システム農学
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31 巻 , 2 号
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研究論文
  • YAYUSMAN Lissa Fajri, 長澤 良太
    31 巻 (2015) 2 号 p. 27-40
    公開日: 2015/10/30
    ジャーナル フリー
    近年、オイルパーム油に対する高い需要は世界各地でオイルパーム園の拡大を引き起こしている。その傾向はインドネシアでも顕著であり、同国の国民所得の増大、代替エネルギーの開発に大きく貢献した一方、さまざまな生態環境や土地管理上の諸問題をもたらしている。オイルパーム園の拡大が環境に与える影響を定量的に評価する試みはこれまでにも多くみられるが、近年特に小規模農家による経営規模の小さいオイルパーム園が各地で分散的に拡大し、現象を一層複雑で困難な問題としている。インドネシアの南スマトラに位置するMesuji地区は小規模オイルパーム園が急速に拡大している地域であり、周辺の土地利用、土地管理に対する影響が危惧されている。そこで、本研究では陸域観測技術衛星(ALOS)によって取得されたマルチセンサー、マルチスケールの画像データを利用することによって、同地区の小規模オイルパーム園を正確に抽出する手法の検討を行った。結果として、SAR画像に表されたオイルパーム園の特徴的な形状をテクスチュア解析によって的確に抽出できることがわかった。すなわち、ALOS PALSAR画像の11 x 11ピクセルの moving windowサイズで統計値mean-varianceのテクスチュア特性を抽出し、さらにALOS AVINIR-2の全バンドのマルチスペクトル特性をデータ統合することにより、小規模オイルパーム園を最も良い精度で抽出できた。精度評価の結果、成熟したパームオイルの場合、プロデューサー精度で92.45%、ユーザー精度で66.75%の値、また成長段階にある若いオイルパームではプロデューサー精度で64.44%、ユーザー精度で63.04%の分類精度を得ることができた。
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  • 佐藤 悠, 小倉 振一郎, 吉原 佑, 玉手 英利
    31 巻 (2015) 2 号 p. 41-49
    公開日: 2015/10/30
    ジャーナル フリー
    近年、東北地方ではイノシシによる農業被害が増加している。特に、東京電力福島第一原子力発電所の事故により住民が避難した地域では、農地の荒廃に伴うイノシシの行動範囲の拡大が懸念されている。本研究では、原発事故後に避難指示解除準備区域に指定されている福島県川俣町山木屋地区と、それに隣接し人が生活する二本松市(岩代地区および東和地区)において、2013年6–12月に計6回各地区を巡回し、イノシシによる利用地点(農作物の摂食、踏み付け、掘り返し)を記録した。また各利用地点を中心に地区内を探査し、イノシシの排糞場所を記録して糞を採取した。これらの糞および捕獲された個体の筋肉からDNA を抽出してマイクロサテライト(SSR)解析による個体識別を行い、イノシシの季節的な移動の解析を試みた。個体識別には、PID-sib 値(血縁関係にある個体が含まれる個体群内の任意の二個体が偶然に同一遺伝子型を持つ確率)を用いた。調査期間中に記録されたイノシシ利用地点の延べ総数に対し、一般化線形モデルを用いて地域と月の効果を解析した結果、川俣町(150 地点)では二本松市(94 地点)にくらべ有意に地点数が多く(P<0.001)、糞の総数も川俣町(332 個)では二本松市(62 個)にくらべ多かった。1 利用地点あたりの採取糞数は、6–8月には0.49–0.74 個/月であったが、9 月以降には1.70–3.67 個/月へと増加した。本研究のSSR 解析に有効なプライマーを検討した結果、我が国のイノシシ個体群で有効とされる6 種類と欧州で報告されている3 種類を加えた合計9 種類が最も信頼性が高く、38 個(9.6%)の糞で個体識別が可能であった(PID-sib 値=0.011)。そのうち、6 個(2 個×3 組)の糞が同一個体由来と判定されたが、どの組も同月に同一地点で採取された糞であり、イノシシの季節移動は解明できなかった。
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技術論文
  • 矢尾田 清幸, 加藤 久明, ZAFARALLA Macrina T., 嘉田 良平
    31 巻 (2015) 2 号 p. 51-57
    公開日: 2015/10/30
    ジャーナル フリー
    湖沼の水資源管理において、水深は基礎的かつ重要なパラメータの1 つである。毎年襲来する台風によって洪水が発生したり、急速な都市化による水質汚染が危惧されたりしている東南アジア諸国では、湖沼や周辺河川の水位モニタリング体制の整備が緊急の課題と考えられる。しかし、定期的な情報更新を実施する上で、実施にかかる予算や観測ポイントへのアクセシビリティ制約などの負担を軽減することが課題となる。そこで本研究は、これら2 つの課題に対応する方法として、一般的な魚群探知機を応用した簡易水深測定法を考案し、フィリピン共和国のラグナ湖において、実際に収集したデータから現在の水深図の作成を試みた。結果、本手法はこれら2 つの制約を改善し、効率的な水深データの収集を可能とし、水資源管理の政策立案およびその評価に効果的な情報整備に貢献できることを明らかとした。
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