日本家政学会誌
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50 巻, 9 号
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  • 岡村 益, 秋山 露子, 和田 淑子, 安藤 真美, 島田 淳子, 梁瀬 度子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 901-902
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
  • 和田 淑子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 903-914
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
  • 貴志 倫子, 平田 道憲
    1999 年 50 巻 9 号 p. 915-924
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    本研究は, 性別役割分業観, 家事サービスに関する態度, 家事労働の義務・やりがい感の態度と夫妻の家事労働時間との関連を明らかにすることを目的とし, 核家族世帯の妻28名, 夫63名の生活時間調査ならびに質問紙調査を分析, 考察した.
    主要な結果は以下のとおりである. (1) 妻は有職の場合も家事労働のほとんどの責任を負っており, 非就業日には有職妻とその夫との生活時間の差が顕著になる. (2) 妻が「主に仕事」のカップルはもっとも性別役割分業観に否定的で, 家事サービス利用には比較的積極的な態度である. (3) 性別役割分業観に否定的で, 家事労働に義務ややりがいを感じている夫は家事労働に比較的多く関わっている. (4) 妻と夫では, 家事労働時間に影響をおよぼす態度が異なる.時間量と態度の関連から, 夫妻の家事労働時間のバランスをとるためには性別役割分業観だけでなく, 家事労働そのものに対する態度や生活に対する態度の変革についての検討が必要であることが示唆された.
  • 佐藤 秀美, 畑江 敬子, 島田 淳子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 925-930
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    対流伝熱, あるいは放射伝熱のみで加熱できる装置を用いて, 開放系で食品を加熱し, 放射伝熱および対流伝熱の加熱の特徴を定量的に把握するとともに, 食品の焼き色に対し, 伝熱方式の違いがどのように関与するかを調べた.その結果, 以下のことが明らかになった.
    (1) 伝熱方式の違いは, 食品表面の温度に大きく影響した.対流伝熱で加熱した場合には, 加熱開始時点における熱流束が大きくなるため, 加熱開始直後の食品の表面温度は急激に上昇した.しかし, 表面温度の上昇に伴い熱流束が著しく低下するため, ある時点から表面温度はほぼ一定となった.これに対し, 放射伝熱で加熱した場合には, 対流伝熱に比べて加熱開始時点の熱流束が小さいため, 加熱初期の表面温度の上昇速度はそれほど大きくなかった.しかし, 加熱時間全般を通して, 食品の熱流束がほぼ一定であるため, 食品の温度は上昇し続けた.
    (2) 放射伝熱の場合, ヒータと試料間の距離の違いは加熱全般を通して同程度に影響し, この距離が短いほど熱流束は大きかった.対流伝熱の場合, 風速および風温の違いの影響は加熱初期に大きく現れたが, 加熱後半になると小さくなった.
    (3) 伝熱方式の違いは食品の焼き色に直接影響せず, 食品の表面温度に影響し, この表面温度に応じて食品の焼き色は変化した.
  • 勢田 二郎
    1999 年 50 巻 9 号 p. 931-937
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    Strain behavior of nylon 6 fiber and tristearin as a soil model compound under high hydrostatic pressure up to 250 MPa was studied with a piezometer at 25°C. It was obtained that the initial compressibility, κ 0, was 1.8 × 10-4 MPa-1 for nylon 6, and 3.0 × 10-4 MPa-1 for tristearin. Furthermore, a calculation of compressibility in the amorphous region of nylon 6 was tried. These results suggested that putting the fiber under high hydrostatic pressure was effective for washing. This was supported from a microscopic observation. The experimental results were discussed in terms of the initial compressibility and the density.
  • 成人女性の足型レプリカ採取法による試み
    山本 昭子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 939-947
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    歩行に伴う足囲ボールおよび足先長の変化を定量的に把握するため, 22歳の女子3名を被験者として, 立脚期の歩行動作時の前足部を, 硬軟2種類の粘土上において, 石膏レプリカを採取する方法で検討した.結果をまとめると次のようになる.
    (1) 足囲ボールは, 歩行時, 軟粘土上ではほとんど変化しないが, 硬粘土上では, 蹴り出し時の爪先離地直前に, 片足直立時より2.7% (6.4mm) 減少する.立位静止時の足囲ボールに対しては約2.1% (5mm) の減少となる.硬粘土上での減少率を通常の歩行時のものと考えると, それらの変化量の把握は, 靴型の足囲寸法設計のための情報として有用である.
    (2) 足先長の足底側寸法は, 蹴り出し時の爪先離地直前に, 硬粘土上では, 片足直立時より13.4% (9.5mm), 軟粘土上では9.6% (6.9mm) 増加する.また, 足背側寸法は, 硬粘土上・軟粘土上共に約21~23% (13.5~15mm) 減少する.硬粘土上での足底側足先寸法の増加量 (9.5mm) は, 立位静止時の足長寸法の約4%に相当する.それらの変化量の把握は, 靴型の爪先余裕長の設計のための情報として有用である.
  • 森 由紀, 大村 知子, 大森 敏江, 木岡 悦子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 949-958
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    携行品運搬における背負い方式の有用性に関する研究についてすでに報告した。本報では背負い方式が一般的である小学生の学習用具携行に関する実態調査および実験を行い次のような知見を得た.
    (1) 通学用鞄のタイプに関して, 個人の自由に任せている学校があったが, 1年生の大部分はランドセルを使用していた.6年生が使用している通学用鞄のタイプは, ランドセルが70。0%, リュックサックが20.4%, その他が9。6%で, 高学年ほどランドセルの使用が減少し多様化する傾向がみられ, ランドセルの体格への不適合もその一因であると推察された.
    (2) 教師はランドセルの使用について, 両手をあけることの安全性や丈夫であるなどの長所を挙げる一方で, 1年生には重すぎる, 高学年には窮屈で格好が悪いなどの問題点を指摘していた.
    (3) 通学用鞄に学習用具重量を加えた携行総重量の体重比は, 1年生では平均14.8%, 4年生では 11.2%, 6年生では9.0%であり, 低学年ほど体重の割に重いものを携行していた.学習用具の内容は教科書, ノート, 筆記用具の他, 副教材, 補助教材などであった.
    (4) 低学年児童を被検者とするランドセル背負い実験では, 荷重圧が肩中央部および腰椎部に大きく加わり, 学習用具重量が増すほど荷重圧も大となった.特に, 肩中央部において静立時の荷重圧に対する歩行時の最大荷重圧の比率が大となる傾向がみられた.
    (5) 体型によって荷重圧の分布が異なり, 背面が平らな者は肩中央部への荷重圧が大きく, 腰部後面が平らな者は腰椎部への荷重圧が大きいという特徴がみられた.
    (6) ランドセル背負い時の姿勢観察の結果, 静立時, 歩行時いずれにおいても, 学習用具重量が増すほど前傾姿勢をとることが認められた.
    以上のことから, 低学年児童にとっては重すぎる負荷を軽減する方策を, 高学年児童には体格に適合する携行方法を, 中身の問題とともにそれぞれ検討する必要があると考えられる.
  • 市川 朝子, 大島 久美子, 平江 陽子, 神戸 恵, 下村 道子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 959-964
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    家庭用軟水装置で処理した水および処理していない水道水で粥炊飯を行い, 飯粒と液状部の性状について比較検討した結果は以下のようにまとめられる.
    軟水を用いた水で炊いた粥については, 飯粒は軟らかく, 煮崩れ率が高くなった.粥全体の中で飯粒が占める割合は増加した.また, 軟水で炊いた粥の液状部の見かけの粘度は水道水を用いたものよりも高かった.軟水にカルシウムイオンを添加した場合, 炊いた粥の液状部の粘度低下が確認された.
    また, 官能検査結果においても軟水で炊いた粥の飯粒は軟らかく, 液状部の粘りが強いと有意に識別され, この結果は各々の物性値の測定結果と合致していた.これらのことには, 軟水を用いた方が加熱中泡立ちやすいこと, 加熱中の水分蒸発率のやや多いことおよびカルシウム量の少ないことが影響していると推察された.
  • 杉山 寿美, 豊後 孝江
    1999 年 50 巻 9 号 p. 965-971
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    中高年の男女は健康と食生活に関心をもつとされていることから, 40~50代の成人 (男性128人, 女性130人) を対象として1997年7月および1998年4月に, (1) 「機能性食品」「特定保健用食品」という言葉の認識, (2) 各機能性食品 (特定保健用食品, 健康食品) の商品名の認知度と利用頻度, (3) 保健行動についてアンケート調査を行った. (1) 「機能性食品」という言葉を認識している者は14.8% (男性12.5%, 女性16.9%), 「特定保健用食品」という言葉を認識している者は6.6% (男性5.5%, 女性7.7%) であった. (2) 特定保健用食品のうち, 繰り返し利用されている商品は, はっ酵乳のみであったが, 繰り返し利用されている健康食品は多かった. (3) 認知群 (「機能性食品」という言葉を認識している者) は, 非認知群よりも各機能性食品名の認知度, 使用頻度が高く, 運動習慣者, 健康に関する本・雑誌の購読者, ビタミン・ミネラル剤の服用者が多かった.食事回数および食事時刻, 外食利用頻度, 食物摂取頻度 (肉料理, 魚料理, 揚げ物, 根菜類) に有意差は認められなかった.
  • 桑畑 美沙子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 973-984
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    『家政誌』における食文化研究の特徴と課題を探るために, 「人間が自然や社会に対処しながら蓄積し, 蓄積している食に関する行動様式の総体」にかかわる研究が行われたと思われる論文を取り出し, 論文数, 研究の内容, 対象, および手法を検討した.比較のために, 食生活にかかわる研究がなされている他の学会誌として, 『風俗』および『生活学』に掲載された食文化関連論文についても検討した.食文化関連論文として取り出された, 『家政誌』115編 (報文81編, 資料32編, ノート2編), 『生活学』41編, 『風俗』 76編から家政誌のノート2編を省いた230編を分析対象論文とした.その結果, 次のことが明らかとなった.
    (1) 『家政誌』は, 『風俗』や『生活学』に比べ, 食文化にかかわる論文の割合が低かった.また, 資料として掲載されている論文の割合が高かった.
    (2) 『家政誌』の食文化関連論文は, 『風俗』や『生活学』と同様に, 貯蔵・調理加工・献立作成など, 調製の段階にかかわる食行動が研究されている論文の割合が高いという特徴が明らかとなった.
    (3) 『家政誌』の食文化関連論文は, 時代として現代, 地域として国内の都市, 階層として中層に関する食文化が研究されている論文の割合が高いという特徴が明らかとなった.また, 研究対象とされた時代や地域や階層が選定される際, 視角が不明確な傾向にあった.
    (4) 『家政誌』は, 他の2誌に比べ, アンケート調査が行われたり, 統計的に処理された論文の割合が高いという特徴が明らかとなった.この傾向は, 特に報文に見出された.このことから, 『家政誌』, 特に報文では, 食文化が質的手法によってでなく, 量的手法によって明らかにされている論文が多い傾向にあることが示唆された.
    上記の結果から, 『家政誌』における今後の食文化研究の課題として, 以下の点が示唆されたと言えよう. (1) 時代として前近代や近代, 地域として国外や国内の漁村, および階層として下層など, 食文化の研究対象が拡大されるとともに, 明確な視角で選定されること.
    (2) アンケート調査と統計的処理を組み合わせた量的手法だけでなく, 古文書や遺物資料を用いた研究, および聞き取り調査, 観察調査などが用いられた事例的研究による質的手法も取り入れられることによって事例的な研究も導入されること.
    (3) それによって, 食文化にかかわる研究が他分野と比肩できるように活性化されること.
    本研究は平成7年度日本家政学会第47回大会 (奈良女子大学) で報告した内容をさらに発展させて, 平成8年度日本家政学会食文化研究部会第9回研究大会 (日本女子大学), および平成9年度日本家政学会第49回大会 (共立女子大学) で報告した.
  • 村井 智子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 991-992
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
  • 谷 都美子
    1999 年 50 巻 9 号 p. 993-994
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
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