本稿では,ICT (information and Communication Technology)を利用した特別支援学級における自立活動という枠組みでの英語活動の実践内容と,その際の留意点,及び平成23年度から必修化された「外国語活動」を特別支援学級で行う際の課題と可能性について報告する。平成22年度に,特別支援学級に在籍する児童(6名)を対象に,自立活動の枠組みで,情緒の安定を図るとともに,友だちとのかかわり方や集団での適応性を高めることめざし,「デジタル読み聞かせ」と「What's missing?」というICTを活用した2つの教材を作成し,英語活動の研究授業を行った。実践の成果として,スキャナで本を読み取りそれを大画面テレビに映し出して読み聞かせを行う「デジタル読み聞かせ」では,子どもたちの「本への興味関心を高める」とともに,「集中力の向上」を図ることができた。また,テレビ画面上に提示しているカードを1枚(または数枚)消し,消えたカードを答えさせるゲーム「What's missing?」では,参加児童は友だちと協力し合いながら勝敗を気にせず楽しく活動することができた。授業参観者からは,「集中力を持続させるのに効果的であった。」,「リハビリ的要素のある活動が含まれていた。」「教師の発音やイントネーションを真似するなど,英語に慣れ親しむ姿が見られた。」等のフィードバックを得られた。今後の特別支援学級における外国語活動では,ICTを利用することで,視覚優位である児童への理解支援や,児童の興味・関心をひきつけることができること,積極的な活動への参加が促せる等の利点があることが示唆された。

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英語活動において,3年生を対象に,「リスニングタイム」「スピーキングタイム」「ダイアローグタイム」という3つのタイムを設定して聞く・話す態度を養い,「ほめほめシート」を活用して自他共に認める態度を養うことで,進んで人とかかわる児童を育てる。友達や教師に称賛されることで,児童に達成感を味わわせる。友達や教師による他者評価を受け,自己評価を行う。たくさん称賛され,自己評価が上がることで,英語活動に対する意欲づけをする。また,学級全体の意識調査の変容と合わせて,4人の観察児童を抽出し,観察児童の活動の様子と意識調査の変容も追跡して,研究の成果を検証する。その結果,3つのタイムを設定して繰り返し指導を行うことで,進んで自分の思いを伝えることができた。また,めあてを意識して活動させ,それを教師や友達に継続的に称賛されることで,自己肯定感が高まった。

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子どもたちが英語の文字に触れる場合、「アルファベットが識別できる」段階から、「単語が読める」、「文が読める」段階に至るまでには何段階ものステップが必要であると考えられる。ここでは、現在の公立小学校の置かれている条件の中で無理なく実践可能な指導方法として、ボトムアップ・アプローチ(フォニックス・アルファベットなど)とトップダウン・アプローチ(物語の読み聞かせなど)の融合を試み、その融合の手ががりとして、早口ことばやことば探しゲームを取り入れ、first letterをヒントに単語や文を「かたまり」として識別できるよう指導する。その過程で自然に文字に親しみ、「読むこと」の素地が育つことを目指した実践のプログラムを報告する。

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本研究は,小学校4年生の教科書で出てきたカタカナ表記の語を英語母語話者が英単語として発音する場合,どの程度,児童がカタカナ語として認識できるかを調査することを目的とした。英語母語話者に依頼して録音した39話を,3つのグループの児童に横断的に聞かせ,その語をカタカナで表記させた。その結果,正答率が高い単語は,lemon, bus, mama, pen, juice, sport, time, cake, orangeの9語であり,lemon, bus, mama, pen, juice, sportの6語は正答者数が8割を超えていた。これらの単語は,mama以外は,すべて『英語ノート』で取り扱われる語彙リストに含まれていた。一方,正答率の低い単語では,world, hundred, leagueの3語で正答者かいなかった。これらの単語の特徴を明らかにするために,正答にならなかった児童の回答を分析したところ,児童は知っている類似する単語に置き換えたり,音声的に認知した文字で答えようとしたりしていた。全体としては,他の教科書や副読本に出てきたカタカナ英語を母語話者が英語として発音した場合,児童がカタカナ語で正確に表記した割合は,36.75%であった。以上の結果から,カタカナ英語において「表記しやすいカタカナ英語」「表記しにくいカタカナ英語」のそれぞれの特徴を分析し,カタカナ英語を活用するための具体的な方法の手がかりを提案した。

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ディズニーリゾートで知られる浦安市は,伝統ある元町と埋め立ての新興地域が共存する町で,全国各地,世界各国から転入生がある。そのため,子どもたちのふるさとに対する感情は千差万別で,ふるさと浦安に深い愛情を持つ子どももいれば,浦安をふるさととして受けとめていない子どももある。浦安市では,伝統と文化を尊重するふるさと教育の充実を図るため,「うらやすっ子学習」と称した学びの準備を進めていた。ところが東日本大震災によって,首都圏にありながら浦安市は激甚災害の指定を受け,市の85%が液状化の被害に遭い,ライフラインは寸断され、住宅や学校は傾き、美しく整えられた街並みは一変した。郷土と同様に子どもたちの心が傷つき辛い時こそ,ふるさとに対する愛情と誇りを大切に育くみたいと考え,小学校教員,中学校教員,大学教員,教育委員会が協力して,外国語活動にふるさと教育を取り入れた教材を開発し,それを使って指導するための指導案を作成し,小学校6年生36名に対して試用実践を行った。実践の結果,子どもたちの音声英語の理解力に向上があったこと,子どもたちが教材を使って楽しく活動したこと,英語でふるさとのことを学んで面白いと感していたこと等が確認された。開発教材は学級担任が簡便に使えるように作成されており,市内の小学校で広く活用できる可能性があることも示唆された。

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本研究の目的は,英語を第一言語とするアメリカ在住の日本にルーツのある日本語学習者(子ども)と行う交流授業は,児童のアイデンティティ形成と英語の学習意欲との間にいかなる関連をもたらすかについて検証することにある。調査は小学校6年生35名を対象に,交流授業の前と後に質問紙法で行った。その結果,アイデンティティの項目で言及回数に有意差が認められたカテゴリーは,「年齢・誕生日」「身体的特徴・イメージ」「精神力・体力・目的意識・夢」「特殊能力(運動・言語・芸術・音楽など)」「対人関係・行動様式」「価値観・規範意識・信仰」「好き嫌い(勉強,教科活動)」「児童としての役割・地位(小学生・学校名・クラス名など)」「地域意識」「家族関係」「日本志向・他国志向」であった。次にアイデンティティと学習意欲の関連をさぐるため,前述のカテゴリーごとに授業後に言及した児童のみを選択し,学習意欲の項目ごとに分析を行った。その結果,「対人関係・行動様式」「日本志向・他国志向」の2つのカテゴリーで授業後に言及した児童は,学習意欲の「有能感」「挑戦傾向」「独立達成傾向」の項目の一部で有意にプラスであった。以上のことから,このような交流授業は,児童のアイデンティティ形成に影響を及ぼし,かつ英語の学習意欲を高めることにつながることが示唆された。

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本稿の研究目的は,小学校5, 6年生における英語の受容的語彙知識を調査することである。「音声と意味」,「音声と文字」,「文字と意味」の各つながりの強さには差があるのか,また「カタカナ英語」とその他の「英単語」の知識には差があるのかを調査することを研究課題とし,小学校5,6年生144名を対象に,3種類のテストを実施した。調査する目標語は,すべて『英語ノート』1及び2から選択し,20語をカタカナ英語,残り20語を英単語とした。テスト1は,音声を聞いて対応する絵もしくは写真を選ぶテスト,テスト2は音声を聞いて対応する綴りを選ぶテスト,テスト3は綴りを見て対応する絵または写真を選ぶテストである。結果としてわかったことは,「音声と意味」のつながりが他よりも強く,「音声と文字」と「文字と意味」のつながりの強さには差がなかったことである。ただし文字に関する知識もかなりあることが明らかになった。またすべてのつながりにおいて,「カタカナ英語」の知識が「英単語」の知識を上回った。結果から示唆されることは,外国語活動の音声中心の方針は維持しながらも,文字指導についてもっと積極的に考えていくべきであること,「カタカナ英語」の知識を指導に生かしていくべきである,ということである。

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本研究は,外国語活動必修化後の小学校教員の外国語活動に対する意識を探ること,更に,必修化後の課題について質的研究手法を用いて明からにすることを目的とする。調査は半構造化インタビューによるものとした。参加者は,石川県の小学校教員3名であり,この3名は,必修化前にインタビューを行った際に,教員間の外国語活動に対する意識差について,指摘していた。分析は,インタビューを書き起こし,グラウンデッド・セオリー・アプローチ(戈木, 2008)を基本にしながら,構造構成的研究法(SCQRM)(西條, 2007)の考えを参考に行った。この結果,外国語活動に対する小学校教員間の意識差については,これまでの積み重ねで「慣れ」が出てきていること,また,一方で「もう外国語活動については考えたくない」意識があることが明らかとなった。さらに,教員間に意識差があることが示された。

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本稿では,小学校6年生の英語語彙に対する親密性(単語親密度:語彙へのなじみの深さ)が語彙理解度にどのような影響を及ぼしているかについて明らかにした。調査対象語彙は『英語ノート』の261語(名詞253語・形容詞8語)である。単語親密度は基本語データベース(学習研究社, 2008)より引用した。その結果(1)調査対象語彙のうち242語(92.7%)にカタカナ表記があり,更にそれらのうち136語(52.1%)に関して単語親密度の評定ができた。単語親密度の平均値は5.8±0.5点であり,総じてこの136語は単語親密度が高い語彙であった。(2)これらに対する四技能の正答率はリスニングでは91.8±10.2%,スピーキングでは58.3±33.0%,リーディングでは30.0±12.7%,そしてライティングでは8.1±9.9%の正答率で,すべての技能の組み合わせの間に統計的な有意差があった(p<0.01)。(3)単語親密度と四技能との相関関係を調べたところ,リスニング能力(r_s=0.22, p<0.01)及びスピーキング能力(r_s= 0.27, p<0.01)との間に弱い正の相関が見出された。以上のことから,児童などの初期英語学習者に対しては語彙への親密性を向上させることが,リスニング能力及びスピーキング能力の習得に寄与することを示唆された。しかしながら,語彙に対する親密性は成人と初期英語学習者とでは異なることが十分に想定される。それゆえ学齢に応じた語彙への親密性の評価,及びその発達変化を追跡していくことが今後必要である。

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外国語活動の目標である「コミュニケーション能力の素地の育成」のためには,「言語や文化については体験的な理解を図ること」が求められると学習指導要領は謳っている。活動を作る際は,子どもの関心や意欲を育てるようなコミュニケーションの場の設定が重要である。本研究では,子どもの「伝えたい,聞きたい」という思いを引き出し,他者との協同を通して,言語や文化の体験的理解を促す授業活動のありかたに焦点を当て,その授業活動の仕組み,課題,活動デザインのポイントを明らかにする。ケーガンに基づく協同学習の成立条件を分析の観点とし,授業事例の報告書を収集しその指導案を分析した。授業活動にどのような傾向や働きがあるのか,またそれらを『英語ノート』使用の指導案,開発校独自の指導案に分類し,『英語ノート』が授業に与える影響を明らかにした。結果として,協同学習の成立条件を含む活動が,よりコミュニケーションを積極的にとろうとする態度の育成に繋がる可能性があること,協同的な活動は大きく二つに分類することができ,それぞれの特徴から,協同的な活動をデザインするポイントを明らかにした。そして,『英語ノート』を使用した授業は,より知識構築重点が置かれており協同性が下がる傾向があるため,その活用への課題について言及した。

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本研究は,小学校外国語(英語)活動の現状について,習熟度・開始学年・時間数の関係を調査し実態を明らかにすることを第一の目的としている。2年間の研究期間の初年においては,教師を対象にアンケート調査を行い,研究完成年度への橋渡しとする。具体的には(1)指導者の基礎情報,(2)英語能力や外国への興味・関心,(3)英語の自己研修,(4)指導技術,英語を使ってできること,(5)英語や外国語活動に対する思い,(6)指導内容,(7)最適と考える開始学年,などについてアンケート調査を行った。その結果,教師の自己研修のための時間の確保の困難さや,授業を自分一人で教えることに対する不安が改めて浮き彫りになった。また,開始学年については半数を超える教師が「現状より早く」を選択しており,児童にとって外国語に触れるのはできるだけ早期がよいと判断しているものと考えられる。指導に当たる教師の多くが指導に自信がないと回答する一方で、開始期は現状より早いほうがよいと判断しているという事実は,児童の習熟度とも密接に関係していると思われ,研究完成年度に実施予定の,児童の習熟度調査を考察する際の示唆となった。今後の課題は,今回の予備調査を受けて,実際に児童の習熟度を測る問題を作成・実施し,その結果と開始学年,時間数の関係を精査し,建設的な提言を行うことである。

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本稿では、小学校英語教育学会が課題研究として進めている「外国語活動の評価規準と方法に関する研究」の一環として、外国語活動における評価方法についての研究の中間報告を行う。本課題研究グループは,平成2010年度〜2011年度にわたり,外国語活動の「評価規準」と「評価方法」の2つの研究部門に分かれ,それぞれ課題の所在と解決の方向性を探るべく研究を行っている。本稿では、初年度として、まず外国語活動の評価方法にかかわる研究部門の中間報告を行う。とりわけ外国語活動が子どもにとっての初めての外国語との出会いの場であることをふまえ,子どもの学びを方向付け,意欲化するための評価方法,子どもの姿を把握し授業改善につなげるための評価方法のあり方について検討する。とりわけ、外国語活動でよく用いられる自己評価を中心に取り上げ、具体的な事例を元に、自己評価のメリット・デメリット、規準・基準の設定の仕方、子どもの学びへの影響などの視点から、課題を整理し検討を加えた。

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