情報教育ジャーナル
Online ISSN : 2433-5703
Print ISSN : 2432-6321
最新号
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原著論文
  • 加納 寛子
    原稿種別: 原著論文
    2022 年 4 巻 1 号 p. 1-11
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/12
    ジャーナル オープンアクセス
    新型コロナウイルスによるパンデミックは,社会全体及び教育に対して多大なる影響を与えた.本稿ではインターネット検索やハッシュタグ検索に着目し,インターネット上におけるコロナ禍の大学や遠隔授業に対する人々の言説を分析する.このことによって,新型コロナウイルスによるパンデミック後の大学教育の在り方に示唆を得ることを研究の目的とした.その結果,「遠隔授業」と「オンライン授業」のワードについては,新型コロナ感染症流行後の検索割合が高かった.一方,「大学生」「学生」や「面接授業」」のワードについては,変化は見られなかった.また,「#遠隔授業」と「#オンライン授業」のハッシュタグをつけたツイートデータの分析からは,学生らの発信よりも,保護者の発信と思われるツイートが多数見られた.「#大学生の日常も大事だ」と「#大学生の日常も大切だ」のハッシュタグをつけたツイートデータの分析からは,予想に反して中庸の感情を持ったツイートの多いことが分かった.このことから,新型コロナウイルスによるパンデミック後の大学教育の在り方として,一部の過激な発言に惑わされることなく,適時適正な判断と方向性が望ましいであろうことが示唆された.
研究資料
  • 石谷 禎孝, 前田 昌志, 松浦 直己
    原稿種別: 研究資料
    2022 年 4 巻 1 号 p. 12-15
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/12
    ジャーナル オープンアクセス
    新型コロナウイルス感染症対策に伴う臨時休業中における児童生徒の学習を保障するため,三重大学教育学部と津市教育委員会が連携して学習支援システムの構築を行った.三重大学が培ったMoodleのノウハウと,津市教育委員会が学習コンテンツを提供することで非常に迅速にサイトを構築することができた.サイト開設からおよそ2か月で20,000人を超える児童生徒のアカウントを整備し,現在ではユーザ数27,000を超え,コースも2,600ほどとなった.今後も学習支援サイトが,児童生徒の学びに継続的に活用され,よい学びがもたらされることが期待される.
  • ― オンライン遠隔授業の展開 ―
    三輪 直也
    2022 年 4 巻 1 号 p. 16-19
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/12
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿では,勤務校で実際に行われたオンライン授業を基に高等学校での教育DXの課題を事例的に探究した.オンライン遠隔授業を行う方法として,Zoomを活用した同時双方向型,YouTubeを活用した動画配信型の2つに焦点を当てて,その実践過程を内省することを通して,通信環境や個人スキル等のデジタルディバイド問題に加えて,協働的な学びと個別最適な学びの一体的充実を阻む学習展開の過負担の実態を明らかにした.
  • ― 地方自治体の視座から ―
    春日 和久
    原稿種別: 研究資料
    2022 年 4 巻 1 号 p. 20-24
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/12
    ジャーナル 認証あり
    新型コロナウイルスによるパンデミックとそれに伴う我が国のGIGAスクール構想の前倒しは,中学校における教育DXを大きく進めた.本稿では,(1)中学校におけるICT環境の変化, (2)中学校の教育活動における教育DX, (3)中学校の校務における教育DXについて,中学校の現状と課題を地方自治体の視座から報告する.
  • ― デジタル媒体と紙媒体のハイブリッド併用による在宅学習 ―
    谷 竜太
    原稿種別: 研究資料
    2022 年 4 巻 1 号 p. 25-30
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/12
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿では,タブレット端末等のデジタル媒体と,ノートや学習ドリル等の紙媒体をハイブリッド併用した在宅学習の実践報告を通して小学校での教育DXの意義と課題を事例的に明らかにする.二か年の実践を通して,ファイル共有サービスと動画共有フォーム,及びWeb会議システムを併用し,(1)児童の学習状況を即時把握できること,(2)提出に伴う保護者の負担が軽減されること,(3)教員のデータ管理が容易であること,(4)音楽科や家庭科など実技系教科への汎用性があること, (5)児童が質問するツールの選択肢を増やすことができること,が意義として事例的に確認された.その一方,(1)学習プロセス把握の難しさ,(2)児童へのフィードバック方法の限定,(3)家庭環境によるデジタルディバイドなどが課題として残された.
書評
原著論文
  • 三浦 將太
    原稿種別: 原著論文
    2022 年 4 巻 1 号 p. 32-39
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/12
    ジャーナル オープンアクセス
    スマートフォン,LINEをはじめとするメッセージングアプリの利用者の増加が進む中,学力との関連の知見の蓄積が求められている.本研究では,LINEの利用傾向や利用方法に着目し,学力との関連を明らかにするため, 都内私立中学1年生(n = 175)を対象とした質問紙調査を実施した.学力には定期テスト点数を使用し,LINEの利用項目との関連を分析したところ,受信メッセージを気にする念慮性や受信メッセージの確認頻度,友達数などの項目と学力の間に5%水準で, 相関係数の低い有意な負の相関が確認された. LINE利用時間との間に有意な相関は見られなかった.LINE利用項目のうち,どの要素が強く学力と関連するのか,関係性をより明確にするため,重回帰分析を実施したところ,決定係数は0.10,調整済み決定係数は0.07であり,独立変数の標準化回帰係数は,LINE友達数(β = -0.21,p < .05),受信メッセージ念慮性(β = -0.19,p < .05)の順に高く,いずれにおいても5%水準で有意であった.また,家庭学習時に,スマートフォンを「収納して学習するか否か」によって学力に差はみられるかt検定で検討したところ,収納群が非収納群と比較して5%水準で有意に点数が高いことが示された.
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