2023年度表彰受賞候補者募集のお知らせ

第32回日本エネルギー学会大会　研究発表募集のご案内

［リサイクル・バイオマス・ガス化］三部会（RGB）シンポジウム

「エネルギーシステム・エネルギー学」論文募集のご案内

「省エネルギー」論文募集のご案内

「リサイクル」論文募集のご案内

ご存知のように，わが国では脱炭素に向けて「2050年カーボンニュートラル」の長期目標と， 2030年度に2013年度比で46% の削減を目指す中期目標が宣言されました。これに伴って， 2021年10月には「地球温暖化対策計画」や「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」，「第６次エネルギー基本計画」が全面的に変更され，わが国が脱炭素社会に向けて，再生可能エネルギーを最大限に導入させることが明記されます。そんな中で，固定価格買取（FIT）制度は2012年の導入以降，バイオマスなどの再生可能エネルギーの導入において非常に重要な役割を果たして来ました。このFITを活用することによって急速に導入が進んでいるのが小規模バイオマスエネルギーによる熱電併給（combined heat and power, CHP）です。この小型バイオマスCHPは，売電だけでなく熱利用も可能なことから，地域の経済的循環や資源循環に寄与すると言われ，雇用創出についても期待できるという特徴があります。しかしながら，今後もバイオマスエネルギーの導入が進めば，今後のFITによるバイオマス発電の導入は，FIT制度の出口戦略として，FIT制度に頼らずに進めていく必要が生じてくるかと思います（ポ ストFIT）。このポストFITを考慮したバイオマス利活用のために，マテリアル利用やさまざまなバイオマスに関するイノベーションと地域利活用について，先の学会（第18回バイオマス科学会議，群馬県前橋市前橋テルサ，バイオマス部会主催）においてパネル討論会が行われました。 本稿ではこの討論会の内容をご紹介させていただきます。 パネリストの方々からは，材料転換とエネルギー転換の工業団地，地域と密着したバイオマス資源収集，バイオ炭による収益の多様化，川場村の木材コンビナート，バイオマスからのエタノールやケミカルの可能性について議論いただき，標題への回答に至るまでの多くのヒントが得られ，示唆に富んだ有益なディスカッションとなりました。ぜひバイオマスに関わるすべての方々にご覧いただき，今後の地域におけるバイオマス利活用にお役立ていただけますと幸甚です。

中学校技術分野の学習指導要領は，ものづくりから思考スキルを用いた課題解決学習重視の内容へ移行しており，エネルギー教育の４つの課題への適合性が高まった。本報では，同分野を学習する中学生が考える未来の電源構成例を示すと共に，氷山モデルやループ図モデルを用いた指導法による生徒の電源に対する見方・考え方の変容例と，そのような学習支援教材としてのVR 教材の開発例を示す。それらの内容から，思考スキルを学習指導へ導入することがエネルギー教育の推進には必要であると言える。

批判的・論理的思考力は，持続可能な社会に向けた教育にとって重要な視点となる。そこで持続可能社会思考の（ポスト3.11型）エネルギー・環境教育のための学習プログラムの設計と体験ベースの学習ツール開発を行った。これらのプログラムやツールは，高校の科学探究活動の授業や小中学校の発展的内容として，盛岡市子ども科学館などで実施した科学実験・工作教室などで利用してその教育効果の検証を行った。その結果，開発した学習プログラムや教材は，高校生や小学生の科学リテラシー向上や興味，行動化に有効であることがわかった。

エネルギーをはかるものさしとして１人力約100 Wを用いる。自転車人力発電機の効率を改善し実際に100 Wの仕事率を体感できるようにしたことで，仕事率×時間としてのエネルギーを定量的に把握できるようになった。またkWで表記される発電出力や，PJで表記される日本のエネルギー事情について，リアリティをもって理解することができるようになった。

高校生75名を対象にエネルギーの未来を考えるオンライン授業を実践した。エネルギー政策と科学技術の関係を考えることの意義や未来の視点で判断する経験の価値を見出すことができた。アンケート調査の結果から，有意義なテーマであったことが定量的に示された。

「地域との共生」「エネルギーと環境の共生」を標榜するJ-POWERが，社会貢献活動の一環として実施しているエコ×エネ体験プロジェクトなど，エネルギー・環境教育の取り組みについて紹介する。

本稿では，技術選択モデルを用いることによって，CN達成時における影響を定量的に示し，今後の技術・研究開発の在り方に関する考察を行った。CN達成を実現する場合には，発電効率向上などに関わる革新的な技術開発だけでなく，現状の再生可能エネルギーの発電量を最大限活用する技術や，生態系影響を最小限にするための技術開発なども重要となる。CN達成に向けては，特定の技術に偏ることなく，幅広い観点から多様な技術・研究開発を志向することが望まれる。

「2050年CO₂排出量実質ゼロ」の目標達成に向けた課題と取組について，その内容を概観し検証が必要と思われる点を抽出。これらについて，炭素資源・化石燃料の専門家を擁する日本エネルギー学会に，エネルギー合理性，LCAの観点からこれらを検証し，脱炭素社会での炭素・化石燃料資源の活用法の最適化について提言をまとめることを期待するものである。

今後の粗鋼生産量の需要は旺盛であるが，スクラップの溶解割合が増加する世界情勢を踏まえて，現状の日本の粗鋼生産量=1億トン／年のまま，高炉メーカーが電気炉を設置し，将来（2050年時点）の高炉法／電炉法の比率を50％／50％としたときのCO₂排出量，エネルギー供給量，エネルギー購入費を算出した。 高炉メーカーのエネルギー供給拠点としての役割を維持すべく，エネルギー供給量を維持した場合，CO₂排出量は低下し，電炉法比率上昇の効果は顕著であるが，エネルギー購入費は若干増加する。 電炉法において，2050年にC源燃焼をゼロとして電力に振り替える操業を実施しても，CO₂排出量，エネルギー購入費低下は十分に可能である。電炉メーカーにおいて，C源燃焼カットは排ガス量の大幅低下をもたらし，エネルギー効率向上が図れるとともに，ダスト発生量が減少し，産廃処理費の大幅節減が図れる。

2050年という遠い未来におけるカーボンニュートラルの研究には，英知を集める必要がある。本稿ではそのために全国一律にエネルギービジョンを研究するのではなく，地域別にワークショップを発足・運営し，アジャイル開発の手法で，地域の実情に合わせて細かく対応する必要性とメリットを訴求した。

化石燃料資源の価格が高騰するなか，地中熱は再生可能エネルギーとしての重要性を増している。地中の利用可能熱量を概算できれば，より多くの地域での地中熱利用の導入に役立つと考える。

株式会社神戸工業試験場では水素吸蔵合金を用いた水素の貯蔵・昇圧技術を有している。 本稿では水素吸蔵合金の水素吸蔵特性の原理や，その特性を活用したケミカル・コンプレッサーのアイデアを紹介する。

本稿は，まず，炭素循環社会実現に向けて期待されるバイオマスの転換システムを俯瞰し，そのなかにガス化および関連プロセスを位置付け，ガス化がcarbon-neutralおよびcarbonnegativeプロセス，廃棄物を含むバイオマス炭素の循環プロセスとして機能することを述べる。 これらの機能を実現するには炭素ないし化学エネルギーの歩留りを最大限に高められる低温ガス化が有効である。本稿は，最近約15年間のバイオマス気固系ガス化，とくにその速度論・反応機構に関する研究の進展をレビューする。これに加えて，気固系ガス化とは異なる原理で作動する電気化学的ガス化に関する最新の研究を紹介する。

空気を遮断して石炭などの固体有機物を加熱すると，熱分解してガスとコークスが得られる。 この現象を乾留と称し，古くからガスまたはコークスの製法として利用されている。本報告では，コークス炉から発生するガスの精製と副産物回収の工程，および回収した副産物（タール・軽油）から製造する化成品の高付加価値化について，歴史と展望を概説する。