目的：犬咬創・猫咬創は時に重症化する．初診時診断の重要性，切開治療での1期的閉創療法の優位性，組織培養と菌感受性検査の必要性，犬と猫の咬創の違いを報告する．

対象と方法：受傷後当院を初診し加療した犬・猫咬創144例を統計・解析の対象として13年間の全症例205例について報告した．

結果：ドレーン留置での1期的閉創・間欠的洗浄治療を行った62例は全て順調に治癒した．猫咬創の方が犬咬創より有意に治療期間が長かった．

考察と結論：初診時の適切な重症度の診断と切開適応の判断は重要であり，局所の発赤，腫脹および圧痛，自発痛が重症度の指針となる．これを誤ると治療の遷延化，重症化をもたらす．特に猫ではその危険が大きい．切開治療でのドレーン留置による1期的閉創療法は，麻酔も一度だけで済み翌日からの間欠的洗浄で完治する外来治療法である．広域性の抗菌剤の初期投与と,切開時の菌感受性確認のために組織培養は必須である．

【緒言】骨粗鬆症診断において，左右大腿骨近位部の骨密度（Bone Mineral Density, 以下BMD）に差があるかを明らかにすることを目的とした．

【方法】2009年1月から2018年7月までにBMD測定を受けた50歳以上の男性69例，閉経後女性488例の計557例の原発性骨粗鬆症患者を対象とした．そしてdual-energy X-ray absorptiometry（以下DXA法）で左右大腿骨近位部のBMDを測定し，全症例，性別，年代別に比較検討した．

【結果】全症例，性別，年代別のいずれにおいても左右大腿骨近位部のBMDに有意差は認められなかった．

【考察】利き脚は約60～70％が右脚とされるが，大腿骨近位部のBMDは右脚と左脚でほぼ同等であり，利き脚の左右差がBMDに影響しないことが示唆された．したがって、左右どちらかのBMD測定で骨粗鬆症を誤診する可能性は低いと考えられた．

【結論】左右いずれの大腿骨近位部のBMD測定でも差はなく，骨粗鬆症診断には片側測定で問題ないと考えられた．

 関節血腫を繰り返した高度変形性膝蓋大腿関節症（以下PFOA）を伴う膝蓋骨不安定症の手術治療を経験した．本症例は凝固系疾患や腫瘍性疾患は否定的で，PF関節に対する何らかの外傷性の刺激が引き金になり，頻回の血腫が生じたものと推測した．PFOAに対する手術選択には，脛骨粗面前内側移動術，人工膝関節全置換術（以下TKA），膝蓋大腿関節置換術（以下PFA）が挙げられ，膝蓋骨不安定症を伴う場合は，PFAにMPFL（内側膝蓋大腿靱帯）再建術を併用する報告も散見される．本症例では，PF関節面の突出，陥凹が高度で，かつ膝蓋骨自体も薄くなっており，PFAの設置，MPFL再建術はリスクが大きいと判断した．また大腿脛骨関節のOA変化は軽度であった為，TKAは選択せず，膝蓋大腿関節面の平滑化と，realignment手術を選択した．短期経過であるが，関節血腫は消失し，膝蓋骨アラインメントの改善も得られた．

目的：しゃがみ込み可否の関連因子を解明する．子どもロコモ体操のしゃがみ込みへの効果をみる．

方法：学生56名を対象にしゃがみ込みの可否，足関節背屈角度，長座体前屈距離，片脚立ち時間を測定した．しゃがみ込み不可の7名に体操を4週間実施した．

結果：しゃがみ込みは可40名，否16名であった．しゃがみ込みの可否は，足関節背屈角度（Y軸），長座体前屈距離（正規化）（X軸），片脚立ち時間と有意に関連した．前二者の散布図から，しゃがみ込み可否の目安となる境界線S（40X＋Y＝41）を見いだした．7名に体操を実施し，4名がしゃがみ込み可，2名が改善傾向であった．

考察：体操の実施率向上と実施期間延長により，しゃがみ込み可能者が増えると考えられる．

結論：しゃがみ込みの可否は足関節背屈角度，長座体前屈距離，片脚立ち時間が有意に関連し，特に前二者の組み合わせが有用である．子どもロコモ体操はしゃがみ込みに有効である．

背景：体幹筋力・筋量と身体機能・骨密度の関連を明らかにすることを目的とした．

対象と方法：自立歩行可能な60歳以上の女性患者314名を対象に，体幹屈曲・伸展筋力，体幹筋量指数（trunk muscle mass index, 以下TMI），握力，開眼片脚起立時間，ファンクショナルリーチテスト，Timed up and goテスト（以下TUG），5 m歩行速度，腰椎・大腿骨骨密度（Bone mineral density: BMD）を測定し，Pearsonの相関分析および年齢を制御変数とした偏相関分析を行った．

結果：体幹伸展筋力はすべての身体機能と，屈曲筋力は開眼片脚起立時間，TUG，歩行速度と有意な相関を認めた．TMIはすべての身体機能項目と相関を認めず，骨密度は体幹筋力・筋量いずれとも相関を認めなかった．

考察：体幹筋力，特に伸展筋力が広範な身体機能と関連しており，高齢者の身体機能維持には体幹伸展筋力を中心とした筋力訓練が重要であることが示唆された．

結語：高齢女性の身体機能維持・転倒予防には，体幹伸展筋力の強化が有用であると考えられた．

緒言：6-strand縫合の吉津3法（Y3）と三重田島平行法（TTP），8-strand縫合の三重田島津下法（TTT）を考案し，縫合強度を調査した．

方法：新鮮豚後肢から深趾屈筋腱を採取し，Y3とTTTに13腱ずつ，TTPに12腱を割り付けた．中央部で切断した後にY3，TTPまたはTTTのみ実施し，補助縫合は行わなかった．力学試験機を用いて25 mm/分で牽引する単純引張試験を実施した．

結果：2 mm間隙形成時の張力はY3（38.1±12.7N）とTTT（41.9±8.7N）がTTP（19.8±4.1N）よりも有意に高値であり，TTTは測定した張力の標準偏差が小さかった．

考察：Y3とTTTは早期自動屈伸法（EAM）にとって必要な30Nの負荷をかけても離開が2 mm以内に止まり，その実施が可能である．標準偏差からTTTは縫合張力のばらつきが少なく，より確実な縫合法と考える．

結論：特にTTTは安全にEAMが実施できる．

緒言：2022年の大腿骨近位部骨折手術症例数は183,681件で整形外科の手術の第1位と第4位を占める．二次性骨折予防継続管理料は大腿骨近位部骨折の二次性骨折を予防する目的で算定できるようになった管理料である．

目的・方法：二次性骨折予防継続管理料の算定状況を調べるため，日本臨床整形外科学会（JCOA）の病院・診療所へWeb上でアンケートを行った．

結果：大腿骨近位部骨折患者は救急車で急性期病院へ受診するものが67％ともっとも多く，退院後は急性期病院外来とかかりつけ医で治療され，整形外科診療所の関与は少ない．また，骨粗鬆症治療を手術前から受けていたのは39％であった．

結論：大腿骨近位部骨折手術の約30％は管理料1が算定されていないと推計された．二次性骨折予防継続管理料は手術後1年の骨粗鬆症治療継続を目指しているが，その後の骨粗鬆症治療継続の必要性も高く，手術後1年以降の管理料4の創設も必要である．

 体外衝撃波療法（extracorporeal shock wave therapy，以下ESWT）は，従来の薬物療法や手術に加え，近年注目されている物理療法である．衝撃波は非連続波で強いエネルギーを伝達でき，腎結石破砕に始まり運動器疾患へ応用されてきた．治療効果は音響インピーダンス差やCavitationによるエネルギー発生，さらにはMechanotransductionの誘導を介した血管新生・コラーゲン合成促進により説明される．また，自由神経終末や神経筋接合部への作用も疼痛軽減に寄与するとされる．臨床では収束型と拡散型があり，収束型は足底腱膜炎や偽関節のような限局病変に，拡散型は筋筋膜性疼痛や痙性など広範な病態に有効と考えられる．急性期照射は炎症終息，以降は修復促進効果が期待され，アスリートでは復帰促進や再受傷率低下が報告されている．ただし至適プロトコールは未確立であり，照射エネルギー量や頻度の最適化にさらなる研究が必要である．ESWTは安全かつ非侵襲的で，アスリート治療にも有望な手段といえる．

緒言：運動器検診は児童生徒の運動器障害の早期発見に重要である．しかし，使用される保健調査票は各自治体で多様であり，全国的な実態把握の課題となっている．本研究は，複数の調査票を比較し，その多様性を明らかにすることを目的とした．

方法：インターネット上で入手可能な23種類の調査票を収集し，文部科学省マニュアル記載の6項目，独自の質問，外傷歴，スポーツ歴，学校医記入欄の5つの観点から分析・比較した．

結果：質問形式，記載内容，学校医への指示選択肢など，多岐にわたる項目で顕著な多様性が認められた．この多様性は作成者の工夫を反映する一方，保護者や学校関係者の負担増加，データの一元化を妨げている．

結論：全国的な運動器障害の実態把握と効果的な対策のためには，保健調査票の標準化に向けた議論が不可欠である．

 災害時の深部静脈血栓症（以下DVT）の検診は，2004年の新潟県中越地震からはじまり，東日本大震災，熊本地震でも継続的に実施されてきた．令和6年能登半島地震，令和6年9月奥能登豪雨が発生し，DVT検診を行った活動を報告する．

目的：手指・足趾の靭帯損傷や骨折に対するbuddy taping（以下BT）による治療の効果と意義のエビデンスを渉猟する目的で東京都臨床整形外科医会の会員にアンケート調査を行った．

方法：アンケート項目は手指・足趾の靭帯損傷・骨折に対する治療法5項目，BTの利点2項目，BTの欠点5項目，BT治療の外保連試案の300点の妥当性である．

結果：手指の近位指節間関節（以下PIP関節）の側副靱帯損傷や足趾の骨折でBT治療が多かった．BTの利点では拘縮が少ないことが認識されていた．BTの欠点では保険収載されていないので行わないという意見は少数であった．BTの外保連試案300点は妥当であるとの意見が78％と多かった．

考察：厚生労働省の令和5年度社会医療診療行為別統計では四肢ギプス包帯・手指（490点）は14万件あり，14万件の30％である4万2千件がBTに移行することにより，約8千万円の医療費の削減が予測できる．

結論：本研究でBTの実態と有用性が明らかとなり，保険収載300点の妥当性が示された．

背景：整形外科開業医は地域医療において重要な役割を担う一方，経営・人事・制度対応など多岐にわたる課題に直面している．

目的：日本臨床整形外科学会会員を対象に，開業動機や準備過程，開業後の経営・生活・学術活動・地域貢献・承継意向などの実態を明らかにし，整形外科開業医のあり方に関する提言を行う．

方法：整形外科開業医122名に対し，ウェブアンケートを実施した．

結果：開業動機は「収入増加」「自己の医療方針の実践」「地域貢献」が多く，経営課題として「従業員確保」「診療報酬改定対応」が突出した．収入は勤務医時代より増加したが，患者減少による収益低下傾向が過半に認められた．学術活動は開業後に減少し，地域啓発活動も限定的であった．

結論：整形外科開業医は職業的自律性や経済的安定を享受する一方，人材確保や制度対応，学術活動継続が課題である．経営・人材管理教育，情報通信技術活用支援，承継体制整備が持続可能な診療体制構築に不可欠である．

 健康日本21（第三次）のロコモに関する目標の一つは，足腰に痛みのある高齢者を減らし健康長寿を目指すことである．認定NPO法人全国ストップ・ザ・ロコモ協議会では，足腰に痛みがあっても安全に下肢筋力を鍛えられるロコモーショントレーニング（以下，ロコトレ）の具体的なノウハウを活用し，実際に高齢者の痛みの軽減と運動機能の向上に資することができるかどうかの検証を行った．同時に，下肢運動機能の向上に特化したロコトレに対し，全身運動を行うダンス教室での身体機能向上についても併せ検討を行った．結果，ロコトレとダンス両者とも経時的に運動機能が改善し，それぞれの特徴と利点が明らかになった．

 人工膝関節全置換術（TKA）は末期膝関節疾患に対して非常に有効な治療法であるが，術後も10?20％の患者が疼痛や可動域制限などにより満足していないのが現状である．これらを改善するため，ナビゲーションやロボットを用いたコンピューター支援手術（CAS）が導入され，設置精度や再現性，軟部組織バランスの向上が図られている．近年はセミアクティブ型ロボットが普及し，その有用性が報告されているが，臨床成績における明確な優位性は示されていない．下肢アライメントの概念も再考されており，従来のMechanical Alignmentから，靭帯バランスや骨形態を考慮したPersonalized Alignmentへの移行が進んでいる．ロボット支援下に行うPersonalized Alignmentは今後TKAのさらなる臨床成績の向上に寄与する可能性があると考えられる．

目的：AR技術を用いたCT-basedナビゲーションHoloNavi^® Oneを使用した人工股関節置換術（total hip arthroplasty，以下THA）の脚延長量とオフセット変化量の精度を検討した．

対象と方法：HoloNavi^® Oneを用いて行ったTHA 44例を対象とした．全例変形性股関節症であった．アプローチは仰臥位前外側アプローチで行った．単純X線画像を用いて術前後の健側との脚長差，global offsetを測定した．術前後の差を脚延長量，オフセット変化量と定義した．術中の表示値と脚延長量とオフセット変化量との絶対値誤差を評価した．

結果：脚延長量の絶対値誤差は3.0±2.6 mm，オフセット変化量の絶対値誤差は3.5±2.6 mmであった．脚延長量の精度は3 mm以内が28関節，5 mm以内が41関節であった．オフセット変化量の精度は3 mm以内が20関節，5 mm以内が38関節であった．

考察：脚延長量とオフセット変化量の精度は良好であった．

 人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty, TKA）はMechanical Alignment（以下MA）法で行うことが基本であり，これまで安定した成績が報告されているが，約20％が術後に満足していないという報告があり，より満足度の高い手術法であるKinematic Alignment（以下KA）法が提唱されている．今回当院において施行したMA法とKA法の患者満足度，術後成績を比較検討したので報告する．

 リドカインを混注したヒアルロン酸製剤の関節内投与により，医原性化膿性関節が発生した．注射を施行された39名の患者のうち11名12膝で膝関節痛が出現，うち7名8膝に対して関節鏡下関節清掃術を施行した．汚染された可能性のあるボトルからの繰り返しの吸引や作り置き，清潔操作および環境整備の未徹底など，不十分な感染対策による発生が考えられた．保健所の立ち入り調査が行われ，感染防止対策の指導が行われた．

 日本臨床整形外科学会（JCOA）が行った令和6年度（2024）の運動器検診後受診した児童生徒の検診アンケート調査結果を報告する．3,083例の報告を得た．診断は側弯症が59.5％と大部分であるがオズグッド病や腰椎分離症，椎間板ヘルニア，野球肘などもあった．身体のかたさ由来の下肢の拘縮が2.4％あり注意する必要がある．診断後の事後措置は指導観察が54.3％だったが，手術0.1％，他専門医紹介2.8％あった．コブ角50度以上の側弯症が4例あった．

 10年目を迎えた愛媛県における運動器検診の実態を，学校保健統計調査と県内学校へのアンケートを通して調査した．結果，家庭調査票の方式や学校医の診察手順にばらつきがあり，検診の質に影響していた．特に簡略化された家庭調査票方式では見逃しの可能性が高く，精度確保のためには標準化が不可欠である．今後は負担軽減と精度向上を両立させ，持続可能な検診体制の構築が求められる．

目的：腰痛患者のエクササイズ実施率に影響する因子を検討した．

方法：腰痛患者84名に，1）腰痛，2）日本整形外科学会腰痛評価質問票（JOABPEQ），3）運動に対する動機付けの質問票を測定し，階層的クラスター分析ウォード法にて樹形図を作成し関係性を算出した．

結果：同一化的調整が最も近いクラスターを形成した．実施率の向上には，単に指導をするのではなく，自律性向上のために同一化的調整に対するアプローチが重要である．

 骨軟部腫瘍は希少かつ認知度が低く，現状でも初期診断のプロセスや適切な医療機関へのアクセスに課題があるといえる．本研究では，骨軟部腫瘍患者も含めた一般整形外科外来患者を対象に，骨軟部腫瘍に対する意識調査を行い，医療機関へのアクセス，地域連携の不十分さやフォローアップ中断の問題点などを明らかにした．今後は，基幹病院と診療所の連携強化，ITなどを利用した情報提供体制の充実が必要であると考えられた．

 骨粗鬆症に基づく脆弱性骨盤輪骨折（以下FFPs）は，超高齢社会において患者数が増えている．転位のない症例が多いが，その保存治療中に転位増悪することが報告されている．当院で経験した転位のないFFPs Rommens分類Type IIc 3例に対して行った手術治療による術後予後について評価する．

 近年，日本老年学会・日本老年医学会は高齢者を3区分し，生活習慣病に対する高齢者向けガイドラインを作成している．一方，骨粗鬆症の既存ガイドラインは高齢者に特化しておらず，十分な対応ができていない．高齢者は多様な併存疾患，認知機能障害，ADL低下，ロコモなどの特徴を持ち，個人差が大きいため，治療にはQOLの維持が重要である．これらの点を踏まえ，「（仮称）高齢者骨粗鬆症治療ガイドライン」の作成を提案した．

 翻転した腱板断裂（Fosbury flop tear，以下FFT）12例に対しsuture-bridge法（SB法）9肩，triple-row法（TR法）3肩で鏡視下修復術を行い，短期成績（可動域，JOAスコア，再断裂率）を検討した．平均12.7ヵ月追跡で肩可動域とJOAスコアは有意に改善し，SB法9肩中1肩に再断裂を認めたがTR法3肩は再断裂を認めなかった．症例数が少なく統計学的に有意差はなかったが，FFTに対しTR法は再断裂がなく良い結果が得られた．

 当院の大腿骨近位部骨折120例を対象に，年齢，性別，身長，体重，認知障害（Abbreviated Mental Test Score［以下AMTS］6点以下），米国麻酔学会身体状態分類（ASA-PS），骨折のタイプ，手術方法，術翌日の立位の可否，術後車椅子移乗開始日を調査した．入院後120日での活動性により，歩行可能群と歩行不能群に分類し，2群間で比較検討した．その結果，AMTS 6点以下の認知機能障害，術後3日以降の車椅子移乗は入院後120日における歩行困難となるリスク因子であった．

 生涯にわたる骨粗鬆症・骨折予防戦略の入口と位置づけられる子ども時代からの健康な運動器を育むための戦略について，既往研究を検索し検討を行った．子どもの筋骨格系の健康促進には，半年～1年の学校単位での運動，栄養との併用，食事・環境・教育を含む多次元アプローチが有効である．性や発達段階に応じた介入が，将来的な骨粗鬆症予防に寄与する可能性が示唆された．

 デノスマブ投与時の併用ビタミンD製剤の違い（天然型とエルデカルシトール）が腎機能の違い（正常と慢性腎臓病［以下CKD］）により血清カルシウム（以下Ca）値，推算糸球体濾過量（以下eGFR），骨密度変化に及ぼす影響を4群に分けて検討した．血清Ca，eGFRの変化は4群間に有意差はなく，骨密度の変化率は腰椎で天然型を併用した正常群に対してCKD群の上昇が有意に低かった．両製剤の血液検査での影響差は少なく，CKD例ではエルデカルシトールを併用する方が良い可能性がある．

 石灰沈着性腱炎は圧倒的に肩に多いが，他部位にもみられる．当院で直近の8年6ヵ月の間に経験した肩以外のものは股関節周囲が多く，大転子（中殿筋付着部）4例，下前腸骨棘（大腿直筋付着部）3例に認められた．また，腓骨頭（大腿二頭筋付着部）2例，豆状骨（尺側手根屈筋付着部）4例にも見られた．初診時は急性の強い炎症がみられるが，比較的短い期間で改善し，症状軽快までの期間は7.9±3.7日であった．

 腰椎椎間板ヘルニア165例の後方椎間板摘出術で，ヘルニアと髄核を摘出した群とヘルニアのみ摘出した群を比較した．Pfirrmann grade 2・3では，髄核摘出群の術後6カ月以降の腰痛は悪化した．Modic変化群は，髄核摘出群の長期間腰痛が改善した．慢性腰痛の原因としてModic変化を伴う場合は，椎間板性腰痛，Pfirrmann grade 2・3の場合は神経根性腰痛の割合が多いと考察した．

 多血小板血漿（platelet-rich plasma，以下PRP）の治療効果と治療前の膝伸展筋力との関係を調べた．結果として治療前の膝伸展筋力の高い群に治療後早期より膝痛の改善を認めた．PRPの効果をより早期に高めるためには，治療前から膝伸展筋力の運動介入が必要と思われた．

 大腿骨近位部骨折患者の25-ヒドロキシビタミンD（以下25OHD）低値に影響する因子を明らかにすることを目的とし，当院に入院した215名を対象に年齢，受傷時の住居，骨折前の骨粗鬆症治療薬の有無を検討した．全体で低値であったが，特に受傷時の住居が施設・病院群の方が有意に低値であった．

 当院骨粗鬆症患者128名を対象にBody mass index（以下，BMI）と骨密度を計測し，運動量との関係を検討した．中年群ではBMI 20未満が過半数を占めていた．前期高齢群では普通体重以上が多く，骨密度は推奨運動量以上の群で有意に高値を示した．いずれも約3分の1が運動習慣を欠き，活動量形成の重要性が示唆された．若年層では低体重改善を，高齢者では基礎疾患を考慮しつつ，一定量の運動導入が課題であり，整形外科医による啓発が必要と考える．

 2023年度に提示された自賠責診療費算定の新基準は，労災基準に準拠し薬剤・材料費は単価12円，技術料20％加算を採用したが，健保基準に基づく報酬は原価を反映しておらず，急性期医療機関にとって深刻な赤字を招いている．特に重症例や入院・手術・ICU管理ではコスト乖離が大きく，受入れ体制の維持が困難となる．自賠責制度には，医療保険とは異なる独立した報酬評価体系が求められる．

 通所リハビリテーション（以下，通リハ）における要支援は，介護報酬改定により12月超減算が大きくなり，卒業が求められている．そこで利用開始と比較してTime Up & Go Test，2ステップテスト，立ち上がりテストを6ヶ月・12ヶ月利用で身体機能の改善がみられるか，要支援・要介護に分けて調査した．結果，要支援は通リハ1年間の利用により改善がみられ，卒業に向けた準備を行うことができると思われた．

 今回われわれは立方骨陥没骨折に対して創外固定を用いて良好な経過を得た2症例を経験したので報告する．立方骨骨折は非常に稀な骨折であり，関節面転位1 mm以上・外側柱短縮3 mm以上が手術適応とされ，単独骨折であればプレート固定も検討される．しかし，陥没した立方骨骨折に対しては，圧潰関節面の整復・保持，短縮した外側柱の伸長・保持，腫脹増悪に伴う合併症を防ぐため，創外固定を併用することは有用であった．

 引き抜き型指尖損傷に対して閉鎖療法を併用したcomposite graft法を行った．症例は4例4指．治療方法はcomposite graftを行い，その後に閉鎖療法を行った．結果は4指生着．2例に短縮，1例に萎縮を認めた．本法の利点は，顕微鏡手術が不要，外来で処置が可能な点である．欠点は，治癒期間の長さ，接着指の短縮や萎縮である．本法は引き抜き型指尖損傷の治療法の一つの選択肢になると考えた．

 超音波画像診断装置（以下US）を用いて，変形性膝関節症（以下KOA）の重症度と膝蓋下脂肪体（以下IFP）の機能的形態変化との関連を評価した．KOAと診断された37例37膝を対象とし，変形性関節症の重症度と膝蓋靭帯と脛骨近位骨幹部前面がなす角（以下PTT角）の平均変化量を調べた．10-90°の膝屈曲角度では，KOAの重症度とPTT角の変化量は相関しなかった．Grade 4において，膝屈曲初期のPTT角の変化量がより大きく，KOAの進行に伴う膝関節の不安定性の増強や膝蓋腱の弾力性の低下などが影響すると考えられた．

 サイレントマニピュレーション（Silent Manipulation，以下SM）後の109例120肩を対象とし，リハビリテーション（以下リハ）を3カ月で終了した群とそれ以上を要した群間で，肩関節屈曲・下垂位外旋・結帯の各可動域，初回時疼痛，リハ頻度を比較した．SM後1カ月時点の各可動域はいずれも有意差があったが，初回時疼痛とリハ頻度は有意差がなかった．SM後3カ月でのリハ終了は，SM後1カ月時点の可動域と関連する可能性がある．

 近年，がんロコモティブシンドローム（以下がんロコモ）患者が増加傾向にあり，診療所でも診断，治療する機会が増加している．当院で診断および治療したがんロコモの患者について検討し，診療所の特徴と限界，病院との連携の重要性と問題点を考察した．がんロコモに対する診療所での患者に寄り添ったリハビリは有用であった．診療所はがんロコモの早期診断はもちろん，患者を適切な治療が可能な施設に早期に送り届けるための努力が必要である．

 超音波画像を用いて，変形性膝関節症における膝蓋下脂肪体の機能的形態変化を評価し，膝前面痛との関係性を検討した．膝前面痛の有無は，膝蓋腱と脛骨近位骨幹部前面がなす角度の変化量と相関しなかった．この原因として，膝前面痛が膝蓋下脂肪体の内圧上昇以外にも炎症など様々な因子の影響を受けることや，機能的形態変化が膝蓋下脂肪体の硬さだけでなく，変形性膝関節症の重症度などに影響されることが考えられた．

 本研究ではUnilateral Biportal Endoscopy（以下UBE）の術後早期疼痛軽減効果を顕微鏡手術と比較した．単椎間腰椎手術を対象とし，ヘルニア摘出術，除圧術，椎体間固定術を検討した．UBE群は術後Numerical Rating Scaleが低値でクレアチンキナーゼ上昇量が少なく，筋侵襲の低減が示唆された．UBEは低侵襲かつ術後疼痛の少ない有用な手技である．

 過去3回のみえ松阪マラソンでのフルマラソン参加者21522人を対象とし競技に関連する外傷・障害について調査した．結果は486人の救護所利用があり，外傷71人15％，筋・骨・関節障害254人52％，低体温61人12％，その他100人21％であった．今回の調査では自動体外式除細動器（Automated External Defibrillator，以下AED）の使用はなかったが，フルマラソンでは中高年の心停止が多く，56か所にAEDを設置し万全の救護体制をとった．

 当院で治療している腰・下肢痛を呈する運動器慢性疼痛患者のうちで，薬剤治療や理学療法治療で改善度の低い150名に対して，全身性作用型貼付剤の全身性ジクロフェナクナトリウム経皮吸収型製剤を使用することで，残存している腰部・下肢痛，特に腰部から大腿部にかけての痛みが改善した．全身性ジクロフェナクナトリウム経皮吸収型製剤を貼付追加することは，慢性腰痛患者のactivities of daily living（ADL）・quality of life（QOL）の改善に対して有意義であると考えられた．

 オスグッド・シュラッター病患者16例を対象に，臨床所見とエコー所見を2週ごとに経時的に評価した．膝蓋腱および膝蓋下脂肪体の血流増加は急性期に限局し2?4週で消失し，運動再開の有用な指標となった．一方，深膝蓋下包低エコー域は4週を超えても残存しやすく，慢性変化を示唆する所見として段階的な負荷進行の判断に重要であった．

 令和6年能登半島地震による石川県臨床整形外科医会の被害と修復状況を3回のアンケート調査で検討した．発生地近くの七尾市，志賀町，羽咋市の施設に被害が大きく，インフラと職員休務によるマンパワー不足が問題であり，地震後1年，修繕完了施設は半分，収入減が続く医療機関は40％に及んだ．被災施設に対する日本臨床整形外科学会災害医療チームの支援が期待される．

 凍結肩症例の保存療法における関節可動域（range of motion，以下ROM）の推移を調査した．当院にて凍結肩と診断し，5ヵ月以上保存療法を行った32例32肩を対象として，ROM（屈曲，下垂位外旋，結帯動作）を初診時，3週時，3ヵ月時，5ヵ月時，最終観察時に調査した．炎症期にはROM訓練を行わなかったが，全てのROMが初診時と比し，3週以降で有意な改善を認め，6ヵ月以内に日常生活動作（ADL）に必要と考えられるROMを得られた．

 本研究では投球障害を有する投手と野手の棘下筋の質的状態を比較した．対象は投手31名，野手22名で投球側の棘下筋をエコーを用いて調査した．結果は入院時のMODE値は野手群より投手群で有意に低く，退院時のMODE値に有意差はなかった．短期入院治療期間のMODE値の変化は投手群で有意に増加し，野手群では変化はなかった．投手群の入院時の低MODE値の要因として浮腫が関与している可能性が示唆された．