システム農学
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26 巻 , 3 号
選択された号の論文の4件中1~4を表示しています
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研究論文
  • 伊藤 雅之, 鈴木 充夫
    26 巻 (2010) 3 号 p. 93-103
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は、家庭における食料消費の重要な段階である喫食段階に着目して、メニューから構成される食卓構造を分析しようとするものである。食卓に関するデータベースである食MAPを用いて家庭での夕食を対象としてメニューの出現頻度をみたところ飲料とご飯類はほぼ毎回登場していた。モニターにおける1年間をとおしてみた出現頻度の多いメニュー(多頻度出現メニュー)と食卓に同時に出現する頻度の多いメニューペア(多頻度同時出現メニューペア)を抽出した後、メニューペアマトリクスを作成した。これに基づき多頻度出現メニュー数6以上を示した84モニターについて、食卓グラフを作成することによってメニュー出現実態を可視化することができた。食卓グラフの土台となっているプロットエリアを領域分割してメッシュごとに数値データを計測しこれを用いてモニターを2タイプにカテゴリー化し、数量化Ⅱ類分析によって食卓グラフが食卓動機と関連していることを観察した。これにより食卓グラフは食卓動機により影響をうける食卓構造と関連のあることを確認した。食卓グラフと家族プロフィール等との関連をみたところ、主人の出身地が関連しているのではないかと推察された。
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  • 平井 康丸, 別府 佑一郎, 濱上 邦彦
    26 巻 (2010) 3 号 p. 105-113
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    現場利用を指向した水田水温の日変化推定モデルを作成するとともに、2名の農家が管理する水田における実測値との比較からモデルの評価を行った。また、推定誤差の発生要因を考察するとともに、精度面から実用性を検討した。作成モデルは水温の日変化を良好に再現し、RMSE(二乗平均平方根誤差)および最大RMSEは、それぞれ1.2℃前後、2.26~2.58℃であったことから、水温管理に資する情報を提供する十分な精度を有すると判断した。しかしながら、午前4時前後および午後3時前後の推定値については最大3~4℃程度の大きな誤差を生じる日が確認され、それぞれ、地温の変動を正弦波により近似したこと、植被率を太陽高度によらず一定値で推定したことが原因と考えられた。また、作成モデルは、灌漑水が計測点に達するまでの時間遅れを無視しているため、湛水深がゼロに近い状態で灌漑された場合は、推定値が灌漑水の水温と等しくなり、最大5℃程度の誤差を生じた。一方、本研究ではモデルパラメータは主に文献値を、時系列の入力値は、湛水深、灌漑水流量に関しては農家の水管理記録による推定値を、地温についても推定値を用い、水温推定に必要なデータ収集の項目を削減することができた。
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短報
  • 鈴木 研二, 柴田 純, 菅原 衛
    26 巻 (2010) 3 号 p. 115-118
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    SAR衛星による水稲作付面積求積の実利用を想定した技術的検討を行うため、平坦地においてCOSMO-SkyMed画像データ(SPOTLIGHT-2モード)の取得や現地調査を実施した。その結果、以下の知見が得られた。①Xバンドでの観測上、鏡面反射の卓越する水稲草丈(水面上の丈):偏波HH、入射角23度付近の条件下で、25cm以上の丈ではわずかに後方散乱が生じ、画像上でやや明るく写りはじめることを確認した。②異なる入射角(23.7度と56.1度)による撮像データの重ね合せ:合成画像による目視判読の可能性を検討したところ、概ね実用に耐えうることが確認された。以上、平坦地においてXバンドSAR衛星による水稲作付地の特定を実施する上で、撮像条件・期間の判断基準として重要な知見が得られた。
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技術論文
  • 末永 隆裕, 平井 康丸, 濱上 邦彦
    26 巻 (2010) 3 号 p. 119-126
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    棚田において持続的に米生産を行うための営農方法を検討する基礎資料を得ることを目的として、福岡県星野村の2名の農家(農家A、農家B)を対象として、米生産における労働時間・生産費・所得の実態調査を行った。その結果、10a当たりの労働時間は農家Aが全国平均の3.2倍、農家Bが2.1倍であった。また、10a当たりの支払利子・地代算入生産費は農家Aが1.7倍、農家B が1.5倍であり、労働費の割合が大きいのが特徴であった。調査農家は米の販売価格を高く設定していたため、10a当たりの所得は農家A が全国平均の2.2倍、農家Bが3.8倍と顕著に高かったが、1日当たりの所得は10a当たりの労働時間が長いため、農家Aは全国平均を下回り、農家B は全国平均の1.7倍に止まった。調査農家が持続的に米生産を行うために必要な玄米の販売価格(再生産可能価格)は、農家A が557円/kg、農家B が380円/kgと算出された。実際の販売価格は農家Aが333円/kg、農家Bが425円/kgであり、農家B は再生産可能価格以上の販売価格を実現しており、高所得を上げていた。本結果は、棚田で持続的な米生産を行うためには生産費の削減と同時に販売米価の適切な設定を行うことが必要であり、労働時間の短縮と高付加価値化による農家レベルでの販売力強化の重要性を示唆するものであった。
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