口腔機能は,摂食・嚥下機能や構音機能など,生活の質の維持・向上,コミュニケーションをはじめとした社会生活を営むうえで重要な役割を担っている.本研究では,在宅高齢者の機能減退に伴う摂食・嚥下機能および構音機能の低下に対して,機能低下の進行を予防するために高齢者自身が行える口腔機能向上における新たな介護予防システムを構築することを目的に,口腔体操が口腔機能の向上に与える効果を検討した.特定高齢者および要支援高齢者計23名(男性4名,女性19名,平均年齢77.9±6.5歳)を対象として,器具を用いない口腔体操および口腔ケアを含む口腔機能向上プログラムを自宅にて約3ヵ月継続して実施した.この介入前後に摂食・嚥下機能および構音機能の改善効果について評価を行い,口腔機能の変化について検討を行った.その結果,口唇閉鎖力および音節交互反復運動の回数に著明な改善がみられた.また,反復唾液嚥下テスト(RSST)においては,介入前の評価で3回の嚥下が行えなかった対象者で明らかな嚥下回数の向上が認められ,初回嚥下までの時間も有意に短縮された.これらより,特定高齢者および要支援高齢者が自宅にて日常的に行える簡便な口腔体操の実践により,摂食・嚥下機能,構音機能をはじめとした口腔機能の向上が得られる可能性が示唆された.

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わが国の成人歯科保健の実態把握を進める一環として,乳幼児歯科健診受診児の母親を対象とした歯科保健実態調査を4県(神奈川・新潟・愛知・長崎県)で行い,市町村・都道府県・全国の各レベルにおける標本の代表性を検討した.調査地域は4県から層化無作為抽出した33市町村で,2005年11月〜2006年3月にのべ138会場において乳幼児歯科健診受診児の母親(平均31.4歳)を対象に口腔診査(平成17年歯科疾患実態調査に準拠)と質問紙調査(主として既存全国調査の質問を採用:口腔の自覚症状,歯科保健に関する認識・行動,生活習慣,受診行動など)を行った.対象者数は,口腔診査2,786名(受診率65%),質問紙調査3,301名(回収率77%)であった.既存全国統計との比較では,う蝕・歯周疾患の有病状況の差はなかったが,未処置う蝕・喪失歯の保有者率は本調査が低値を示した.質問紙調査では全般的に既存全国統計との差は少なかったが,飲酒習慣や歯科受診行動で差が認められた.口腔診査の受診率および質問紙の回収率が各調査項目に及ぼす影響は全般的に小さかった.これらの調査結果は,対象となった4県の特性や乳幼児の母親という対象者の特性に起因する偏りを有することが認められたものの,全般的にみて,ある程度の代表性の高さは確保されていると判断された.したがって本調査結果は,全国的な情報源として活用できると考えられた.

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わが国における小児期および学童期のう蝕は減少傾向にあるが,12歳児のDMFT indexは,いまだ健康日本21の2010年の目標達成にはいたっていない.現在,小学校の学校歯科保健活動としては,昼食後の歯みかき,間食指導,歯垢染めだしによる口腔清掃指導などが行われているが,歯みがきのう蝕発生に対する抑制効果を検証した報告は少ない.過去20年間で永久歯う蝕は半減し,学童期のう蝕予防対策も現行のものを評価し,現状に即した効果的な方策を検討する必要がある.われわれは,歯科保健活動としてフッ化物洗口(週5回法)と定期的な歯科保健指導を継続的に実施している4小学校(同地域内)において,昼食後の歯みがき活動実施によってう蝕発生に差があるかどうかを検討する目的で,それぞれの小学校入学時のDMFT index,および第一大臼歯の萌出率,卒業前のDMF者率,DMFT index,前歯部DMFTindexを比較した.4小学校のうち2小学校は昼食後の歯みかき活動を行っているが,他の2小学校は行っていない.その結果,学校歯科保健活動としてのフッ化物洗口(週5回法)の実施によりう蝕発生が少なくコントロールされている本研究対象の4小学校では,昼食後の歯みがき活動の有無がう蝕発生状況へ及ぼす影響は認められなかった.

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リンゴ未熟果実から抽出したポリフェノールAPPがグルカン産生に関与するグルコシルトランスフェラーゼの作用を阻害することが知られている.このリンゴポリフェノールAPPのう蝕抑制効果を実験期間12週間の動物実験で検討した.3週齢のゴールデンハムスター雄60匹にS. mutans(NTCC10449株)を経口的に接種,感染させ,高濃度スクロース含有食餌Diet 2000を与えた.6週齢のときにポリフェノールAPPを食餌Diet 2000に添加し. 0.05% APP添加群と0.2%APP添加群を実験群,APP無添加群(SU群)を対照群と定め,ハムスターを3群に分け飼育した.12週後(15週齢)クロロホルム麻酔下で屠殺し,上下顎臼歯を標本とし検索した.頬側面・咬合面・舌側面について,計3歯面でのプラーク付着とう蝕による歯面崩壊を検査し,5段階に区分して評価した.このプラーク付着スコアとう蝕による歯面崩壊スコアでは,重症う蝕(スコア5)が0.2%APP添加群で著しい有意の減少を示した.う蝕スコアおよびプラーク付着スコアを群間で比較すると,対照のSU群(APP無添加群)に比較して,0.05%APP添加群(p=0.003),0.2%APP添加群(p<0.001)で有意の差を認めた.APPを添加した2群には有意の差は認められなかった.統計的検定にはKruskall-Wallis testおよびTukey HSD-testを用いた.実験期間中の前期(MS Recovery-1;APP 添加前),中期(MS Recovery-2;APP 添加で飼育中),終期(MS Recovery-3;屠殺直前)で,S. mutansのCFU/ml量を測定した.CFU/ml量と重症う蝕(スコア5)との相関を調査すると,中期ではSU群でr=0.67(p<0.001),0.05%APP添加群でr=0.59(p<0.01)と有意の相関を認めた.終期ではSU群でr=0.76(p<0.001)となり,有意の相関を認めた.したがって,SU群に比較して,実験期間中に0.2%APP添加群ではS.mutansのCFU/ml量が減少し,重症う蝕(スコア5)も減少していることが認められた.同様に0.05%APP添加群でも減少傾向が認められた.この結果からリンゴポリフェノールAPPはプラーク中のS. mutans(CFU/ml)量の増減に影響を与え,プラーク付着を抑制し,重症う蝕を抑制するといえる.

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電動歯ブラシの使用は,高校生への公衆衛生学的なアプローチとして効果的であると思われる.しかし,電動歯ブラシの機構はさまざまなので,代表的な2種類の電動歯ブラシOral-B(PC)とSonicare(SE)によるブラッシングの効果と安全性を,歯肉炎に罹患している高校生を対象にして比較検討した.高校生956名のうち65名が,歯科検診で歯肉炎と判定された.そのうち本研究に文書で同意をした59名に口腔内診査を行い,学年と性別,すべての第一・第二大臼歯と,右側上顎中切歯,左側下顎中切歯の10歯のプロービング時の出血部位数を診査部位数で除した値の百分率(出血部位割合),口腔清掃状態の指数(QuigleyとHeinによるPlaque IndexのTureskyらによる改良法; PII),プロービングデプスをマッチングしPC群とSE群に分けた.ベースラインから8週間後まで,1日2回,2分間のブラッシングを指示しベースラインと2, 4, 8週間後に口腔内診査と電動歯ブラシによるブラッシング指導を行った.出血部位割合, PII,プロービングデプスは,2群間に有意差はなく,各群とも経時的に有意に減少した.歯肉の擦過傷は,PC群において2,4週間後に4個存在したが,8週間後にはなくなった.電動歯ブラシPCとSEの使用は,同程度に高校生の歯肉炎を改善し,歯肉に対して安全であるため,公衆衛生学的な手法として有効である.

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長野県では,学校保健統計について文部科学省の標本調査のほかに,県独自の全数調査が行われている.この結果の概要,統計値は各年度の「学校保健統計調査報告」として公表されている.今回,平成17,18年度報告書から,高等学校「歯・口腔」の項目を抽出し,そのうち,う歯(むし歯)保有者についてまとめたので報告する.対象者は長野県下に在籍する高校生(15〜17歳)で,総数は約60,000人である.平成18年度の永久歯う歯保有者率は15歳男子59.6%,女子65.9%であった.対前年比増減率をみると,3〜5%の減少がみられた.また,年齢別の年間増減率では3〜5%の増加がみられた.

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