(Practical use Method of Customer Information for Direct Mail)を確立し,戦略的展開を試みる。具体的には、外資系自動車販売メーカーA社に“PMCI-DM”を適用し,その有効性を検証する。
  • 宗形 聡, 手塚 大
    セッションID: D2-6
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/07
    会議録・要旨集 フリー
    製品の適正な在庫水準の維持は,製造業者にとって経営上重要な課題となっている。適正在庫水準を実現する生産計画の立案には,製品の正確な需要予測が必要となる。市場投入後間もない新製品に関しては,統計的予測手法の適用が困難であり,普及モデルによる予測が有効である。しかし,予約販売や先行販売のように,通常の製品普及とは異なる販売が行われた新製品では,普及モデルを用いても高い予測精度は得られない。本論文では,予約・先行販売のある新製品にも対応した,時差とバイアス項付き改良型普及モデルを提案する。実際の新製品の実績データを用いた予測精度の評価実験の結果,改良型普及モデルが従来の普及モデルよりも高精度で予測できることを確認した。
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