日本医療マネジメント学会雑誌
Online ISSN : 1884-6807
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7 巻 , 3 号
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • クリティカルパスより先にオーダリングが導入されていた施設での運用と問題点
    住友 正幸, 佐光 広格
    2006 年 7 巻 3 号 p. 386-390
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 岡本 泰岳, 石木 良治
    2006 年 7 巻 3 号 p. 391-394
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 勝尾 信一
    2006 年 7 巻 3 号 p. 395-399
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 井川 澄人
    2006 年 7 巻 3 号 p. 400-403
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 長谷川 友紀, 藤田 茂, 城川 美佳, 西澤 寛俊, 飯田 修平, 佐々 英達
    2006 年 7 巻 3 号 p. 404-409
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    全日本病院協会の全会員病院に対し、医療安全管理体制や活動の状況、重大な医療事故の経験の有無、事故発生後の原因究明の体制などに関するアンケート調査を実施した。回収率は24.0%(506/2,108) であった。
    その結果、規模の (病床数の) 大きい病院ほど重大事故の経験があり、特に200床以上の病院の1/3は、患者が死亡、あるいは重篤な後遺障害を残すような医療事故 (以下「重大事故」) の経験があることが分かった。また、重大事故の原因究明の組織に、院外のメンバーを入れているケースは依然として少なかったが、約1/3の病院は法律家を中心とした外部の専門家の支援を受けていた。さらに、重大事故に関わった職員に対し、心理カウンセリングなどの支援や一定期間の休職や休養を与えたケースは少なく、当事者の職員の支援体制がほとんど整っていない状況が窺われた。原因究明の際には、約1/3の病院が院内に医療安全や事故調査の専門家がいないことが困ったと回答し、事故後の対応では、患者や家族だけでなく、当事者の職員のケアにも困ったと回答する病院が多かった。さらに、ADR (裁判外紛争解決) に対する病院の期待が非常に大きいことも分かった。
    今後は、重大事故の原因究明を行える専門家の育成と増員、そしてADRの導入方法の検討などが強く望まれている。
  • 宮川 浩一, 大澤 純子, 根井 さき子
    2006 年 7 巻 3 号 p. 410-414
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    輸液ポンプの流量に起因するインシデント報告が相次いだ。当院で使用している輸液ポンプはペリスタルティック (蠕動) 方式により流量を制御しているが、同方式の特徴はチューブの太さにより注入量が決まることである。輸液量に関するインシデントのほとんどが予定輸液量を満たさないことに起因していた。そこで過少輸液の主な原因は輸液セットのチューブ伸展による内腔狭小化にあると考え、実態について調査するとともに輸液セットを装着する際の張力と輸液量の関係について検討した。輸液ポンプを用いて24時間持続静脈内注射を行っている入院患者を対象に輸液残量率を計測したところ、すべての症例において過少輸液が明らかとなった (12.2±3.2%、n=14)。輸液量とチューブにかかる伸展張力の関係を調べるために用手的伸展と錘を用いた定量的伸展による検討を行った。看護師5名が輸液セットの装着に際してチューブに軽い伸展および強い伸展を加えたところ、伸展なしと比較して有意な輸液量の減少を認めた。定量的評価では、錘の重量と総輸液量とは反比例した。以上の結果から、輸液セットの装着時にチューブに伸展を加えないよう院内に周知徹底した。輸液残量率を再調査したところ有意な減少を認めた (8.1±2.4%、p<0.01、n=16)。輸液ポンプ使用時に正確な流量を確保するためにはチューブに伸展を加えないような慎重な操作が必要である。
  • 藤本 俊一郎, 多田羅 喜代美, 大原 昌樹
    2006 年 7 巻 3 号 p. 415-421
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    急性期病院から在宅にわたる切れ目のない地域医療連携を目的として2005年11月に香川県の中・西讃地域でシームレスケア研究会を設立した。2006年1月-7月の間に7回の研究会を開催し、36施設、196人の参加を得た。参加者の職種は医師・看護師・PT・OT・ST・栄養士・ケアマネジャー・地域医療連携室職員・県および市職員と多職種にわたっていた。連携の範囲を急性期病院から在宅までとし、併せて診療方針・リハビリテーションステップの標準化を図り・記載には共通言語を用いることとした。3つのワーキンググループの活動により「脳卒中」「大腿骨頚部骨折」「嚥下障害・NST」の地域連携クリティカルパスが作成され、実際に使用を開始した。今後は事例検討会とバリアンスチェックの結果を分析し、クリティカルパスの改善を図って行きたい。
  • 平井 有美, 西本 愛, 大平 隆博, 多田羅 昭二, 平下 浩司, 藤本 俊一郎
    2006 年 7 巻 3 号 p. 422-427
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    脳卒中は後遺症を残すことが多く、地域医療連携が必要な代表的疾患である。2005年に当院に入院した脳卒中患者のうち約4割が他の施設に移っており、良質な医療を提供するためには切れ目のない医療連携は必須である。当院では医療連携の体制は整っているが、施設問をつなぐ共通のッールがなかった。そこで、2005年11月にシムレスケア研究会を設立し、脳卒中地域連携クリティカルパスの作成に取り組んだ。脳卒中地域連携クリティカルパスはエクセルで作成し、効率的な情報の入力や共有化を可能としている。脳卒中地域連携クリティカルパス作成における多職種との討論は施設問のネットワーク形成に有用であった。脳卒中地域連携クリティカルパスは運用を始めたばかりであるが、今後、バリアンスの集積・分析を通じて、クリティカルパスの改善を図っていきたい。
  • 溝口 晶子, 辻 泰弘, 松本 一成
    2006 年 7 巻 3 号 p. 428-433
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    2001年10月~2005年1月に糖尿病教育入院クリティカルパスを導入し、経過観察可能であった1型糖尿病患者14例と2型糖尿病患者106例を対象にhemoglobin A1c (HbA1c) と薬物療法の推移を調査した。全症例 (n=120) におけるHbA1cの変動調査では、入院時の10.4%から1ヶ月後には8.6%、3ヶ月後には6.8%まで低下し、12ヶ月後まで有意な低下を示した (p<0.05)。また、1型糖尿病患者群と2型糖尿病患者群ともにHbAlcは有意な低下を示した。教育入院前後と12ヶ月後の薬物療法調査では、2型糖尿病患者106例のうち、入院前は薬物療法を実施しておらず入院時から薬物療法が開始された患者は全体の49%であった。経口糖尿病薬単独治療患者は入院前45%から入院時には37%へ減少し、インスリン単独治療患者は入院前4%から入院時45%へと増加した。また、教育入院12ヶ月後にはインスリン使用患者のうち18%がインスリン治療から離脱可能となっており、薬物療法が不要となった患者は7%に及んだ。糖尿病教育入院後のHbA1cの変動調査の結果から、糖尿病治療における教育入院はHbA1cを有意に低下させる手段の一つとして有用であることが再確認された。また糖尿病教育入院で薬物治療が初めて開始となる患者や薬物療法が変更になる患者が多いことが判明し、薬剤師による服薬指導の重要性が示唆された。
  • 徳永 誠, 中根 惟武
    2006 年 7 巻 3 号 p. 434-437
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    外来患者196例を受付時刻や検査の有無などの受診状況ごとに分けて外来待ち時間調査を行った。初診・再診・予約診の間で、診察待ち時間には有意差を認めなかったが、初診患者で再診や予約診患者よりも診察時間が長かった。受付時刻の違いによる診察待ち時間の違いは明らかではなかった。医療行為の数は、初診患者では再診や予約診患者よりも多く、医療行為の数が増すと病院滞在時間は増加した。外来患者の受診状況は患者により様々であるため、外来待ち時間は外来患者全体で算出するだけでなく、受診状況ごとに分けて検討する必要がある。特に待ち時間が長かった診察待ち時間の改善には医師の積極的な取り組みが望まれた。
  • 勝尾 信一, 吉江 由加里
    2006 年 7 巻 3 号 p. 438-444
    発行日: 2006/12/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    当センターは、福井総合病院を中核とする複合医療福祉施設であり、総職員数は1,014名である。2003年に職員教育委員会が発足し、全職員を対象とした職員教育システムを作成・稼動した。本システムは、職員研修規定、センター内研修会等開催規定、業務主張 (学会・研修会等出席) に関する規定からなる。職員研修は、参加を義務付けられる指定研修と、自主的に学習する自主研修に分けられる。指定研修には、新採用研修、3ヶ月研修、3年研修、幹部研修がある。自主研修は、発表と参加に分けられ、それぞれ単位に換算され、職種による目標単位が設定されている。センター内研修会等開催規定には、研修会の認定基準が定められている。センター外で開催される学会・研修会への出席は、前年度の発表実績によって認可される。2004年度の結果は、新採用研修修了93.5%、3年研修修了90.0%だった。自主研修参加の目標達成率は68.2%だった。自主研修発表は5年間で評価するため結果は出ていないが、全職員の73.5%は1年間の発表単位が1単位も獲得されていない。センター内研修会はその他の行事も含め59回開催された。全職種を対象とした職員教育システムを導入することで、一貫した教育および評価が可能となった。今後は、目標達成率の向上および研修の質の向上を図っていきたい。
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