行動分析学研究
Online ISSN : 2424-2500
Print ISSN : 0913-8013
29 巻 , 2 号
選択された号の論文の17件中1~17を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2015 年 29 巻 2 号 p. Cover1-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2015 年 29 巻 2 号 p. Toc1-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2015 年 29 巻 2 号 p. Toc2-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 大久保 賢一, 井口 貴道, 石塚 誠之
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 68-85
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的 本研究では、機能的アセスメントにおける情報収集と行動支援計画の立案を標的とした研修プログラムを実施し、その効果を検討した。研究計画 異なった順番で手続きを実施する2グループを設け、事前テスト、中間テスト、事後テスト、維持テストの結果から介入の各要素の効果を明らかにすることを試みた。場面 大学研究室において実施した。参加者 教員養成課程に在籍する6名の大学生が対象であった。介入 行動分析学に関する基礎的な内容、そして機能的アセスメントの実施と行動支援計画の立案に関する「講義」と、チェックリストとフィードバックを用いた「演習」を実施した。行動の指標 架空事例に対して参加者が収集した情報の分析、立案した支援計画における方略の種類と数、および妥当性、行動分析学に関する知識、そして研修プログラムに関する感想に関するデータを収集した。結果 ほぼ、すべての従属変数において改善がみられ、特に「結果事象」に関する情報収集と方略の立案においては事前テストからの大きな変化がみられた。結論 本研究において実施した研修プログラムによって全般的な改善がみられたが、グループ間によって異なる傾向がみられた。以上のことから、妥当性の高い行動支援計画を立案するためには、チェックリストやフィードバックを用いたトレーニングを行うだけでは不十分であり、行動分析学に関する基礎的な知識が前提条件となる可能性が示唆された。
  • 島宗 理, 永冨 大舗, 八木 絵梨奈
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 86-93
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的 授業中に講義を聞きながらメモをとることを、ガイド付きノートを用いて指導した。研究計画 場面間多層ベースラインデザイン法を用いた。場面 特別支援学校中学部の授業や朝の会など、小集団で講義を受ける場面を選択した。参加者 知的障害のある男子生徒1名と知的障害と自閉症のある女子生徒1名が参加した。介入 講義の内容について毎回4〜5項目を抜粋し、各項目について正解を含む多岐選択肢を印刷したガイド付きノートを配付し、話を聞きながら正解に丸をつけるように促した。そして、授業後にそれらの項目について質問して、生徒からの正しい反応を言語賞賛した。男子生徒に対しては選択式ノートの指導後に、正解を書き込む記入式ノートの指導も行った。行動の指標 質問や指示に対する正反応率を従属変数とした。促されずに正しくメモをとれた割合も一部測定した。結果 ガイド付きノートの導入により、メモをとる行動が自発され、質問に対する正反応率が上昇し、ほぼ無誤反応のまま安定した。結論 ガイド付きノートが、知的障害のある生徒に講義を聞きながらメモをとることを教えるのに有効であることが確認できた。
  • 島宗 理
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 94-95
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 島宗 理, 吉野 俊彦, 大久保 賢一, 奥田 健次, 杉山 尚子, 中島 定彦, 長谷川 芳典, 平澤 紀子, 眞邉 一近, 山本 央子
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 96-107
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 吉野 俊彦
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 108-118
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    弱化(罰)は、直接に反応抑制をもたらす行動随伴性である。行動の直後の環境変化によって将来的なその行動の生起頻度が下がることと定義される。副次的な作用があっても、体罰であっても、どんな手続きであれこの定義を満たせば弱化である。けれども、反応抑制を確実にもたらすためにはさまざまな厳密な条件統制が必要である。また、直接に反応を抑制する効果をもつと同時に、弱化、特に嫌子出現による弱化は、さまざまな望ましくない副次的な効果を伴う。体罰は、社会的な場面で使用されて効果がある手段であると間違って認識されることがある。弱化の効果とは別に、体罰の使用行動自体は、ほかの要因、セルフコントロールやルール支配行動などとの関連を考慮する必要がある。体罰は問題行動の抑制を目的とした場合であっても、ほかのより問題の少ない手段もあるため、使用されるべきではない。弱化は、適用する際に第一に選択されるべきものではなく、反応抑制をもたらす手続きでありながら反応抑制を目的とした手続きとしては使うべきでないという自己矛盾をはらんでいると考えられる。
  • 平澤 紀子
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 119-126
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    「体罰」をなくすためには、望ましくない行動を減少させる、より望ましい方法が必要である。本報では、その中心となるポジティブな行動支援について取り上げ、その特徴や方法、研究成果について解説した。ポジティブな行動支援は、個人の生活の質を向上し、それによって問題行動を最小化するための教育的方法とシステム変化の方法を用いる応用科学である(Carr et al., 2002)。その焦点は、その人の望ましくない行動を引き起こし、強化している要因の分析をもとに、望ましい行動を教え、その人の生活環境を再構築するところにある。このような予防的・教育的アプローチは、米国では、障害児教育制度に位置づけられ、個人に対する個別的な支援だけでなく、学校規模の支援として多くの研究成果が蓄積されている。今日、われわれは、「体罰」ではない、確かな教育的方法を有するのである。
  • 大久保 賢一
    原稿種別: 本文
    2015 年 29 巻 2 号 p. 127-141
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 29 巻 2 号 p. 142-148
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 29 巻 2 号 p. 150-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 29 巻 2 号 p. App1-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 29 巻 2 号 p. App2-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 29 巻 2 号 p. App3-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 29 巻 2 号 p. App4-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2015 年 29 巻 2 号 p. Cover2-
    発行日: 2015/02/25
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
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