システム農学
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26 巻 , 1 号
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研究論文
  • 金 宗換, 全 柄徳, 杉山 和一, 虎尾 健志, 堀内 宣彦, 井料 均, 荒井 昌彦
    26 巻 (2010) 1 号 p. 1-8
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    環境変化に対する農作物の生理機能の変化を非接触かつ非破壊で測定できれば、作物の生育管理、診断、収量の予測、成分推定などに利用できるようになる。本研究は、2004年から2006年までに静岡県内の4つの茶園を観測対象として行った試験結果をまとめたものである。新芽の収量の推定のために芽重とNDVI、品質の推定のために主要成分とNDVIの関係について検討を行った。また、オンサイト・リモートセンシングにおける観測時の問題点を挙げ、精度向上のための一提案を行った。まず、新芽の生育におけるデジタルカメラによる観測結果では、NDVI(正規化植生指数, Normalized Difference Vegetation Index)と芽重および繊維などとは正の相関関係があり、全窒素、アミノ酸などとは負の相関があることがわかった。茶は葉を収穫物として利用するために、芽重は収量と直接の関係があり、化学成分は品質に関係があることから、デジタルカメラによる観測結果により茶新芽の収量および品質推定が可能であると判断した。
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  • 吉田 美幸, 長澤 良太
    26 巻 (2010) 1 号 p. 9-15
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    タイ東北部、ナコンラチャシマ県のキャッサバ畑を対象として、時系列ALOS AVNIR-2画像を用いてキャッサバのフェノロジーを解析し、圃場レベルでの時空間的な栽培状況を的確に把握する手法について検討した。本研究では、土地利用の特徴に基づいて3箇所の解析対象地を設定した。オルソカラー空中写真より作成した圃場境界図を用いて、4時期のNDVIを圃場毎に算出し、圃場毎のNDVIの季節変動を把握した。さらに現地調査とNDVI変動より栽培暦を明らかにし、作付けパターンによるキャッサバ圃場の区分を行った。その結果、4タイプの作付けパターンが抽出されたが、3箇所すべての対象地において3月~5月に植付け、12月から収穫する作付けパターンが6割以上と優占していることが明らかになった。
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  • 佐藤 寿樹, 辻 宣行, 田中 教幸, 大崎 満
    26 巻 (2010) 1 号 p. 17-25
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    本論文では、北海道富良野市を事例として、地域内の耕畜林産業と地域住民を主体とした食料・エネルギー自給モデルを作成し、食料自給やエネルギー自給についての可能性を解析した。まず、富良野市における耕畜林業の主要生産物と住民(家庭)における物質の産出投入量を整理した。主要生産物は、水稲、小麦、牧草、デントコーン、タマネギ、スイートコーン、ニンジン、乳牛、ヤナギ、森林とした。次に、食料、エネルギー、飼料、肥料に関する供給・消費原単位をまとめ、バイオマスエネルギーによる地域内エネルギー自給率を最大化するような、主要作物や家畜頭数・飼料畑などの耕地面積や頭数の配分問題を線形計画法により計算した。また、同時に肥料自給や飼料自給および農業所得も考慮することにより、複合的な地域自給の評価を加えた。この解析から、富良野市のバイオマスによるエネルギー自給率は、現状の0% から20-48%程度まで向上する可能性をもつことが示された。しかし、肥料自給率の数値設定により食料自給率およびエネルギー自給率の数値は大きく変化することも同時に示された。
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技術論文
  • 平井 康丸, 河合 憲三, 横山 剛宗, 別府 佑一郎, 毛利 麻里香, 濱上 邦彦
    26 巻 (2010) 1 号 p. 27-35
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    2006~2008年の3年間、福岡県八女郡星野村で、米生産の実態調査および灌漑水の水質調査を実施した。その結果、2008年の調査において、灌漑水の無機態窒素濃度が顕著に異なる条件で、同一品種(夢つくし)を栽培する3枚の水田のデータを得た。多量の窒素施肥を伴う茶畑の下流、かつ集水量の少ない水系の上流域に位置する水田の灌漑水は、水稲生育期間中に無機態窒素濃度が4.98~13.67mg/Lの高濃度で推移した。同水田では、同程度もしくは比較的多く基肥窒素を施用した水田に比べて葉身のSPAD値が顕著に高かった。また、同水田では千粒重が大きく、精玄米重・玄米のタンパク質含有率が3水田中最大であった。さらに、灌漑水による窒素供給量および水稲の窒素吸収量を試算した結果、最も灌漑水の無機態窒素濃度が高い水田では、無施肥栽培が可能な量の窒素が供給されていることが示唆された。
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総説
  • 小林 弘明
    26 巻 (2010) 1 号 p. 37-47
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    今日衆目を集める再生可能エネルギーの中で、バイオマスには重要な役割が期待されている。しかしながら、食料ともなる農産物をバージン原料として利用する自動車用のバイオ燃料に関しては、その採算性と環境面での便益に問題を残しているだけではなく、食料農産物市場への影響も懸念される。本稿ではバイオ燃料の経済的な評価を目的として、理論的な枠組の整理および既存研究のサーベイとともに、数値例を交えた採算性の評価や農産物市場の特徴を捉える経済理論的な考察などによって、バイオ燃料生産の位置づけを明らかにした。①食料農産物を原料とするバイオ燃料生産がそれ自体としての採算性を実現することには相当の困難がともなうとみられること、②第1世代のバイオ燃料が拡大することによる環境面での便益については不明な点を残すこと、③米国およびEUによるバイオ燃料拡大策は過剰農産物対策としてかつての輸出補助金に取って代わったという面が否めないこと、④食料農産物に対するバイオ燃料需要が長期的な価格上昇圧力になることを予測する計量分析のミスリーディングな側面、などを明らかにした。
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