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宇宙開発を題材としたボードゲーム製作における事例
三浦 政司, 前波 晴彦
セッションID: B1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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著者らは，公共政策の決定・実行プロセスの理解や，市民の参画意識の醸成を目的としたゲーミング教材の開発に取り組んでいる．その第一歩として，専門家による意思決定が支配的な科学政策でありながら，学生や一般市民の興味関心を惹きつけやすい「宇宙開発」を題材としたボードゲームの開発に着手した．ゲームの開発にあたっては，工学，政策，ゲームなどの異なる専門性を持つ開発メンバーがスムーズな協同作業を行うために，マキネーションと呼ばれるモデリング言語を用いてゲームメカニクスを抽象的に記述する手法を取り入れている．今回の発表では，提案するゲームのコンセプトと開発の進捗およびメカニクスモデリングを取り入れた開発プロセスについて紹介する．
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-研究者のチームビルディングを事例として
前波 晴彦, 三浦 政司
セッションID: B1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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エージェント・ベース・モデリングではヒアリング調査や観察にもとづいてエージェントの規範を読み解き実装する場合が多い。したがってモデリングの精度が作成者の対象に対する知見や経験に大きく依存する可能性がある。このことはモデリングのコストを高める要因になり得ると同時に、エージェントの規範や対象とするフィールド内のメカニズムをモデルに反映する際の障害ともなり得る。筆者らはこれらの課題を軽減するためプロトタイピング手法を併用した対話セッションによってモデリング対象の規範や対象フィールドのメカニズムといった暗黙知を抽出する手法を検討しており、特に科学技術イノベーション政策研究への援用を念頭に試行を行っている。
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矢野 勇暉, 高橋 真吾
セッションID: B1-3
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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ある市場で優位を持つ優良企業が新規参入企業の破壊的技術により市場優位を失うことをイノベーションのジレンマという．その発生原因であるバリューネットワークの変化は，新規参入企業の参入過程であるローエンド破壊と新市場破壊によって異なる．しかし優良企業が対策を実施した時，異なる破壊を考慮した市場のダイナミクスは説明されていない．そこで本研究では，ミクロな視点から意思決定を行なう企業と顧客を表現可能なエージェントベースモデルを用い，異なる破壊が起きた２つの市場を表現し，イノベーションのジレンマ現象を再現するモデルを構築する．そしてモデルを用いて優良企業が対策を実施した時の市場のダイナミクスを説明し，分析する．
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髙木 徹
セッションID: B1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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本論文では, 高原らの研究グループが開発してきた CAST 言語とそのユーザモデルの実行環境について, 現在実行可能な環境とその整備の状況について説明する. CAST 言語とは Computer Acceptable Set Theory の略であり, ユーザが数理論理と素朴集合論を言語としてモデルを記述し, その上で CAST 言語へコンパイルすることでそのモデルが実行される. 対象としているモデルは問題解決システムと業務処理システムであり, それらをある種の定型化し, 記述のフォーマットを決定することで CAST の文法を決定している. また本論文ではその実装例も紹介する.
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三木 良雄
セッションID: C1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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IoTが各所で議論されている。インターネットの名称が使われているが、インターネットの普及にはe-mailやWWWなどのコンシューマサービスの普及が起爆剤となっていた。一方、IoTは企業システムを対象としており、自然発生的に起爆剤となるサービスや技術が発生することは期待しにくい。そこで本研究では、ナレッジマネージメントのSECIモデルをベースとし、既存システムをできるだけ融合し多くの情報を集めることで高機能なシステム得る方法論を与え、IoT普及の加速を目指す。本報告ではシステム融合方法を説明し、製造業などの分散している工程を融合することで工期短縮などの効果があることを示す。
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田中 公司, 生駒 卓志, 津田 和彦
セッションID: C1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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ソフトウェアの品質向上・確保はソフトウェア開発企業にとって重要な課題であり,多くの企業でメトリクスを用いた品質の見える化・予測が行われている。当該プロジェクトの欠陥摘出履歴に基づいた品質予測を行う手法として、単位時間あたりの欠陥摘出率が概ねレイリー分布に従うことを利用したレイリーモデルがある。しかしながら,レイリーモデルでは,パラメータ推定を行う際の初期値を人手で設定しなければならない,プロジェクトによっては欠陥摘出率がレイリー分布に従わず予測できないといった問題がある。そのため,過去プロジェクト実績から得られた欠陥密度とワイブル分布を用いて品質予測を行う手法を検討した．
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和田 初枝, 吉田 武稔
セッションID: C1-3
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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これまでの研究において、ある高等専門学校の情報システムの運用・保守業務をITILに基づいて分析し、それらの結果が組織の目的と情報システム利用者のニーズに沿ったITサービスマネジメントに関連することを示した。本研究では、組織の情報化戦略と情報システムの利用者ニーズの視点から、ITサービスマネジメントに関する分析を次の手順で行う。まず、上記の高等専門学校の情報システムの運用・保守業務データをバランス・スコアカードのアプローチを適用し、戦略目標と評価指標について考察する。次に、戦略目標を実現するITILのプロセスについて検討する。これらの結果から情報化戦略、利用者ニーズ、そしてITサービスマネジメントについて考察する。
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田中 宏和
セッションID: C1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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中小企業の情報化を進めるにはアジャイル開発が適している。アジャイル開発には、プログラミング工学、システムアーキテクチュア、コンサルテーションの3つのレイヤが不可欠であることを述べる。
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宮城県中小企業の事例をもとに
藤原 正樹
セッションID: D1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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東日本大震災被災地中小企業の復興に向けた最大の経営課題は、販路の開拓である。しかし，商品開発力やマーケティング力が乏しい被災地の中小企業が単独で新規市場開拓に取り組むことは限界があり、消費者の動向に精通した消費地の企業との連携が不可欠となる。我々はこれまでの研究を通じて、被災地と消費地の企業が連携して販路開拓に取り組む東日本大震災復興支援BtoBtoC型取引所と東北復興産品認証マーク制度を提案してきた。
今回の報告は、全国の一般消費者向けに実施したアンケートと地元事業者へのヒヤリングを通じて、実現に向けた課題を示したものである。
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松下 倫子
セッションID: D1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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インターネットと携帯電話・スマートフォンや携帯端末の普及により、途上国における情報産業分野での起業の機会は増加している。ケニアで普及した携帯電話で送金できるモバイル銀行サービスなどのように、先進国とは異なる、各々の国の実情に合わせたサービスが開発、提供され、普及した事例もある。情報産業は製造業と異なり、工場や機械などの固定資本が少なくて済むとはいえ、初期投資は途上国の新興企業にとっては負担であり、外資投下や海外支援が期待される。本研究では、途上国における情報産業への外資投資におけるさまざまな問題をステークホルダーごとに整理し、ICT4D（情報産業を活用した発展）を実現するための課題を明らかにする。
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NTTドコモ東北復興新生支援室の事例より
遊橋 裕泰, 坪田 謙一, 中舘 牧子, 音 真佑子
セッションID: D1-3
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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東日本大震災の被災地は復興の道半ばにある。だが、NHK東日本大震災「被災者700人の声」アンケート調査によれば、住民の54.4%が被災地への支援の弱まりを感じている。一方、復興を支援する企業にとっても社会的責任の名の下、どのような支援をおこなうべきか、その経営判断に迷う時期へ差し掛かっている。
本研究では、復興支援に関する経営判断を支援するため、NTTドコモの災害復興支援活動を事例として岩手・宮城・福島県の沿岸部住民に対するアンケート調査を実施すると共に、その多変量解析から社会的評価の因果関係を解明し、評価を向上させるコントロールドライバーを明らかにした。また、分析結果を踏まえてICTを活用した復興支援の方策を提案する。
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折戸 洋子, 青木 理奈, 村田 潔
セッションID: D1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究は，「参加型監視環境」としてのSNS空間において，若年ユーザの心理状態がどのような状態に置かれる傾向にあるのか，どのような特徴をもちうるのかについて検討する．その上で，「解離性障害」に関する精神病理学の知見を用い，その概念を援用することで，参加型監視環境のもたらす長期的なリスク，特に若者の自己同一性構築における負の影響について考察する．
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田口 壮輔
セッションID: E1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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新興企業が作成するビジネスプランが事業進行や黒字化に及ぼす効果については、整合しない研究結果が示されているが、ビジネスプランの質的側面として、ビジネスプランの事業実態との合致度に着目した研究では、黒字化を早める効果があることが指摘されている。本研究は、トップマネジメントチームがもつ過去の実務経験や専門性といった特性や起業における行動などが、ビジネスプランが事業実態と一致する可能性を高めることに対して、どういった影響を持つか実証分析によって明らかにする。なお分析においては、米国における新興企業家に対する6年に渡るアンケート調査の回答データを用いた。
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松平 好人
セッションID: E1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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本研究は、大阪の東大阪市の中小企業の一つが開発した革新的工業製品に焦点を当てる。本稿の目的は、災害時にいかにしてその工業製品PA13-Aが、生活支援に貢献するかを明らかにすることにある。研究方法には、非構造化インタビューを用いる。もし、災害が起こり都市ガスが停止しても、PA13-Aガス発生装置は、人々に対してガス供給を継続できる。PA13-Aガス発生装置は、阪神淡路大震災、新潟県中越地震、そして東日本大震災での導入実績がある。また、革新的製品の普及状況と普及に向けた課題が明らかにされる。
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寺本 直城, 杉浦 芳樹, 林 郁也, 矢寺 顕行, 福本 俊樹, 近藤 光, 杉原 大輔
セッションID: F1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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情報化社会の進展により、あらゆる組織にとって情報セキュリティ対策が重要な経営課題となりつつある。このような背景から、我が国においても、Computer Security Incident Response Team (CSIRT)を構築する組織が増えている。
本セッションの目的は、我が国のCSIRTのあり方を探ることである。今まで、多くの情報セキュリティ研究は技術的な側面が重要視されてきた。他方、CSIRT研究では情報セキュリティ体制の問題を組織的な側面から見ることを志向している。本セッションはCSIRTが抱える組織的な課題にアプローチし、CSIRT研究のあり方を示唆する。
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水越 一郎, 後藤 厚宏, 中西 晶
セッションID: F1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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HGW:家庭用ルータは、・大量性:国内だけで2000万台を越えている、・接続性:インターネットへのアクセスが可能、・人気:攻撃者のターゲットになり易い、などの点から普及期にあるIOTとみなすことができる。また、ソフトウェアの脆弱性は情報セキュリティ上の大きな課題であるが、ベンダの対応状況そのものに関する調査報告は少ない。そこで、IOTのセキュリティに関する事例としてHGW:家庭用ルータの脆弱性対応について調査した結果を報告する。各ベンダが公開しているバージョンアップ情報を調査した結果、ベンダや製品の提供形態(売切り、レンタル)によって、バージョンアップの回数や期間といった状況が大きく異なることが明らかになった。
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内田 勝也
セッションID: G1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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2015年5月，日本年金機構は「標的型メール攻撃」を受け，125万件の年金関連情報の漏えいを許した． 標的型メール攻撃は，特定の企業や個人が興味を持つテーマやメッセージの電子メールを送り，受信者が添付ファイルやメッセージ内のリンクをクリックすることにより，不正なプログラムが実行される．受信者の心理をついたソーシャルエンジニアリング攻撃である． この様な攻撃に対して，技術だけでなく，人的な対応（セキュリティ心理学やセキュリティマネジメントの知見を利用した対応）も含め，包括的なセキュリティ対策が必要になる．
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八坂 和吏, 大方 優子, 吉田 健一郎
セッションID: G1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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地方自治体か、自らの特産品や観光地なと?といった地域資源をブランド化することを目指して様々な取組を行っている。近年、これまでの地域資源とは異なる「自転車」を利用した地域ブランド（例：自転車の街）を確立する動きが見られる。自転車は特産品や観光地と異なり、移動手段である。そこで、本研究では自転車を中心とした地域ブランドの異質性を明らかにするとともに、地域ブランドの構築プロセスに関するフレームワークを援用し、自転車をブランドの中心に据えた際の情報発信のあり方について考察を行う。
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有馬 昌宏, 藤原 正樹, 高力 美由紀
セッションID: G1-3
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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地震や津波や風水害などの大規模災害からの地域の復興にあたっては、被災地の中小企業の支援が不可欠である。本稿では、東日本大震災の被災地である東北３県での中小企業の復興を東北復興認証マークと東北復興支援取引サイトによって支援しようとする我々の研究を事例として、その研究の一環として行った4,000人規模の消費・購買意識に関する全国ウェブ調査の結果に基づき、官民共働のICTを活用した被災地復興支援の可能性について報告する。
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銭谷 謙吾, 奥村 裕一
セッションID: G1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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我々は情報セキュリティマネジメント改善の方策を検討するにあたり、EA(Enterprise Architecture)を援用できるとの立場で研究を進めている。研究過程で明らかになったのは、情報セキュリティマネジメントにおける組織上層部とセキュリティ部門の間のコミュニケーション改善の重要性と、EAが果たしうる役割である。本稿では情報セキュリティマネジメントにおける具体的なコミュニケーション課題をインタビュー事例に基づき紹介した後、EAがこの課題に対して果たしうる役割を論じる。
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実践上の諸問題を元に
春木 良且, 道幸 俊也, 松尾 尚, 吉田 基晴, 杉浦 園枝
セッションID: H1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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企業やNGO、行政など学校外から与えられた課題を通して、社会と協調しながら行うPBL（プロジェクト学習）を、「社会連携型PBL」と総称する。本研究部会では、事例の調査研究を元に、その効果的な手法などを明らかにすることを目的とする。
今年度の研究会を通して、総論的な問題提起として、課題（ドライビングクエスチョン）の問題類型と学習内容、社会課題と学びの課題の違い、学習者の評価や、教育効果の測定など考察すべき問題が明らかになった。
本セッションでは、それらの概要を元に、マーケティング、キャリア教育の側面からアカデミック側の考察と、グローバル企業、地域課題に対する社会側からの実践事例を報告する。
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RR問題の超克に向けた実践的取り組み
貴島 耕平, 松嶋 登, 飯田 宏道, 吉田 美穂, 莇 恵介
セッションID: I1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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学位取得のために「科学的厳密性」が求められたMBA学生が、学会誌への投稿では「実践的有用性」に欠けると却下されてしまう。いまや我々もよく見かける場面だが、このエッセイに始まったMIS Quarterly 23(1)で特集された所謂RR問題を巡る論争が残したメッセージは、研究を通じた実践と理論の関係の見直しに他ならない。本セッションでは、福本・松嶋・古賀（2014）が示した「科学的有用性」から、実践と理論との関係を専門職学位論文の研究プロセスを題材に問い直してみたい。また、実践的な有用性を目的にした科学が、経営学の学問的原点にあったことを、近年再注目される組織開発の学説的検討を通じて振り返る。
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任 詩文, 川村 大伸
セッションID: J1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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要旨：近年、Vargo and Luschが提唱した「サービス・ドミナント・ロジック」が脚光を浴びている。「サービス・ドミナント・ロジック」とは，サービスを顧客との価値共創と捉え，サービスこそが経済・企業活動の中心にあり，モノは，サービスの価値共創手段の一部と考えるマーケティングの新たな世界観である。
本報告では、夕食食材宅配サービスを展開しているヨシケイグループを題材にし、定性分析のみならず、アンケートデータに基づく定量的な分析も行い、価値共創を支える諸要素、企業と顧客が価値を共創するプロセス及び価値共創に影響を与えるファクターなどを検討する。
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角埜 恭央, 田中 康太
セッションID: J1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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情報システム開発における多重下請構造は、元請企業にとってはシステム規模に応じて柔軟な要員調達ができ、下請企業にとっては仕事の安定的な確保ができることなどの利点により、近年では慣例となっている。一方、多重下請構造では、外注費の中抜きや情報漏洩が問題になっている。本研究の目的は、情報システム開発におけるIT企業間の請負構造を明らかにすることである。具体的には大手情報システム企業の開発体制を事例として、さまざまな「関係」のパターンをネットワークとしてとらえ、その構造を記述・解明するネットワーク分析を用いて考察を行う。
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若林 憲人, 生田目 崇
セッションID: J1-3
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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近年, 消費者行動を捉える上で消費者一人ひとりに対するワン・トゥ・ワンマーケティングが非常に重要とされている.
そのためのマーケティングモデルに精度の高い機械学習が使われるようになってきた. 中でもDeep Learningは複雑な判別問題, 特に音声認識や画像処理の分野で大きな成功を収めているが, マーケティングの分野ではあまり活用されていない.
本研究では, ECサイトを対象にアクセスログなどのサイト内行動を用いて, Deep Learningによる消費者の購買予測モデルを考える. その際に各種パラメータ計算の手法を比較し, 性能評価を行うことで, 今後のマーケティングの分野での適用の示唆になることが期待される.
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生田目 崇, 加藤 義明
セッションID: J1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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近年，インターネット経由のホテルや施設利用の予約購入の伸びが著しい．その
反面，予約に関するキャンセル率も高くなっている．キャンセルまでの期間の販
売機会の遺失もつながり，予約状況のマネジメントは施設管理者にとっては関心
の高い事項である．本研究では，ゴルフ場の予約を取り上げ，キャンセルに関す
る分析を行う．特に，ゴルフ場に関する変数と顧客の個人属性，行動属性からキ
ャンセル予測モデルを提案し，その結果について考察する．
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山口 正芳
セッションID: J1-5
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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近年、ＩＣＴ環境の発達、クラウド・コンピューティング提供業者の増加により、各企業において、クラウド・コンピューティングの導入が急速に進んでいる。
「経済産業省 情報処理実態調査」の調査結果内容を紐解き、全体、または各業種別においてクラウド・コンピューティング導入の実態を調査し、現状どの程度の企業がクラウド・コンピューティングを導入しているかを把握する。
さらに企業業種別、業務領域（財務会計、物流、販売など）についてクロス集計を行い、クラウド・コンピューティングと企業業種についての親和性の有無について考察を行う。
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内藤 大輔, 早川 鈴音, 水田 孝信, 八木 勲
セッションID: J1-7
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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近年投資家の間でレバレッジドETFとインバースETFが注目されている．これらは，日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）のような連動元の株価指標（原指標）の数倍の値動きをすることを目指したファンドである．このことから，これらの金融商品に売買が集中するようになると，原指標に大きな影響を与えることになり，その影響が連動するETFへ跳ね返ってくるのではないかという指摘が出始めた．
そのため，本研究では人工市場を用いて，「レバレッジドETF」や「インバースETF」の売買が原指標を占める割合が変化したときに，原指標に対してどのような影響を与えるか分析を行った．
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中野 尚弘, 徐 春暉
セッションID: J1-8
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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投資家たちは、企業の経営方針などの情報がニュースや新聞記事などの媒体を通して世間に発表された時に、その情報を用いて投資活動をしている。しかし、その経営方針などの株価に影響を与える情報がニュースや新聞記事などを通して発信される前に、将来株価に影響を与えるだろう情報が過去に発信されているのではないかと考えた。本研究では、新聞記事を用いて企業の株価に影響を与える記事が掲載される前に、将来株価に影響を与えるであろう記事が過去に掲載されているのではないかと仮定し、その記事を先行記事と名付け、先行記事と株価に影響を与えた記事との関係性をテキストマイニングを用いて分析する。
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伊東 祐貴, 熊倉 広志
セッションID: J1-9
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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近年、マーケティング領域において、「共感」が注目されている。しかしながら、その定義・概念は多様で一貫性がなく研究者により異なる。そこで、本研究では、まず、心理学的視点から共感研究を概観した後、マーケティング理論と類比・照合することにより、マーケティング研究において適用可能な共感概念を再定義する。その後、消費者のブランドに対する共感の、ブランド態度への影響を考察する（ここで、態度とは対象への学習された全体的な準備状況をいう）。具体的には、実験において、外部刺激により共感を生起した被験者のブランド態度と対照群のそれとを比較することにより、共感のブランド態度に対する効果を明らかにする。最後に、実務的示唆の導出を試みる。
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伊藤 博康
セッションID: J1-10
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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情報セキュリティビジネスの競争優位性を向上させる要因をMcafee社とSymantec社の比較によって抽出した。Symantec社は自社資源を活用することでポートフォリオを構築して情報セキュリティビジネスを行っている。一方、Mcafee社は2010年にIntel社に買収されることで、組み込みシステム分野に対して大きな優位性を確立し、モバイルやIoT分野へ波及的に優位性を確立した。昨今の多種多様な情報セキュリティリスクから情報を守るためには単一のソフトウェアや製品では不可能となった。本論文では、情報セキュリティビジネスにおける構造変化並びに競争優位創出のための要因を2社の比較によって提示する。
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山田 晋作, 森本 祥一
セッションID: J1-11
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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日本のポップミュージックやファッション，キャラクター，漫画やアニメなどを含む『かわいい文化』が海外で注目されており，国が推進する『クール・ジャパン戦略』の主要なコンテンツにもなっている．しかし，現在これらの大半は海外が主体となって広がっており，日本人自らが認知・発信できていない．先行研究では，かわいい文化の定義や情報発信の必要性は言及されているが，文化産業として発展させていくには，かわいい文化の起点や普及の仕方を明確にしておく必要がある．よって本研究では，かわいい文化が浸透していく際の『情報』に着目し，コンテンツごとに普及過程を調査し，そのプロセスや伝達手段，情報間の因果関係を明らかにした．
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ジャニーズ事務所のケーススタディに基づく考察
野谷 あやめ, 森本 祥一
セッションID: J1-12
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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日本の芸能産業は，『アイドル』と呼ばれる歌手や役者，タレント，モデルなどが席巻しており，独特な市場を構成している．これらのアイドルが所属している事務所の経営は，熱狂的なファンによって支えられているが，行き過ぎたファンが事件を起こすこともあり，そのマネジメントが課題となっている．よって本研究では，多くのファンを魅了し，芸能界に強い影響力を持つジャニーズ事務所をケースとして，アイドルとファンの関係を，事務所経営の視点からコミュニケーション手段ごとにリレーションシップ・マーケティングに基づいて分析し，理想的な関係について考察した．
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冨永 侑, 山口 淳
セッションID: J1-13
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究の目的は、日本林業の抱える問題点を海外の先駆的林業を行っているドイツや、現在国内で変革を行っている企業などを参考にすることで、生産率の向上や、安全性の向上の改善に貢献することである。
現在の日本の林業家たちは90％近く、家族などによる小規模経営モデルであり、大型な機材や、高額のIT導入は非常に困難である。そこでIT化の進んでいない小規模経営の林業家に向けた、新規の方法や作業の効率化につながるアプリケーションを開発し、日本林業従事者の生産性の改善に貢献することができると思われる。
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加太 優, 大内 紀知
セッションID: J1-14
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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新たなイノベーションを効率的に普及させることは、企業の競争力を高めるために欠かせない。特に、近年では、市場のグローバル化により、多国市場でイノベーションを普及させる必要がある。しかし、イノベーションの普及は国の特性により異なるため、国の特性が普及に与える影響を明らかにすることが求められている。これまでの研究では、イノベーションの採用過程を中心に分析が行われてきたが、本研究では、イノベーションに関する情報の普及課程と国の特性の関係ついて明らかにすることを目的とする。Googleにおける検索割合の時系列変化と国の特性の関係について分析を行い、イノベーションの普及に関する新たな知見を得た。
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藤本 将, 大内 紀知
セッションID: J1-15
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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同じ商品であっても、製品選択時に提示される他の選択肢の影響により、消費者の感じる商品価値が変わることが指摘されている。代表的な例として、ある選択肢（ターゲット）と比較して、全てに劣っている選択肢が存在するとき、ターゲットが選択される確率が増加する魅力効果があげられる。この魅力効果を上手く活用できれば、消費の選択確率を高めることができるが、どのような要因で魅力効果が増減するかは、これまでの研究では十分に明らかにされていない。本研究では、実験を通して、魅力効果の増減に影響を与える要因を明らかにすることで、消費者の購買意思決定に関する新たな知見を得る。
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岩本 大輝, 高橋 正子
セッションID: J1-16
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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人的資産マネジメントは企業経営者にとって最も重要かつ困難な戦略問題の一つである。本研究の目的は，自社の人的資産マネジメントを定量的に評価すること，統計的な示唆を得て，人的資産マネジメント戦略意思決定の一助となる手法を提案することである。本研究は３つのステップに分けることが出来る。まず，因子分析により人的資産を表す指標を選定する。次に，ＰＡＶ（人的支出調整付加価値）を定義するとともに，人材構成によって対象企業を分類する。最後に重回帰分析により人的資産マネジメントを評価するモデルを作成するとともにＰＡＶに寄与する人的資産指標を明らかにする。分析対象は2007～2011年度の計210社である。
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橋本 泰樹, 上野 修平, 大内 紀知
セッションID: J1-17
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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近年、デジタル化の進展により、製品の高機能化・多機能化が急速に進んでいる。しかし、高機能化・多機能化が進むほどユーザーの製品理解が難しくなるため、メーカーの提案した付加価値を、ユーザーがそのまま受け入れるとは限らない。そのため、メーカーは自社や他社の提案する付加価値が、顧客にどのように受け入れられているのかを把握する必要がある。そこで本研究では、各メーカーが提案する付加価値と、それに対するユーザーの反応を定量的に明らかにすることを目的とし、デジタルカメラの製品プレスリリース、製品ユーザーレビューに対してテキストマイニングを用いた分析を行い、製品の付加価値形成プロセスへの新たな示唆を得た。
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他製品市場からのネットワーク効果に着目して
金子 真之, 大内 紀知
セッションID: J1-18
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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ネットワーク効果が働く製品では、市場シェアの獲得が競争優位性の構築につながるため、ある企業が一度高い市場シェアを獲得すると、他社がその市場でシェアを獲得することが困難となる。しかし、近年、ネットワーク効果が働く典型的な製品であり、これまでMicrosoft社が圧倒的な市場シェアを有していたOS市場において、Apple社のOSが急増するという注目すべき事象が見られる。本研究では、スマートフォン市場とタブレット型端末市場におけるApple社の市場シェアの高さに着目し、それらの市場からのネットワーク効果がOS市場における消費者の購買意思決定行動に与える影響を明らかにする。
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田中 公人
セッションID: J1-19
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
会議録・要旨集
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本稿の目的は、ＢＩ製品において、サービスによる付加価値提供の方法が企業によって異なる理由は何故か、またその違いにより企業活動にどのような影響があるかを明らかにすることである。分析は２社のＢＩベンダに関するケーススタディにより行った。分析の結果、１社は技術面に関する付加価値サービス、もう１社は技術だけでなく顧客のビジネスプロセスに関する課題解決サービスの提供も行っており、その違いは市場導入初期にターゲットとした顧客の性質の違いにより発生することがわかった。さらに前者のベンダでは、これまで蓄積してきたCore Capabilityが、環境変化とともにCore Rigidityに変化してきていることがわかった。
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宮田 夏緒, 小林 憲正, 木嶋 恭一
セッションID: J1-20
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究の目的は、熱方程式を用いて人と人の間の「場」における熱意の創発の効果を分析することである。
熱の性質と熱意の性質の類似性に着目し、熱意の相互作用の表現として熱方程式を採用し、熱量
qと温度
uを熱意と捉え、多様な状況の下で分析をする。
熱の性質を人間の行動に応用した研究はこれまでにも行われてきたが、そこでは１つの熱源からの伝播現象のみを扱っていた。本研究では、熱意を持つ人同士つまり熱源が2つ以上のときに、それらの間にできる「場」における相互作用の効果を分析する。
分析結果より、個人の熱意の持ち方ごとの相互作用による創発性の違いについて考察する。
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西田 紗知, 新川 芳行
セッションID: K1-1
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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クラウドコンピューティングは、単なるデータの保存だけでなく、企業情報システムの処理基盤としても重要なものとなりつつある。しかし、この環境でトランザクション処理を行う場合、BASEというクラウド特有のデータ整合性概念を考慮する必要がある。本研究は、モデリングとシミュレーションによりシステム設計段階で、BASEによるデータ整合性への影響を検証・評価し、クラウドでのトランザクション処理の信頼性向上を目指している。モデリングおよびシミュレーションには時間オートマトンに基づく検証ツールのUPPAALを用い、時相論理式の一種であるTCTLによりデータ整合性の検証・評価を行う。
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梶村 賢吾, 新川 芳行
セッションID: K1-2
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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近年、ネットワーク技術やweb技術の進歩により、ビジネスプロセスにおける時間制約が重要な問題となっている。ビジネスプロセス記述言語のBPMNやBPELにも時間記述の要素を提供しているが、十分な形式性や厳密性を備えていない。本研究は、ソフトウェア開発における標準的モデル記述言語UMLのタイミング図が持つ高い時間制約記述能力と、時間カラーペトリネットの厳密な時間制約検証能力に注目し、これらを統合して、ビジネスプロセスにも適用可能な時間制約記述およびその正当性・整合性検証の標準化されたプロセスを提案し、ビジネスプロセス設計とソフトウェア設計間の時間的矛盾の解消を図るものである。
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企業スポーツチームが製品開発と組織パフォーマンスに与える影響
杉崎 茉里香, 大江 秋津
セッションID: K1-3
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究は、企業スポーツチームが企業のステークホルダーの模倣的興奮と企業パフォーマンスに与えるメカニズムを明らかにする。模倣的興奮とは、模倣的戦いであるスポーツから喚起される興奮である。分析は一部上場企業に所属する19の実業団バレーボールチームの146件のデータ(2006年～2014年)を利用して、共分散構造分析による確証的因子分析を行った。その結果、スポーツチームの高い戦績は、企業のステークホルダーの模倣的興奮に正の影響を与え、スポーツ関連製品を通じて企業パフォーマンスが向上することが明らかになった。さらに、会社の規模に応じた複数チームの所有は、スポーツ関連製品を通じた利益率向上への効果の可能性が示唆された。
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鈴木 啓, 大内 紀知
セッションID: K1-4
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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多くの学会で、会員数の低下が問題となっている。今後、学会が持続的に発展していくためには、他の学会との差別化が重要な課題となってくる。しかし、同じ学術分野の中で、似たような名称の学会が多数存在する現状においては、外部の人はもちろん、学会員であっても、各学会の特徴を把握することは容易ではない。そこで、本研究では、経営工学関連の学会を対象とし、各学会の学術論文に対し、テキストマイニングを行うことにより、各学会のポジショニングを可視化することを試みた。学会のポジショニングに対する有効な分析手法を示すとともに、学会に関する有用な情報を得ることができた。
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藩校と老中に関する実証研究
佐藤 大志, 大江 秋津
セッションID: K1-5
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究は、江戸時代の藩校の学問領域が老中の任期に与える影響を実証する。藩士の子弟教育のための高等教育機関である藩校が持つ複数の学問領域をもとに、1736～1835年の100年間に渡る10年ごとのパネルデータからネットワーク分析を行った。さらに、同時期の老中の4期の在職データとネットワーク分析結果から負の二項分布モデルによる分析を行った。その結果、老中の所属藩の藩校がネットワーク上のハブとして中核的であることや、情報中心性が高いほど、彼らの在職期間が長期化したことが明らかとなった。これは藩校の学問的ネットワークが藩の情報収集力を高めて老中の長期在職を支えることを通じて、江戸社会へ与える影響の大きさを示唆している。
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自動車産業に関するネットワーク研究
清水 創己, 渡部 達一郎, 大江 秋津
セッションID: K1-6
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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多国籍企業論や製造業において、日本の工場の海外進出戦略とマザー工場は、製造業のグロバール市場対応のための重要な関心事項である。マザー工場とは、企業の技術知識移転戦略を担う大規模な工場のことである。Ferdows(1997)は、企業の海外進出戦略と工場の役割から、工場を階層的に分類する「工場の戦略的役割」を提唱した。日本の自動車産業の製造車種情報を用いたネットワーク分析の結果、企業の海外進出戦略の違いにより、技術知識移転ネットワークの形態が異なることを明らかにした。さらにマザー工場と戦略的役割との関係も定義した。以上により、本研究は多国籍企業論と組織学習理論とに理論的貢献を行うと同時に実務的貢献も行った。
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ISO9000と繰り返す化学災害に関する実証研究
檜垣 貴也, 大江 秋津
セッションID: K1-7
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究は、組織行動の方向性の維持・拡大である、組織のモメンタムの方向の転換に与えるプロセスマネジメントの影響を実証する。分析はリレーショナル化学災害データベースの1990年から2009年の化学災害データ84件を用いて、負の二項回帰モデルにより行った。その結果、ISO9000の経験が多いほど事故を繰り返さないことを実証した。さらに、事故の規模とISO9000の経験の交互作用効果により、大きな事故ほど繰り返さず、小さな事故は繰り返す確率が高い一方で、ISO9000の経験年数が多いほどその傾向が弱まった。以上から組織のモメンタムの転換に、プロセスマネジメントが影響を与えることを実証し実務的貢献と組織学習理論への貢献を行った。
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長田 拓也, 生田目 崇
セッションID: K1-8
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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購買の意思決定をサポートする仕組みとしてレコメンドシステムがある．しかし，既存のレコメンド手法は意思決定を単純化しており，現代の情報化社会により複雑化した消費者の意思決定を捉えきれていない．そこで，複雑化した消費者の意思決定を考慮したレコメンドを行う必要がある．一方，ここ数年，Deep Learningというアルゴリズムが画像認識や音声認識の分野で成果を挙げている．このDeep Learningを用いることで，複雑化した消費者の意思決定を考慮したレコメンドを行えることが期待できる．本研究では，Deep Learningを用いたレコメンドアルゴリズムを構築し，その性能を評価する．
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村上 正昭, 藤田 昌克, 津田 和彦
セッションID: K1-9
発行日: 2015年
公開日: 2016/01/29
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本研究では、計画的OJTのタイプがパフォーマンスに及ぼす効果に焦点を当てた。専門的職業を対象とし、調査で得たデータに対して因子分析及び共分散構造分析により、効果の検証を行う。そして、OJT担当者とOJT対象者の意識における計画的OJTのタイプとパフォーマンスの直接効果と部下育成態度を媒介する間接効果についての知見を導く。
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