システム農学
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26 巻 , 4 号
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研究論文
  • ゴ ドゥク トゥン, 酒井 徹朗, エカシン ベンチャフン
    26 巻 (2010) 4 号 p. 131-140
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    ナムドン山地は脆弱な自然環境にあり、保全が必要とされている。農業生産、特に栽培システムは地元の人々の生計の中でも大きな役割を果たしているが、農業生産方式は、地元住民が独自に発展させてきた。そのため、その生産性と持続可能性との折り合いをつけながら、どのように発展していくかが利害関係者にとっての大きな課題となっている。それにも関わらず、多くの持続可能な作物生産システムの研究は未だ充分とは言えない。本研究は作物生産システムの持続可能性を各世帯レベルで比較・判断し、情報を提供するために行われたものである。このような状況において、階層分析法、及び持続可能性指標分析を用いて、環境的、経済的、また社会的な側面を示す7つの指標を選び調査を行った。ナムドン山地に3カ所選定された調査地におけるインタビュー調査の結果、主に6種類の作物生産システムがこの地域で用いられていることが判明した。しかしそれぞれの特定の地域では、農家が農業技術の実践だけでなく、異なる作物生産システム、土地利用形態、作付け形態を適用していることが明らかになった。それゆえに収益性、収量安定性は世帯により異なる。作物生産システムの持続可能性における各指標と総合的な解釈の重要性は上記の方法によりまとめられた。フォンロックとトゥオンカンにおいて推奨された作物生産システムは、それぞれ一年生工芸作物と河畔域の野菜であった。一方、フォンフーでは一年生工芸作物と果樹・多年生工芸作物栽培が階層分析法、及び持続可能性指標分析により推奨された。農業を行う環境に関わらず、作物生産システムの長所と短所を考慮し、改善していく必要がある。作物生産システムの収益安定性の変動が大きいことから、適切な土壌肥沃度の維持や応用技術の適用が不可欠である。それに加え、適当な実施の選択のためには地域における状況の自然的、社会経済的な特徴を考慮する必要がある。
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  • 兒嶋 朋貴, 大石 風人, 太田 典宏, 吉岡 正行, 熊谷 元, 守屋 和幸, 広岡 博之
    26 巻 (2010) 4 号 p. 141-149
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    近年、わが国では中山間地域に存在する耕作放棄地の有効利用を目的としたウシの放牧が推奨されている。適切な放牧地管理を行うには、放牧牛の空間的利用パターンの把握が重要である。そこで本研究では、GPSとGISを利用して耕作放棄地放牧牛の空間的利用パターンを把握することおよび空間的利用パターンとエネルギー消費量(EE)との関係を解析することを目的とした。2 頭の黒毛和種老廃雌牛にGPS首輪を装着し、2008年6月、同年9月および同年10月に5分間隔で終日の位置情報を取得した。GISを用いて、試験地周辺の等高線図から試験地のDigital Elevation Model(DEM)画像を作成し、試験地DEM画像上の各ピクセルにおける斜度を算出した。各試験日の昼間(日出から日没)と夜間(日没から翌日出)に分割したGPSデータを用いて固定カーネル法により供試牛の利用分布を推定し、3段階の利用強度域の面積および平均斜度を算出した。また、GISにより標高データを統合したGPSデータから歩行速度および歩行傾斜角度を算出し、これらからEEを算出した。季節を通じて各利用強度域の面積に変化は見られなかったが、高および中利用強度域の平均斜度は季節を経るにつれて急になった(P<0.05)。一方、各利用強度域の面積は夜間に比べて昼間の方が広く(P<0.01)、平均斜度は夜間に比べて昼間の方が緩やかであった(P<0.01)。初夏において、各利用強度域の平均斜度とEEとの間は正の相関関係にあった。初秋においては、高および中利用強度域の面積とEEとの間は負の相関関係であったが、晩秋においては正の相関関係であった。
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  • 平井 康丸, 森 裕樹, 濱上 邦彦
    26 巻 (2010) 4 号 p. 151-158
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    水稲生産における肥培管理への利用を目的として、導電率(EC)測定による灌漑水の無機態窒素濃度(INC)推定について検討した。福岡県星野村の5つの水系を対象に、2008年および2009年の水稲生育期間中の灌漑水のINCとECのデータを収集し、両者の関係を線形回帰分析により考察した。また、灌漑水のINCが高い2水系(広内、鹿里)を対象にして、INCとECの線形関係に影響を及ぼす要因を明らかにするために、イオンバランスを求めた。さらに、INCの推定式の安定性を、採水日ごとに作成した推定式の傾き・切片の変動から検討し、推定式の精度を交差検定の平均相対誤差(MRECV)および相対誤差の標準偏差(SDRE)により評価した。得られた結果は次の通りである。(1) INCが3mg/L以下に分布する水系では、無機態窒素以外の溶存イオンの変動の影響が大きく、EC測定による推定は困難であると判断された。(2)灌漑水は流域の肥培管理の影響を受けて特徴的なイオンバランスを有するため、INCの推定式は水系別に作成するのが妥当と判断された。(3)肥培管理の影響を敏感に受ける採水点のデータを使用する場合は、推定式が不安定になる場合があることに注意する必要がある。 (4) INCが5mg/Lより高い条件では、MRECVは、広内水系で18~25%、鹿里水系で13~18%であり、SDREは、それぞれ15~20%、13~15%であった。これらの評価結果から、導電率測定による推定法は、INCが高濃度の条件において灌漑水による窒素供給量の目安を得るのに有用であると判断された。
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  • 冨吉 満之
    26 巻 (2010) 4 号 p. 159-166
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    農業や農村に関わる活動を行うNPO法人(以下、農業系NPO法人)の全国的な法人数および活動分野を把握する目的で、既存のデータベースを活用して法人を抽出し、活動目的による分類を行った。その結果、2008年7月時点で全国に943件の農業系NPO法人が存在し、全NPO法人(35,544件)の2.7%に当たることが明らかになった。活動目的から農業系NPO法人を18項目に分類したところ、研究・提言・教育(34.8%)、農業支援(31.4%)、交流・ツーリズム(29.6%)、農地・水・森林(28.6%)、環境保全型(有機)農業(21.6%)といった活動を行う法人が多数を占めていた。一方で、認証(2.8%)、文化財(3.8%)、新規就農(9.0%)に関する活動を展開する法人は少なかった。また、財務データから年間収入規模別に農業系NPO法人を分類すると、100万円未満の規模に最も集中し(47.3%)、500万円未満の規模の法人で全体の7割を超えている事が分かった。全NPO法人のデータと比較して、農業系NPO法人は小規模な団体が多い傾向が見られた。地理的分布に関しては、法人所在地から都道府県庁までの直線距離が10km以下の法人が全体の36%を占めていた。また、30km以内の法人で全体の6割を占めることになり、所轄庁から離れるほど法人数は少ない事がわかった。
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