ダイオキシン類による生物汚染について文献調査を行ったところ, 極地に生息している生物にまで及ぶ地球規模の汚染が明らかとなった。汚染レベルは, 人間活動の活発な地域が高い傾向を示したが, 各種の規制・対策により, 世界全体ではおおむね低下傾向が見られていた。PCDD/DFの汚染源は農薬不純物, 塩素漂白, 焼却など様々であったが, 同一生息域の場合でも, 生物種ごとの食性, 取り込み, 代謝, 排泄などの要因により, 汚染レベル, 異性体・同族体組成が異なっていた。食物連鎖による生物濃縮は, 各生物の持つ異性体・同族体組成に対する生物濃縮性の差異を反映し, PCDD/DFのうち有害性の高い低塩素の2, 3, 7, 8-置換体に限り観察された。毒性が類似しているとしてダイオキシン類に加えられたCo-PCBは高い生物濃縮性を有することから, 魚類や魚食性生物などではPCDD/DF以上の高い汚染レベルが認められた。

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本研究では, 人工ゼオライトによる焼却炉排ガス中のダイオキシン類の除去率に及ぼす処理排ガス温度, 空間速度の影響について検討した。小型焼却炉を用いた実験では, ガス態PCDD/DFについて, ガス温度150℃, SV値約10000h^-1において, 除去率 (TEQ換算値) 98.7%を示し, SV値が大きく, 温度が高くなるほど除去率は低く, 同族体別に見た場合, 低塩素側程除去率が低い傾向にあり, 物理吸着を示唆する傾向が見られた。ガス温度300℃では, ダイオキシンのde-novo合成によるものと思われるガス態PCDD/DFの増加が見られた。比較的簡易的な装置構成となるため, 小型焼却炉等におけるダイオキシン類の除去手法として有効であると考えられる。

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土壌中の微生物群に対する重金属の影響を評価するために, 亜鉛含量の高い土壌を用いて, 土壌飽和抽出液中の様々な性質を定量し, そのデータからSOILCHEMで土壌溶液中の亜鉛の存在形態と亜鉛イオン活動度を予測し, 土壌細菌群の亜鉛耐性度 (IC₅₀) との関連を調べた, 計算された土壌飽和抽出液中の亜鉛の存在形態割合は, フリーイオン形態が全ての試料で80%以上占めていた。土壌中の細菌群の亜鉛耐性度は, 土壌に含まれる亜鉛全濃度とは無関係で, 土壌溶液中の亜鉛活動度と相関関係があった (γ²=0.610, p<0.01) 。この結果より土壌溶液中の亜鉛フリーイオンが細菌群に毒性・影響を与えることが示唆された。すなわち, その量が増加することによって, 耐性度の強い細菌群へと変化したと考えられた。IC₅₀は, 土壌溶液中の亜鉛のCl^-, NO^-₃, SO^2-₄複合体と有意な相関関係を示した。

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The surface and subterranean waters of Hazaribagh industrial area, the western part of Dhaka city of Bangladesh are heavily contaminated with chromium, inorganic and organic matters. In this study, exposure assessment of chromium, pH value, alkalinity, calcium and dissolved organic carbon in tannery effluents, surface water and groundwater has been done. The samples were collected from ten different sites in two seasons (spring and winter) according to a well-planned monitoring scheme that can represent the entire area and the instant analysis was done. The pH values of waste water flowing through main outflows and groundwater varied from 8.90 to 11.00 that is higher than the acceptable limit proposed by Bangladesh drinking water standard, very harmful for aquatic animals and unfavorable for microbiological growth for waste treatment. The calcium content of the samples (560.0-1600.0ppm) was also very high to disrupt sewerage system by deposition of calcium carbonate inside it. The high content of dissolved organic carbon (DOC) from 338.98 to 361.13ppm is depleting the dissolved oxygen (DO) in the river Buriganga making the water ecosystem uninhabitable for fish. The chromium content of the chrome tan liquor and waste water ranged from 5.19 to 72.80ppm. This higher concentration can interfere with biological oxidation by tying up the enzymes essentially required for microbial growth and exceeded all of the national and international standards for safe disposal and drinking. The chromium concentration in surface water (5.19ppm) on the low-lying lands discharged from main outflows showed identical value with that of groundwater (5.19ppm) contributing to dietary intake. The daily intake of chromium, 377.45μg/kg/d for the residents of that area, that is higher than maximum limits proposed by USA, NRC (0.71-2.90μg/kg/d) and FDA (120.00μg/d), arises health concern among the population and they are at risk of health hazards.

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1984～1993年の10ヵ年間にわたり東京都内の2ヵ所の大気監視局 [大田区大森南 (準工業地域) , 港区白金台 (住宅地域) ] において, , 3線吸収法 (10μm以上の粗大粒子をサイクロンで除去) とハイボリュームエアサンプラー (HV) 法 (湿度50%に調整後, 秤量) で測定した大気中の浮遊粉塵の値を比較した。解析の結果, 2種の測定値の間には全般に高い相関 [大田局; r=0.690 (0.529, 0.879) , 港局; r=0.857 (0.807, 0.907) , () 内はβ線吸収SPM計の交換 (1991年3月) の前期, 後期] が見られ, 1991年4月以降では以下の直線関係式を認めた。
大田局; HV値; [1.2～1.4～1.7] ・β値+ [10～27～34] 港局; HV値= [0.9～1.1～1.6] ・β値+ [3～26～36]
ここで, それぞれの括弧の中の数値は; [ (95%信頼区間の下限値) ～ (直交回帰式 (Linear relationship) の値) ～ (95%信頼区間の上限値) ] を示している。
両局 (南北に約8kmの距離) における浮遊粉塵の濃度変動パターンは類似していたが, 大田局のHV値は港局に較べて粗大粒子の比率が高いためか, β値との相関が低くなった。また, 相対湿度が高く, 風が弱いほどいずれの浮遊粉塵濃度も増大したが, 温度による影響は見られなかった。 [HV-β] 値は, HV値が高いほど増大し, 相対湿度が80%以上になると小さくなる傾向が認められた。
ここで求めた関係を基に連続測定の年間平均β値から算出したHV値, あるいは実測HV値と世界の主要都市のHV値の比較から, 東京の浮遊粉塵の汚染度合いは開発途上国よりも全般に低いことを認めた。

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河川水のAmes変異原性試験におけるディスク型固相吸着剤の適用性について検討した。代表的な河川水中変異原性物質の回収率は87～95%で, その相対標準偏差は6～19%と良好な結果を得た。神奈川県の7河川の抽出物における変異原活性をカートリッジ型固相吸着剤の変異原活性と比較した結果, ディスク型固相による溶出液の変異原活性はカートリッジ型固相による溶出液のそれと同程度であった。しかし, ディスク型固相吸着剤は, 通水所要時間が短く吸着剤からの水分除去もしやすいことから, 河川のAmes変異原性試験に有用であると考えられた。また, 河川水のフレームシフト型の変異原性はオクタデシル系の吸着剤に捕捉される無極性物質による寄与の高いことが示唆された。

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韓国で採取された人体脂肪から検出された残留性有機塩素系化合物のうち, 一番高い残留レベルを示したDDTsは平均828ng・g^-1, 濃度範囲は118～7800ng・g^-1で検出された。DDTの代謝産物の中で, 総DDTsの濃度に対するp, p'-DDEの寄与は90%以上を占めている-方, p, p'-DDTとp, p'-DDDの寄与はそれぞれ5.8%と0.7%であった。p, p'-DDE/p, p'-DDTの比率は15と計算され, 今後, 韓国人体内のDDTs濃度は次第に減少することが予想された。-方, HCHsの総平均濃度は143ng・g^-1で検出されており, そのうちβ-HCHが占める割合は98.6%であった。総HCHs濃度に対するα-HCHとγ-HCHの寄与はごくわずかであり, それぞれ0.9%と0.4%を占めていた。また, 諸外国の総HCHs濃度に対するβ-HCHの割合との比較から韓国内のHCHsの使用禁止の事実を間接的に検証することができた。本研究の対象化合物の中, 最も低い残留レベルを示したHCBは平均19ng・g^-1そして濃度範囲は7.3～86ng・g^-1で検出された。体内脂肪組織中PCBsの検出濃度範囲は61～810ng・g^-1であり, 主に残留している異性体はIUPACNo.153, 138, 180であることが確認できた。地域による濃度差の検討によってソウルと晋州地域から採取された体脂肪中のHCHsとDDTsの濃度の間に有意な濃度差が見られたが, これは居住地域による違いより試料の年齢組成の差から起因したものと判断された。
馬山地域から採取した母乳試料中の人工有機塩素系化合物の濃度順位は, DDTs (平均; 287ng・g^-1) >PCBs (220ng・g^-1) >HCHs (57ng・g^-1) >HCB (12ng・g^-1) の順であり, その濃度順位とレベルは脂肪組織と比べて大差なかった。また, 出産による濃度の減少傾向は若干見られたが, 有意ではなかった。他方, 母乳の摂取による乳児の一日摂取量を検討した結果, HCHsは0.27μg/kg/day, DDTsは1.38, HCBは0.06及びPCBsは1.06と見積もられた。これはFAO/WHOによるADI (一日許容摂取量) 以下のレベルであり, NOEL/一日摂取量の比率の検討の結果, 韓国人の母乳中の有機塩素系農薬やPCBsの残留レベルはある程度安全な水準であることが確認できた。

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簡便性を主眼に既報の中から前処理操作の組み合わせを行い, 汎用機器であるGC/MS測定による, 下水処理場放流水及び河川水中のエストロゲン多成分分析法の検討を行った。TMS誘導体化処理による各物質の安定性は25℃で30日間認められた。S/N比が3に相当する各物質の検出限界は, 標準溶液から求めた場合よりも実試料の場合の方が約20から100倍程度上昇したが, 水質試料中0.5ng/lの検出は可能であった。添加回収試験の結果, 回収率は約60%以上, 相対標準偏差は10%以下であり概ね良好な結果が得られた。サロゲート物質の回収率は20試料で平均84.5% (範囲は53.6～120%) であった。本法を下水処理場放流水及び河川水中のエストロゲンの分析に適用した結果, 河川水からE1 (1.4-15ng/l) , a-E2 (nd-3.2ng/l) , b-E2 (0.1-1.7ng/l) , EE2 (nd-0.4ng/l) , E3 (nd-3.0ng/l) が, 下水処理場放流水からE1 (13-89ng/l) , a-E2 (nd-0.4ng/l) , b-E2 (0.9-5.8ng/l) , E3 (nd-0.9ng/l) が検出され, Meはいずれの試料からも検出されなかった。

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The heating decomposition (120°C, 30min) with peroxodisulfate is often used for the determination of total nitrogen and total phosphorus in environmental water. Potassium peroxodisulfate can oxidize water under UV irradiation even at room temperature and this oxidation condition was applied to the pretreatment for the determination of total nitrogen and total phosphorus in water in stead of the heating decomposition. The UV irradiation time for total nitrogen were 20minutes for inland water and 40minutes for seawater.
The difference of yield percentage of nitrate ion for the five nitrogen-containing compounds by both decomposition methods were within 8%.
The determinatin of total phosphorus in seawater was also studied by using the UV irradiation decomposition method.

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LC/MS/MSを用いた河川水及び下水処理場放流水中のノニルフェノールポリエトキシレート (NPnEO) の個別定量方法の検討を行った。定量下限値はNP2EO～NP17EOの各NPnEOについて, 河川水で2ng/l以下, 下水処理場放流水で10ng/l以下であった。回収率は河川水で70.7～86.2%, 下水処理場放流水で40.0～67.0%であった。
本試験法を用いて, 多摩川河川水5試料及び流入する下水処理場放流水5試料の分析をおこなった。下水処理場放流水では総NPnEOの95%以上をNP2EO～NP6EOが占めていた。一方, 河川水中のNPnEOの相対組成は全ての試料でNP9EOを最大としたなだらかな凸型の分布を示しており, 本河川においてはNPnEOの排出源としては下水処理場の寄与は低く, その他の排出源の存在が示唆された。

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