【目的】当院は、生活習慣病の予防・改善、ロコモティブシンドローム予防を目的として運動教室開設準備を進めている。目的に即していて、かつ効果が上がる教室とするにはどのような運動が適切かを検討するためにこの研究を行った。
【対象並びに方法】対象は、2012年10月1日から2016年7月31日までに、当センターにおいて特定健診の検査項目を満たす健診を受診して、特定健康診査の標準的な質問票が記入された13,697人（男性7,860人、女性5,837人）である。
【方法】質問項目の「1回30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上、1年以上実施している」と記されている運動習慣に関する質問、および「日常生活において歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施している」の各々に対する回答、「①はい」、「②いいえ」の2群について、特定健診で採用されている身体計測値（腹囲、BMI、収縮期血圧、拡張期血圧）および血液検査値（グルコース、HbA1c、ALT、AST、γ-GTP、LDL-C、HDL-C、中性脂肪）値の平均±SDを算出して「はい」、「いいえ」2群間の差をt-testにて検定した。
【結果】身体計測値：質問票で評価した運動実施群（n＝2,518）では未実施群（n＝11,179）よりBMIと収縮期血圧と拡張期血圧が高値であり両群間の差は推計学的に有意であった。身体活動実施群（n＝4,901）では腹囲、BMIおよび拡張期血圧が未実施群（n＝8,777）より低値であり、両群間の差は推計学的に有意であった。
　血液検査値：運動実施群ではグルコース、ALT、AST、HDL-Cが未実施群より高値であり、両群間の差は推計学的に有意であった。γ-GTPは実施群で低値であった。身体活動実施群において未実施群よりグルコース、γ-GTP、LDL-C、および中性脂肪が低値で、HDL-Cは実施群で高値であり、両群間の差は推計学的に有意であった。
【結語】メタボリック症候群の予防、治療に有用である運動療法は科学的な根拠に基づき行うことが求められる。そのために行った健診データを用いて行った検討で運動療法に有用な若干の知見が得られた。

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【はじめに】ブルガダ症候群とは、心電図の右側前胸部誘導に特徴的なST上昇を呈し、突然に心室頻拍・心室細動を生じて、失神や突然死を生じる疾患として知られている。健診時の心電図で異常なしとされていたが、突然の心室細動にて救急搬送されブルガダ症候群が診断された一例を経験したので報告する。
【症例】45歳、男性。2014年より継続して当施設の定期健康診断を受診していた。2014年2月初診時、身体所見に異常を認めなかった。また、自覚症状、既往歴とも特記すべき事はなかった。検査結果では、胸部X線所見は正常で、生化学検査ではT-cho: 256mg/dL、LDL-cho: 180mg/dL、TG: 161mg/dLと軽度高値を認める以外に異常を認めなかった。心電図は初回の2014年2月、2014年9月、2015年9月と3度受けていたが、いずれも心電図自動診断にて正常とされていた。2016年4月、夜間就寝時に突然意識消失をきたしているところを家人が発見し救急搬送となった。搬送先の病院にてブルガダ症候群と診断された。専門病院に転院後、植込み型除細動器の手術を受け、無事退院となった。
【考察】健診時の心電図自動診断では異常なしとされており、saddle backタイプのブルガダ型心電図の波形が正常と診断されていた。最近の心電図自動診断のソフトはブルガダ型心電図の自動診断基準に対応しているが、そういった心電計においてもしばしばブルガダ型心電図が見逃され、不完全右脚ブロックやRSR’パターン等の判定にされる場合がある。ブルガダ型心電図の健診時の検出率は、0.14％～0.9％との報告があり、決して稀ではない。ブルガダ型心電図が疑われる場合には、実波形を確認すること、V1・V2誘導の一肋間上の誘導の波形を確認すること、以前の心電図とST部分の変化を確認することが、健診でブルガダ型心電図の見落としを防ぐために重要であると考えられた。

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　本院を受診した日本人489名を対象に、本院で診療に利用している自覚症状に関する64問の問診への回答データを収集し、さらにその一部の被検者からDNAを採取し、生活習慣に関する遺伝子UCP1、ADRB2、ADRB3上の3 SNPsの遺伝型データを取得した。問診結果と3 SNPsとの関連性を累積ロジスティック回帰モデルで評価し、首すじのこりやすさとUCP1遺伝子上のrs1800592と有意な関連性が示唆された（P値0.003）。また痰のでやすさ、咳のでやすさ、便秘のなりにくさ（以上UCP1）、歯ぎしりのしやすさ、動悸のありやすさ（以上ADRB3）、眼の痛みにくさ（ADRB2遺伝子）との関連の可能性を示唆した。また遺伝子検査の結果に基づく遺伝子別オーダーメード健康指導、つまりテーラーメード健康指導の可能性について考察した。

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【はじめに】我が国での胃がんによる死亡者数は年間5万人前後で推移しており、これは過去35年間あまり変化していない²⁾。1983年Helicobacter pylori（以下HP）が発見されて以来、HPと胃がんの関連が明らかになり、HPを除菌することにより胃がんの発生を約 1/3 抑制可能であると報告されている^4）。今回我々はHP感染の早期発見を目的として院内測定導入へ向け、新たに開発されたラテックス免疫比濁法試薬の比較検討を行った。
【対象および方法】2016年8月から9月の当院健診センター人間ドック受診者で内視鏡検査を実施した血清検体を対象とした。測定機種は汎用自動分析装置：LABOSPECT008（日立）を使用し、検討試薬は新たに開発されたラテックス免疫比濁法による血清中抗HP抗体検出試薬3試薬を用い比較検討を行った。判定不一致検体については従来のEプレート（ELISA法）で外部委託測定を実施した。
【結果および考察】対象となった148例の内視鏡所見は未感染95例、現感染6例、既感染（除菌後例を含む）47例であった。未感染における抗HP抗体の一致例はA：85例（91.6％）、B：91例（95.8％）、C：86例（90.5％）、現感染の一致例はA：6例（100％）、B：4例（66.7％）、C：6例（100％）であった。一方、既感染の陽性例はA：29例（61.7％）、B：7例（14.9％）、C：22例（46.8％）であった。内視鏡結果が［陽性］・［既感染］と判断された検体の抗体価陽性率において3試薬間に差異が見られたが、試薬A及び試薬Cにおいては内視鏡結果との高い一致率を示した。新たに開発されたラテックス免疫比濁法による抗HP抗体測定はHP感染の早期発見へ有用性が示唆された。

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　平成27年度当院センター（以下センター）は大学病院所属の健診部門として移設拡大し、多職種の大幅な人事の異動が行われた。健診におけるピロリ菌検査の方法は身体に負担の少ない安価な方法が推奨されており、センターでも移設拡大後よりABC検診を新たに導入した。当初はピロリ菌検査の方針が決まっておらず、受診者の不利益につながることがあった。そこで、健診当日に簡易で安全に実施できるABC検診を推奨できないか考え、多職種に働きかけABC検診を適切に推奨する取り組みを行った。この過程で多職種と様々な混乱の時期を経験しながら、受診者の状態に適したピロリ菌検査を実施できるようになった。
　今回の取り組みをチームの発展段階といわれるタックマンモデルの4つの段階から検証し、多職種連携・協働の必要性と看護師の役割について考えた。第1段階の「形成期」では、ピロリ菌検査に対する認識が異なり、各職種による判断で検査を推奨した。第2段階の「混乱期」は、ABC検診の推奨に向けた取り組みに対して「手間が増えた、混乱する」など各職種間で意見が対立した。第3段階の「統一期」に入り、各職種の業務状況をお互いが理解することで、チーム内の関係性が安定へと向かった。第4段階の「機能期」では、ピロリ菌に対する検査の方針が明確になり、各職種の業務の混乱を解消するためにツールを作成した。ツールの活用で各職種の役割が明確になり、ABC検診を適切に実施できるようになった。
　以上より、ABC検診の推奨に向け生じた「混乱期」の緊張や衝突は、チームを形成する上で必要なプロセスであることがわかった。また、チームがより早く機能するには看護師が「形成期」から調整役として役割を発揮すれば4つの段階が効率よく進み、チームづくりに貢献できることを学んだ。今後、新たな取り組みを行う場合は専門分野にたけている職種が調整役としての役割を発揮することが望ましい。

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　加齢リスクとサプリメントに関する最新のエビデンスをエンドポイントによって整理した。サプリメントは抗酸化作用、血管に及ぼす作用、ホルモンへの作用などのメカニズムの解析が進み、臨床面での活用も増加している。しかしその結果は一定ではなく、用いられるサプリメントの種類や投与量、そして何を指標として評価するのか、さらには評価に用いる解析方法（観察研究、介入研究など）によって異なるのが現状である。
　本論では、死亡率、認知能などにおけるサプリメント研究を表にまとめ理解の一助とした。

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【目的】当センターでは積極的支援レベルの受診者に対して6ヶ月間に初回面談、運動相談、栄養相談、中間面談、最終検査を実施している。その中で食事記録表や食育SATシステムを用いた栄養指導を行っているが、食事の量以外の問題点も多く、効率的な栄養支援を実施できていない。2014年度より全ての対象者に食行動質問表を記入してもらい、問題となる食行動を洗い出してその指導を追加した。今回、食行動質問表の導入前後における食行動の変化について検討した。
【対象と方法】積極的支援レベル対象者を、食行動質問表の導入前のA群146名（2012年度～2013年度、平均年齢49.9歳）と導入後のB群174名（2014年度～2015年度、平均年齢49.4歳）に分けた。問診22項目のうち食事関連項目と最終時アンケート結果をA群とB群で比較した。
【結果】問診22項目の食事関連項目のうち「朝食を食べるようになった」はA群25.0％、B群46.4％、「食べる速さが改善できた」がA群11.5％、B群21.0％、「就寝2時間前に食事をしていない」がA群28.9％、B群41.3％であった。アンケート結果では「食事目標が実践できた」がA群33.1％、B群44.0％であった。その他の項目においてもB群に改善した者が増えた。
【まとめ】食行動質問表導入後に食行動が改善した人が増えたことから、食行動質問表を使った支援は効率的に栄養支援を行えると思われる。問題点を絞ることで、「食べ方」や「食事時間」および「食事内容」などについて自ら改善に取り組みやすくなると思われる。今後は食行動質問表を用いた支援方法の具体的な活用法を検討したい。

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　厚生労働省は対策型胃がん検診の方法として、従来の胃X線検査に加え上部消化管内視鏡検査（内視鏡）も推奨し、今後、検診のみならず総合健診や人間ドックにおいても内視鏡が画像検査の中心になるであろう。一方、胃がん発生にヘリコバクターピロリ（Hp）感染やそれに伴う胃粘膜萎縮と胃粘膜炎症が強く関連していることが明らかになっている。血液検査であるABC分類などで胃がんリスクを判定し、リスクに応じて画像検査を行うことにより健診・検診の効率化が図ることができる。また、Hp感染者には除菌治療により胃がん発生リスクを低下させることができる。ただし、Hp未感染者と同レベルになることはできず、除菌治療後のサーベイランスが非常に重要である。健診・検診と診療が協力する体制を構築することにより、わが国における胃がん対策に貢献できると思われる。

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【背景と目的】胃X線検査は胃がんの死亡率減少効果を示し、処理能力のある検査として確立されているが、近年では低迷する受診率、受診者の固定化や高齢化などの問題点も抱えている。胃がんの発生にはH. pylori 感染胃炎が強く関連するため、これを考慮したうえで対象者を胃がん低リスク群および高リスク群に分類する効率の良い検診手法が注目されている。岡山県健康づくり財団では、平成23年度から対策型胃がんX線検診において背景胃粘膜の胃炎分類を取り入れ、胃がんリスク群の拾い上げを行っている。
【対象と方法】対象は平成23～25年度に岡山県下でX線にて実施した対策型胃がん検診の受診者延べ41,952名（男性17,011名、平均年齢：68.1歳）である。新・胃X線撮影法に準じて間接撮影を施行し、消化器専門医3名よる病変チェックと背景胃粘膜診断を行った。背景胃粘膜診断については、胃X線画像から正常（N）、萎縮性胃炎（AG）、皺襞肥大型胃炎（HG）の3群に分類した。ニッシエやレリーフ集中などの異常所見を認めなくとも大小粗大の胃小区所見や皺襞肥大は要精検とした。
【結果】全体の要精検率は9.3％（3,913/41,952）、がん発見率は0.17％（73/41,952）、早期がん比率（深達度不明2例除く）は69％（49/71）であった。背景胃粘膜診断の内訳はN群63.9％（26,800/41,952）、AG群34.4％（14,423/41,952）およびHG群1.7％（729/41,952）であった。各群からのがん発見率はN群0％、AG群0.4％（57/14,423）、HG群2.19％（16/729）であり、AG群およびHG群はN群に比べて有意に高い発見率であった。また、陽性反応的中度はAG群1.95％（57/2,927）、HG群2.7％（16/591）であり共に高値を示した。早期がん49例中26例（53％）はAGおよびHG所見のみからの胃がん発見であった。
【結論】対策型胃がんX線検診においてH. pylori 感染胃炎を考慮し、その対象者をリスク集約することで胃がん発見に大きく寄与すると考えられた。

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　東京都における対策型胃がん検診体制の現状を検討した。東京都地区医師会にアンケートを実施し、対策型検診の実態を調査した。胃がんリスク層別化検査の死亡率減少効果を立証するとともに、より効率的な検診体制の構築を試みた。「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン2014年度版」においては、胃X線検査および胃内視鏡検査が、死亡率減少効果を示す相応な証拠があることから、対策型検診および任意型検診における胃がん検診として推奨されている。対策型胃内視鏡検診の円滑な導入に向けては、実施医師の選定、洗浄方法、読影委員会の設置などが問題となっている。厚生労働省より、機能水を使用することを否定しているわけでないとの解釈を得た。これにより、より多くの施設が対策型胃内視鏡検診に参加可能となり、円滑な導入が図れる道が開かれたといえる。
　胃がんリスク層別化検査（ABC検査）は、胃がんを見つけようとしているのではなく、胃がんになりやすいリスクの高い胃粘膜を有しているかどうかを判定するものである。除菌後胃がんの発見された症例やピロリ菌抗体陰性高値群よりピロリ菌が発見された症例が報告されており、慎重な取り扱いが望まれる。多くの自治体では今後、胃X線検診、胃内視鏡検診、胃がんリスク層別化検査が同時に導入される可能性がある。それぞれの自治体で、対象年齢、施行頻度、自己負担費用が異なるのが現状である。対策型胃がん検診システムを有効に構築することにより、東京から胃がん死をなくすことが夢ではなくなることを期待したい。

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　人間ドック受診者の130万人の飲酒状況を紹介する。次いで、アルコールと健康管理という観点から、総合健診受診者の中で男性4,826名を対象に、自記式質問票から週当たりの摂取エタノール量を算出し、この量と、飲酒内容、生活習慣、検査値との関連を検討した。飲酒量の増加に比例して、より不健康な生活習慣を呈した。喫煙（ブリックマン指数：本数×年数）、受動喫煙の増加、1日の仕事時間の増加と月間の休日日数の減少。食事のアンバランス、塩分過多の食事がみられ、1週間での朝食日数の減少、1週間で夕食が外食である日数が増加した。1日当たりの歯磨き回数、生活改善の実行率、保健指導の希望率は減少した。検査値ではBMI、腹囲、収縮期血圧、拡張期血圧、MCV、ALT、GGT、HDLコレステロール、中性脂肪、空腹時血糖、尿酸はそれぞれ増加、膵アミラーゼは減少した。コリンエステラーゼには差異はみられなかった。いずれもJカーブ現象ではなく、比例関係にあった。

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　当院のアルコール診療では、精神科がアルコールや薬物依存のプログラムを持ちあせてないこともあり、純粋の依存症による精神症状で精神科が加療するケースは少なく、アルコールに起因した消化器症状が前面にたち、消化器内科に入院するケースが多い。消化器内科全体でも、リピーターを含めアルコール関連疾患が多く、アルコール診療の重要性を示唆する。一方で臨床的に問題になるのは、レジデントを含め、アルコール飲酒の問診が不十分な点にある。離脱症状の管理やアルコール依存症自己診断（CAGE）テストでさえ理解せずに診療しているケースが多い。コメディカルにおいてはさらに深刻で、以前のトラウマからかアルコール患者に対して敬遠する傾向もあり、アルコール診療に対する固定観念の変革が不可欠である。困難を極めるのは患者背景を加味した上で、いかに今後断酒できる環境整備が出来るかという点にある。当院の取り組みとして、内科・精神科間の連携を強化し、内科入院早期の段階で、精神科にコンサルトしメンタルケアの介入を行っている（アルコール多飲歴入院患者の約20％で実施）。医師、ケースワーカー、精神看護専門の看護師などで構成されたリエゾンチームにより回診が行われ、症例によっては内科加療に目途がついた時点で精神科に転科し2週間程の教育入院を引き続いて行う場合もある。その後精神科医の判断で、アルコール症センターに教育入院を依頼するケース、近医のアルコール診療クリニックに依頼するケース、当院で消化器内科外来と並行して精神科フォローするケースなどがある。このようにアルコール診療においては、1内科診療医の裁量では限界があり、精神科との強い連携をとり、看護師、保健師を含めた包括的な診療体制の構築が必要であると考えられた。

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　2015年死亡原因の10位である慢性閉塞性肺疾患の悪化を予防することは、総合健診の大きな役割である。呼吸機能検査から算出される肺年齢は、同性・同世代と比較して自分の呼吸機能がどの程度であるかを示す指標である。総合健診の受診者の80％が非喫煙者である。非喫煙者において、肺年齢が暦年齢より10歳以上高値を示したものは31％、対実測1秒量低下あるいは1秒率70％未満は11％存在した。彼らがこれらの異常値を示した場合、その原因と対策を探った。横断調査では、体重増加とくに内臓脂肪増加が検査値悪化の要因と考えられた。縦断調査で、体重を減らすことが肺年齢を改善、体重増加が悪化させることを確認した。しかし体重軽減が真のCOPDの病態、気道の炎症を改善させたかは不明である。

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　健診でのスパイロメトリーによる気流閉塞（閉塞性換気障害）の検出は慢性閉塞性肺疾患（COPD）早期発見に重要である。スパイロメトリーを含めた呼吸機能検査の解釈は、被験者の測定値と同じ人種・民族の健常人データから性別・年齢・体格などの要素を独立変数として作成された予測式から算出された基準値との比較による相対的評価によって行われる。そのため、スパイロメトリーの評価には使用されている基準値を理解する必要がある。
　日本では2001年に日本呼吸器学会（JRS）が公表した重回帰分析による予測式が広く利用されているが、2014年にJRSは年齢回帰をLMS法により解析した日本人成人の新しいスパイロメトリー基準値と正常下限値（LLN）を作成公表した。今回はこの新基準値を紹介するとともに、COPD早期発見のための気流閉塞診断における問題点を検討する。
　気流閉塞の指標である1秒率（1秒量／努力性肺活量：FEV₁/FVC）を新基準値と2001年基準値とで比較すると、男女とも新基準値で低下しているが、女性の1秒率LLNは新基準値のほうが大きくなっている。
　気流閉塞の定義はスパイロメトリーで1秒率70％未満、COPD診断基準は、気管支拡張薬投与後の1秒率70％未満とされ、「70％未満」の固定値が適用されている。1秒率を新基準値に基づくLLNで検討すると、1秒率LLN 70％は男性60歳、女性70歳に相当する。すなわち、1秒率70％未満を気流閉塞の基準とした場合、高齢者以外は過小診断していることになる。高齢者以外は、1秒率70％以上であってもLLN未満の場合にはCOPDの可能性を疑う必要がある。

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