システム農学
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28 巻 , 2 号
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研究論文
  • 岡本 侑樹, 田中 樹, 水野 啓, LE Van An
    28 巻 (2012) 2 号 p. 63-71
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は、ベトナム中部汽水潟・サムアンチュルエンラグーン(地域名称)における囲い網漁場(Net-enclosure)での年代変化に伴う漁業活動の変化と空間的な変遷を明らかにしたものである。定置網(Nò Sáo :エリ網、Chuôm:竹漁礁)を利用した漁業は1960年代に小規模に行われてきた。 1980年代から2000年にかけてエビの養殖がサムアンチュルエンラグーンにも導入され増加した。養殖漁場は、定置網をもとに形成され囲い網漁場(Chắn Sáo:養殖と天然魚介類捕獲機能を併せ持つスタイル)として拡大していった。これらの漁場は、家族内で相続され、また地域内における取引売買も行われた。この結果、漁場の事実上の私有化と細分化が見られるようになり、漁場利用権が不明瞭で確約されたものでないのにもかかわらず、密集した漁場が形成された。ラグーンでは、違法な漁業や破壊的な活動が報告されており、これに対処すべく、囲い網漁場を利用する漁民は漁獲を守るための漁協の結成や、通行する船を監視するための水路を設置するなどの対処行動をとった。2008年には、フーバン県の養殖区画計画の政策が施行された。この計画によると、現行の水路(サーバック水路)の幅を2012年までに広げ、新たな水路をつくる計画である。この水路計画により、タンジュン村の近隣の囲い網漁場の6.8%が減少することとなり、計画区漁民の64%が半分以上の使用していた漁場を失うことになり、その内17%の漁民は90%以上の使用漁場を失うことが明らかになった。
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  • 佐々木 夕子, 伊ヶ崎 健大, 田中 樹, 真常 仁志, 飛田 哲
    28 巻 (2012) 2 号 p. 73-83
    公開日: 2015/06/04
    ジャーナル フリー
    西アフリカ・サヘル地域は、砂漠化の最前線として知られ、国際機関や多くの援助機関が様々な側面から砂漠化問題に取り組んできた。近年は住民参加の要素も取り入れてはいるものの、未だに顕著な成果は上がっていない。砂漠化対処技術を地域に普及するためには、技術が地域住民にとって実施可能であるのはもちろんのこと、導入後も住民による技術の継続を可能にする導入方法も欠かせない。このような認識に立ち、サヘル地域で砂漠化対処技術を普及する際に適した導入方法を明らかにすることを目的とする調査を行った。共同研究者らが開発した「耕地内休閑システム」という技術が、ほぼ同時期にニジェール南西部の二地域に異なる方法で導入された事例があった。「耕地内休閑システム」とは、風食抑制効果と作物の増収効果を併せもつ砂漠化対処技術である。一つ目の地域では、従来サヘル地域で頻繁に行われてきた外部者が主導する住民集会による導入方法が、二つ目の地域では、住民との対話を通した導入方法がそれぞれ採用された。ここでは前者をトップダウン型の住民参加型アプローチ、後者をボトムアップ型の住民参加型アプローチと呼ぶ。異なる導入過程を経たその技術に対する地域住民の評価や定着状況を比較し、その背景や理由を考察した。「耕地内休閑システム」に対する両地域の住民の評価は概ね高かったものの、トップダウン型の導入方法では住民による技術の継続は見込まれないことが明らかとなり、対してボトムアップ型の導入方法では、住民の長期に渡る技術の継続に期待が持てる結果となった。また、たとえ住民の技術評価が高くても、導入方法によっては技術が地域に定着しないことが明らかとなり、長期的な技術の継続を可能にする導入方法として、地域住民の情報伝播を内包するボトムアップ型の住民参加型アプローチが有効であることが示唆された。
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