海外の建築基準等による基礎の設計例を紹介し、日本の規準や設計法との相違、設計における考え方の相違を比較検討することにより、日本の設計法の合理性や問題点を議論する。その1では特徴のある杭の設計法の規準があるインドの事例を紹介して、日本には無い設計概念の検討を行う。

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建設分野では設計施工技術の国際化や相互認証などへの流れがあり、ISOなどへの関心がたかまっている。ここで、内外の技術基準や設計施工技術の比較などを行い、国際化に耐えうる合理的な建築基礎の設計体系を構築することも重要と考えられる。しかし、基礎に関する規定は地域性などにも密接にかかわっており、我が国の基準類との差異も少なくないと考えられるので、海外の規定を知ることが必要となる。その2では、ロシア、中国の規定を中心に、日本との比較を行う。

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戸建住宅の沈下障害に係わるトラブルが、法令改正や居住者意識の向上に伴い急増し、社会問題化している。本研究は、沈下障害を防止するための設計・施工・品質確認技術を含めたリスクマネジメント手法を開発することを目的としたものであり、今回は、その第一段階として全国建築確認審査機関を対象として実施した、戸建住宅の基礎。地盤の取り扱いに関する全国一斉アンケート調査の概要について述べる。

1. はじめに
2. 住宅基礎を取り巻く不具合・トラブルの現状
3. アンケートの対象と調査項目
4. 調査結果の概要

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地盤上の基礎構造の設計等において、等価換算厚理論を用いた多層地盤の沈下と応力の算定法を提案し、次のような結果が得られた。1)多層地盤の即時沈下に関しては、厳密解との比較によって、本提案式の妥当性と建築基礎設計指針における算定式の問題点を明らかにした。2)多層地盤の鉛直応力に関しては、等価換算厚を用いた応力分散幅による算定法を提案し、厳密解との比較によって、本提案式の有用性と建築基礎設計指針における算定式の問題点を明らかにした。

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土構造物の設計では,性能規定化に向けて安全率を用いた許容応力度法から部分安全係数を用いた限界状態設計法への移行が進められている.設計用値のばらつきを考慮できる信頼性解析により,壁高を変えた補強土壁構造物の長期使用限界状態における滑動モードと転倒モードついて検討を行った.まず,従来用いられている安全率との整合を取りつつ目標安全性指標の設定を行った.次に,土の単位体積重量,土の内部摩擦角,補強材破断強度の平均値と変動係数を様々に変化させて,信頼性解析からの荷重係数と抵抗係数を算定した.解析の結果、荷重係数および抵抗係数は破壊モードによって異なるものの、壁高や土質区分に関わらず一律に設定できる可能性があることが分かった。

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地震に対する走行安全性の高い鉄道構造物を設計することが重要である.一般の構造物の地震応答は,地表面に比べて増幅するため,その上に走る列車が脱線しやすくなる.走行安全性の良い鉄道構造物を設計するために,その照査法と照査指標が必要となる.本研究では,車両の脱線特徴を分析し,多数の実地震波による列車走行の限界速度と限界スペクトル強度を検討した.その結果,限界スペクトル強度が妥当であることを確認した.このスペクトル強度を照査指標として,地盤の影響を考慮した走行安全性の照査法を提案した.

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建設行為の対象として、地盤を認知する場合の根本問題を考察した。地盤に対して的確にその本質を把握すること、これが認識手段としての調査の要諦である。巨大物としての地盤、変化の激しい物体に対して、調査法は画一的絶体的なものではない。調査の過程で実行者の主観判断が大きく作用する。調査の計画・実施・判定の段階で主観が介入し、結果の表現に大きい個人差・優劣が生じる。この場合、顕在化したデータ類の他に、先入観や科学認識論で言う暗黙知の作用も見逃し得ない。このような点を実例をも通じて基礎的に考察を行うこととした。結論として地盤調査には、類推が多く作用すること、結果報告は個性的であることなどを指摘した。

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吉野ヶ里墳丘墓の版築による構築技術のルーツを探る研究の一環である。今回は最古の版築技術が駆使されたと考えられる中国・江南の良渚遺跡群(B.C.3300~2200年の良渚文化時代)における地盤構造物、すなわち大莫角山遺跡の基壇、大観山遺跡の祭壇、唐山防洪堤を対象に、地盤の調査および採取試料の土質試験を行い、これらの実体を明らかにする。

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基礎設計基準化委員会では,基準部会のもとで全く新しい概念に基づく基礎設計コードの作成に取り組んできた.このコード作成に当たって,設計コードの体系を議論した.また,性能設計の概念を導入することを試みた.また,設計コード体系の中での地盤情報の取り扱いについては特に慎重に議論を重ねてきた.また,各種構造物の設計については,設計にあたり検討すべき項目を過不足なく表現することに勤めてきた.その結果,この設計コードは従来からある各機関の設計コードの上位コードとして位置づけられ,code for code writerの役目を持つとともにわが国のシングルボイスとして世界に発信されるコードとなることが期待される.

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地盤調査や土質試験から直接に地盤パラメータを求めるばかりでなく,相関性を利用して設定することも多い。また,種類によっては数が少ないものも多く,情報の信頼性を考慮することが重要となる。そこで,確率・統計を援用してこれらの不確定性を考慮し,地盤パラメータの信頼性を客観的に評価する方法の一例を示し,数値計算による適用例を示す。

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構造物の性能設計かが進む中で,完全な性能規定型の基礎構造物設計コードが望まれている。また,国際標準化が進む中においては,道路,鉄道,港湾,建築といったように歴史的経緯より分化してしまっているわが国の基準に対し,「これがわが国のコードです」といえる包括的な設計コードが望まれる。
本論文では,このような背景で提案された「地盤コード21 Ver.3」に対し,利用者(設計者)の観点から実際の設計や固有設計コードの検討にあたり当該コードの実用性,当該コードに今後期待することなどについて述べる。

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建築分野における限界状態設計法の現状と,日本建築学会の限界状態設計法小委員会(LSD小委員会)で検討されている,将来的な設計法に関する検討内容を紹介する。現状については,「建築物の限界状態設計指針2002」における考え方,基礎構造に関する記述,残された課題について紹介する。さらにLSD小委員会では,地盤パラメーターの統計値の整理,ボーリングデーターから設計値を求める方法,使用限界状態の設計方法などが検討されている。沈下量に着目した杭の使用限界支持力の考え方等,今後の建築基礎設計に反映されるべきいくつかの重要点をまとめる。

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現在,構造物の性能設計に関する取り組みが各方面で行われている.また,政府調達協定やTBT 協定などを背景に,ISO 規格などの国際規格との整合性・調和性が今後は強く求められるため,国際標準と調和的な設計体系の確立が早急に必要となっている.このため本稿では,港湾構造物の設計法の改定に向けた取り組みを紹介する.

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護岸や防波堤などの港湾構造物基礎の安定・沈下対策として、深層混合処理工法による地盤改良工がしばしば適用されている。著者らは、深層混合処理工法による地盤改良工の性能設計へ向けての取り組みとして、信頼性理論を用いて現行基準の持つ安全余裕度の評価を行った。まず、これまでの事例の中から、典型的な5断面(護岸4、防波堤1)を抽出し、滑動、転倒、支持力、抜け出しの各設計項目について確率変数を含む性能関数を定義した。さらに、これを解くことによって感度係数、安全性指標を求め、従来の安全率~安全性指標の関係をもとに考察を加えている。本文はその1として、以上の信頼性設計手法について述べる。

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護岸や防波堤などの港湾構造物基礎の安定・沈下対策として、深層混合処理工法による地盤改良工がしばしば適用されている。著者らは、深層混合処理工法による地盤改良工の性能設計へ向けての取り組みとして、信頼性理論を用いて現行基準の持つ安全余裕度の評価を行った。まず、これまでの事例の中から、典型的な5断面(護岸4、防波堤1)を抽出し、滑動、転倒、支持力、抜け出しの各設計項目について確率変数を含む性能関数を定義した。さらに、これを解くことによって感度係数、安全性指標を求め、従来の安全率~安全性指標の関係をもとに考察を加えている。本文はその2として、以上の信頼性設計の結果について述べる。

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ISSMGE/TC23国内委員会(委員長:本城勇介・岐阜大教授)では,H15年度より「Eurocode 7評価」に関するWG活動を行ってきた.これはEN1997-1(Eurocode 7:地盤設計の一般ルール)ドラフトがほぼ完成しCENメンバー国の公式投票にかけられる段階に至り,地盤コード21を作成中のわが国としても,Eurocode 7に対する評価を統一しておく必要があることによる.ここでは,Eurocode 7が世界標準となった場合を想定して,わが国としてこれを導入した場合の問題点を,適宜地盤コード21と対比しながら指摘する.

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構造設計にかかわるユーロコード(EC)はまもなく世界初の地域コードとなる.このコードはISOに強い影響をもつと予想されており,その影響がわが国にも及ぶことが懸念されている.わが国でも7年前から,より包括的な基礎の設計コードについて検討してきた.これが(愛称)地盤コード21である.地盤コード21はわが国と先進国の技術レベルを勘案してEC7と比肩するコードとなることを目的に議論を進めてきた.ここでは,EC7と地盤コード21を主として,(1)性能設計,(2)耐震問題,(3)地盤技術者と構造技術者の関係,の観点から比較することにより,今後の国際社会における基礎設計のあり方を探ることにする.

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Eurocode7(地盤設計)で取られている設計照査の形式(設計アプローチ)と、部分係数はいろいろな事情により、非常に複雑なものとなっている。これはEurocodes全体の設計の概念を示したEurocode0(構造物設計の基本)の立場からすると、Eurocode7が存在しなければ、Eurocodesの設計体系ははるかに明確で、分かりやすいものになっていたと嘆かせるほどのものである。本発表では、この辺の事情を、Eurocode7のドラフトの経緯と、現地での調査(関係者へのインタビュー)の結果に基づき、報告する。

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本論文は,将来の道路橋基礎への部分安全係数設計法の導入に向け,地盤定数の特性値の評価法について議論するものである.地盤定数の評価は基礎設計において最も重要な点のひとつである.特性値の定義はEurocode7の開発過程においても長年議論されてきたものであるが,我が国は欧州とは異なり基礎のじん性挙動を考慮した設計をしていることから,我が国設計法を背景に,独自に特性値の定義を検討する必要がある.また,地盤定数の信頼性は設計の過程で用いられる地盤調査法に強く依存する.したがって,異なる基礎構造物間においてある一定の構造信頼性を保持するためには地盤パラメータの特性値の評価に関して一定の手順を定めておくことが不可欠である.そこで,本論文は,構造物基礎の設計に用いる地盤パラメターの特性値は,最も生じ得る基礎の挙動を推定するための値,すなわち平均値を原則とすることを提案する.次に地盤調査結果から地盤パラメータの特性値を決定するための共通の手順を提案する.

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本論文では,(欧州技術標準) Eurocode 7に記載された杭基礎に関する規定の概要を述べ,現行の我が国における杭基礎の設計や施工法との関わり,整合性を議論する。議論を行う際,1) 限界状態と安全性の捉えかた,2) 設計手順と照査項目,3) 載荷試験の位置付け,4) 品質管理といった観点に着目するものとし,その問題点と我が国における将来戦略に関する展望を述べる。

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設計基準の国際対応や性能規定化が注目されている中、道路土工仮設構造物指針も性能規定化を図り改訂されることとなった。国際的基準としてユーロコードがあり、この中で土留めについても規定されているが、これを日本の基準に適用する際の課題、EC-7の問題点についてとりまとめた。

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2002年新潟県地盤図編集に伴い、地盤図編集委員会土質ワーキンググループで新潟県平野部5地区について土質試験データ(600~1000)がとりまとめられた。
今回、この土質試験データについて統計的解析を実施した。この結果について報告する。

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新潟県平野部と海底地盤のそれぞれ6地区から採取した沖積粘性土について、SEMによって土の微視的構造を観察した。この観察結果と、X線回折からの粘土鉱物の同定結果、物理試験結果、力学試験結果を元に各地区の土質特性の違いについて考察した。
この結果について報告する。

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東大阪地盤の沖積層は、鋭敏粘土が幅広く分布しており、工学的に重要な研究課題となっている。鋭敏粘土層は、生成上で大きく、海成粘土層、淡成粘土層、海成粘土の塩分溶脱(リーチング)が生じた粘土層に区分される。これらの粘土層の分布や土質力学挙動で調査研究が必要とされているところである。本研究では、東大阪地盤の3ヵ所(大阪市城東区1ヶ所および大東市2ヵ所)の沖積粘土層の試料採取を行い、塩分濃度、強熱減量、一軸圧縮強度(鋭敏比)、液性限界・塑性限界の各種試験を行った。これらの試験結果と既存データとの比較検討を含め、東大阪地盤の土質特性を考察する。

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大阪湾の堆積物は狭小的な範囲内で神戸型、大阪型、泉南型などに大別され、土質、圧密、強度特性に差があるとされている。本研究では神戸沖と泉北沖の海底土を採取し、物理および化学的性質を調べ比較した。その結果、粒度分布、液性限界、自然含水比について違いが見られた。堆積物中の重金属含有量の測定結果には大きな差は見られなかったが、重金属含有量は粒径に依存するので、実際には違いがある。一般に閉鎖性内湾は海水交換が悪いため、流入してきた物質がたまりやすい傾向にある。湾内という比較的、狭い範囲の中で堆積物に差があり大別することができるのは珍しく、陸側の土質の違いや潮流が関係していることが考えられる。

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大阪湾岸の粘土層は「神戸型」,「大阪型」,「泉南型」に大別されることが知られているが,その間は急変するのではなく,連続的に変化している。そこで,大阪湾に面する神戸から泉南までの地域を,陸域を含む海岸域(旧海岸線沿い),沿岸域,沖合域に属する24地区に分け,「大阪湾地盤情報データベース」(約5000本)より各地区のボーリングデータを集約して土質特性を比較した。本報告では大阪湾洪積粘土層(Ma12)の土質特性として,物理特性,圧密特性,強度特性を取り上げ,沖積粘土層との比較よりその地域性を述べ,堆積環境との関連を考察する。

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大阪湾岸の沖積粘土層および上部洪積粘土層であるMa12層の土質特性は,神戸,大阪,泉南地域に大別される地域性を示し,その間は連続的に変化している。本報告では,下部洪積粘土層のMa11~Ma9を取り上げ,大阪湾に面する神戸から泉南までの地域を7地区に区分してボーリングデータを集約し,その土質特性(物理特性,圧密特性,強度特性)の地域性と沖積粘土層,Ma12層との比較を述べる。さらに,大阪湾内の大規模埋立地において発生している洪積粘土層の沈下問題に関連して,その特異な圧密特性についてふれる。

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現在工事が進められている首都高速中央環状新宿線の東京都目黒区大橋地区のトンネル工事に伴い、建造物の支持面より深い大深度地下の上総層群(Kc層)の土質調査を実施した。ここではKc層の単位体積重量・変形係数・せん断強度について報告すると共に,Kc層内の介在砂層の透水性と地下水圧分布について報告している。変形係数については、孔内水平載荷試験(初期載荷、繰返し載荷)および三軸圧縮試験(E50)の結果を比較し、繰返し載荷時の変形係数と三軸圧縮試験による変形係数の相関がよいことを述べている。

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堆積物中には、さまざま形態の炭酸塩ノジュールが存在する。河口付近の沖積層内では、数cmのノジュールが形成されている。また、第三紀層にはさらに発達したノジュールが存在し、ベントナイト鉱床中にも大きな炭酸塩ノジュールが存在する。現在のところノジュールの形成は、堆積物中の炭酸カルシウムが溶解-再結晶化することにより発達すると考えられているが、実証はされていない。また、ノジュールの形成と同じメカニズムで土粒子間のセメンテーション作用が起こっていると考えられている。本研究では、EPMAを用いて、ベントナイト鉱床中から採取された炭酸塩ノジュールについて、微細構造の観察および、主な化学元素のEDS面分析を行た。その結果、Caがまんべんなく分布しており、ほかの鉱物粒子を挟んでいることがわかった。なおCaCO3含有量は70%以上であった。

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地域の動植物からなる生態系は地盤である地形,地質,土壌,水理条件により規制されたり関連することが多い。我が国では地域により地盤特性の変化が大きく,地域ごとに多様な生態系を形成しているといえる。一般に動植物の基礎調査ではある限られた範囲でのコドラート調査を行うことが多いが,これらの調査方法では多様な生態系を有する地域全体の生態系の特徴をつかむことが難しい。また,動物調査ではある断面に沿ってその生態を調査するラインセンサスやベルトトランセクト等の方法がある。この方法では地表の上の生き物に注目した調査であり,それらの生態系の下支えとなっている地盤との関係がわからない。ここで我々は,地質地形調査で一般に行われているルートマップによる現地踏査法とこれらの動植物の生態調査を平行して行うことにより有機的につながっている地盤情報と生物の情報を評価する地生態断面調査法という新しい調査法を提案し,その事例を紹介する。

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高速道路、空港の造成や海上空港の埋立てなど大規模土工事においては、土量管理の効率化、高精度化、迅速化が要求されている。このような背景のもとに、筆者らはデジタル写真測量による土量計測システムを開発し、実用に供することを確認している。
今回、当土量計測システムを実際工事における土量管理に適用したので、工事概要と適用結果について紹介する。

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自然災害による被害を最小限に押さえるためには、当該地域の地形やその特性を正しく把握することは極めて重要である。そこで、本研究では、古い時期の土地利用に着目し、土地利用とその変化から広域にわたる微地形区分の推定法の確立を目指している。既に、千葉市およびその近傍を対象に、2時期の土地利用変化から微地形分類を求める方法を提案しており、古い時期の土地利用がこれらの分類にとって極めて有効な指標となること、また、衛星データを用いることによって比較的高精度で解像度の高い土地利用分類結果の得られることを確認している。本論は、この考え方を拡張し、衛星画像を用いた土地利用分類の精度の向上を加えるとともに、他地域への適用可能性について考察を加えたものである。

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堤防等の内部状況を非破壊で調査するため,分解能に勝るS波を用いた3次元反射法探査技術の開発を行ってきた。今回は,科学技術振興機構の独創モデル化事業の一環として,エアハンマーによる自動打撃発震装置,堤防を縦断方向に3次元的に探査できるデータ取得手法,簡便なデータ解析および可視化手法について改良を加えた試作装置を製作し,実堤防で試験探査を実施した。その結果,従来に比べ探査精度および現場作業能率の向上とともに,本探査技術の適用範囲の拡大について,有益な成果および知見が得られた。

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埋没谷に存在する軟弱地盤の広がりを把握するために、表面波探査とマイクログラビティー探査を実施し、S波速度構造と密度構造を求めることを試みた。まず、観測された多起振点・多受振点の表面波探査の波形データからCMP解析により二次元S波速度構造を求める。S波速度と密度の関係式を仮定して二次元のS波速度構造を密度構造に変換し、これに対する理論的な重力異常を計算する。この理論重力異常と観測された重力異常を比較し、残差が小さくなるように密度構造モデルを逐次修正する。得られた密度構造モデルは観測された重力異常を良く説明するとともに、既存のサンプリング結果などとも調和した。

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著者らは表面波探査の探査精度を向上するために、位相速度逆解析において、レイリーの基本モードのみならず、高次モードも利用することを考案し、数値実験により方法の有効性を検討した。また、この方法を実データに適用し、ボーリング調査結果と良い整合性の地盤構造が得られた。本論文は以上の研究結果を報告するものである。

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土木分野での物理探査手法としては、屈折法弾性波探査が最も一般的に利用されており、近年開発された屈折法トモグラフィ探査も普及して来ているが、従来の2次元の測定・解析では、3次元的な構造に対しては精度が低下する恐れがある。そこで、地盤の探査精度を向上させるための手法として、調査領域を平面的に測定し、立体的に3次元で解析する3次元屈折法トモグラフィ探査を開発し、モデル解析を実施した。その結果、(1)浅部の立体的な3次元の速度構造にも対応できること、(2)解析に掛かる計算量や計算時間はパーソナルコンピュータでの許容範囲であること、等がわかり、3次元屈折法トモグラフィ探査の実用化が可能であることを確認できた。

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筆者らは動的貫入試験の打撃を振源とした速度検層の妥当性について検討してきた.これまでの研究から,地層は多様であるにもかかわらず,地表面で測定されたせん断波の振幅と地下の打撃地点で測定する打撃回数との相関が非常に高いことが示唆される結果を得ている.しかし,地表面で測定される波にはせん断波のみならず,表面波など多様な波が存在するため,本研究ではポラリゼーション解析を用いてせん断波の特定を行い,その最大振幅と動的貫入の打撃回数の関係についてまとめたものである.本研究では,動的貫入試験としてラムサウンディング試験を用いている.

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樋門等構造物周辺堤防点検により要対応と判断された構造物は、詳細調査を含む二次診断へと進む。なかでも連通試験は、樋管直下に沿った空洞・水みちの有無あるいはその連続性を確認する目的から実施する。止水矢板を挟んで形成された水みちは、本来の遮水機能を著しく低下させるものであり、洪水時に河川水が空洞に進入した場合、地表や水路底に漏水を発生させ、堤体の安定性を著しく低下させることになるため、連通試験は重要となる。本報は、A河川流域における業務事例に基づき、外観調査、連通試験結果と、簡易的に樋管周辺地盤状況を測定した表面波探査結果から調査手法の組み合わせの有効性について考察を行ったものである。

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現行の磁気探査法では両コイル型磁気傾度計が用いられているが、鉄筋量の少ない場所打ち杭等では探査精度に問題があった。そこで筆者等は探査精度の向上と試験法の簡易化を図ることを目的に、新しいセンサー(ホール素子)を利用し、検証実験を実施した。本論文は、その結果を報告するものである。

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昨年度、多数な数値モデル実験により3次元比抵抗構造の解析手法の適用性を検討した。今年は、三次元比抵抗探査の現場試験を実行し、実用レベルの三次元比抵抗探査のデータを用いて地下の三次元比抵抗構造を高速かつ高精度に推定する三次元インバージョン解析プログラムの実用性について検討を行った。その結果、開発した三次元インバージョンプログラムは、数値実験モデル以外に実務レベルなモデルに対しても、ほぼ正確にモデルの比抵抗分布を逆解析できることが確かめられた。本文は、三次元比抵抗探査試験の概要と解析結果について紹介するものである。

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これまで行ってきた自動試験機スウェーデン式サウンディング試験は、小規模建築物の地盤調査において標準的な試験となっていてる。適切な地盤の評価のために用いるこの試験は、ロッドの回転速度や傾斜、スクリューポイントの形状や磨耗等が、自沈層の判定も含め試験結果におよぼす影響についてまだ十分解明されていない。これまでに人為的誤差が入りにくい自動試験機を用いて、それらの要因を解明する種々の実験を行いその成果の発表を行ってきたが、本論文ではスクリューポイントの磨耗の影響を調べ、それが地盤の支持力の評価にどの程度影響するかの考察を行うとともに、ロッドの傾斜や回転速度の影響についても考察を行う。

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SWSのスクリューポイントの形状は、長さ20cmにつき1回捻った形状をしているが、実質捻っていく区間や最大径、捻る前の形状など、JISとCENで異なっている。スクリューポイントの形状がNswやWswに及ぼす影響を現位置試験で調査することは、対象地盤の変化・ばらつきや自動式・手動式といった試験方法の影響もあるので、形状の影響についての基本的な考え方を知ることは重要である。また、一方でスクリューパイルのような羽根をロッドに取り付けて回転貫入させる状況から地盤の硬軟を推定する手法についても一部で開発が進められている、そこで、今回は、SWSのロッドに種々のスクリューを取り付けて回転貫入試験を行い、貫入挙動に及ぼすスクリュー形状の影響に関する試験結果を述べる。

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スウェーデン式サウンディングは、戸建住宅の地盤調査法として広く用いられているが、海外の試験法と比較して、スクリュー形状やロッド径がわが国の手法と異なっている。また、最近、全自動式装置が開発されているが、軸力が確実に作用しているのか把握することが必ずしも明確でない。そこで、本供給では、上記の各項目に対して比較試験を実施したものである。

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本論はスウェーデン式サウンディング試験における自沈のメカニズムを解明するための予備的な実験の報告である。自沈におけるスクリューポイントの貫入性状は、ゆっくりと回転を伴って貫入する場合、すとんといった状態で回転を伴わないで貫入する場合、前者と後者の中間的な性状を伴って貫入する場合がある。これらの貫入性状はスクリューポイントの形状(断面積、体積)、ねじきりの深さ、貫入速度、地盤の性状(粘性土、砂質土)などが複雑に絡みあて生ずる現象と考えられる。本論は、自沈におけるスクリューポイントの貫入性状を解明するためにJIS規格2002, ユーロ規格1997および角錐のコーンを用い、地盤の種類を変えて、貫入量と貫入抵抗値、貫入量と回転角度について模型実験を実施したものである。

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スウェーデン式サウンデング(以下、SWS)は、JIS-1221(2002)に規定された地盤調査法であり、他の調査法では代替できない利点を数多く有している1)-3)。しかし、SWSはスクリューポイント(以下、スクリュー)の形状規格/自沈判定法/適用範囲などが明確でなく、いくつかの課題が残されている。本報告は、スウェーデン式サウンデングを取り巻く調査法の現状と課題を整理し、手動式・自動式を含めた調査法の性能規定化のために検討事項を述べたものである。

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スウェーデン式サウンディングは戸建て住宅など小規模建築物の地盤調査において標準的試験方法として広く用いられている。しかし、その貫入機構には未解明な点が多く、ロッドの周面摩擦や自重、回転速度、スクリュー形状など数々の要因が試験結果に影響することが指摘されている。本論文では2001年の発表成果の継続研究として、ロッドの周面摩擦に主眼を置き、今までに取得したボーリングデータと同地点の自動試験機のデータを、既発表論文で示されている周面摩擦の実測実験結果と比較・分析することで、地層の違いや測定深度によって周面摩擦が試験結果にどのように影響しているかを検討し、支持力の評価への影響について考察した。

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筆者らは,これまでスウェーデン式サウンディング試験におけるJIS規格によるスクリューポイントとCEN規格によるスクリューポイントの比較試験を野外にて行ってきた.本報告では,室内実験を通してこの2つのスクリューポイントの貫入メカニズムに対する考察を行った.その結果,砂地盤におけるCEN規格のスクリューポイントは砂を切削し,切削土を上方に押し上げながら貫入しているのに対し,JIS規格の方は地盤を破壊し土を周辺地盤に押しつけながら貫入していることがわかった.また,粘土地盤においてはCEN,JIS規格とも地盤を破壊しながら貫入していることがわかった.

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従来、廃棄物層における地盤変形および支持力特性については不明な点も多く、調査方法についても確立されていない。
今回、海面埋立処分場に受け入れられた廃棄物を対象に、地盤の平板載荷試験を同一地点で深度方向に1m間隔で6ヶ所行い、各深度における地盤反力係数Kvおよび極限支持力Puについて求めた。また同試験直近では、標準貫入試験と不撹乱試料の採取を行い、その試料を用いて物理試験・圧密試験を行った。
平板載荷試験によって得られたKv・Pu値と、N値および物理試験・圧密試験から得られた単位体積重量・含水比・強熱減量・圧縮指数・圧密降伏応力との相関関係について整理し報告する。

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近年、FWD(Falling Weight Deflectometer)を用いた地盤の支持力測定は、様々な地盤の支持力評価や構造評価に用いられるようになってきた。しかし、FWDによる地盤の支持力は従来の静的平板載荷試験で得られるものとは異なった値が得られ、また地盤の種類にもよりその特性が異なるため、様々な条件での計測を行いデータの蓄積を行う必要がある。
本稿は、小型FWDから得られる地盤の支持力と、繰し返し平板載荷試験及び道路の平板載荷試験から得られる地盤の支持力との比較を行うと共に、改良地盤の一軸圧縮試験結果(qu,E50)との比較を行い、その結果について報告を行うものである。

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しらす地盤において,せん断強度パラメータc,φ'は,不撹乱試料による室内せん断試験試験だけでなく,原位置試験から簡易に得られることが求められる。このような背景から本論文では,試作したミニコーン試験装置を用いて鹿児島県日置郡松元町で採取したしらすにおける内部摩擦角φ'を同定するための室内土槽試験の試験結果を示し,若干の考察を加えている。

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