行動療法研究

日本行動療法学会第36回大会のお知らせ

原稿種別: 付録等
2010 年36 巻2 号 p. App1-
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_App1

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うつ病患者のうつ症状と社会適応状態に関連する要因の検討 : 自動思考とストレス対処方略および社会的スキルを関連要因として(原著)

田上明日香, 伊藤大輔, 大野真由子, 白井麻理, 嶋田洋徳, 鈴木伸一

原稿種別: 本文
2010 年36 巻2 号 p. 95-106
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_95

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本研究の目的は、うつ病の治療において、うつ症状とともに評価が必要とされている社会的機能に着目し、うつ症状と社会的機能に関連する心理的要因を明らかにすることである。単極性のうつ病と診断された66名を対象に、自動思考尺度(ATQ-R)、対処方略尺度(TAC)、ソーシャルスキル尺度(KISS)、うつ症状尺度(BDHI)、社会適応状態尺度(SASS)を実施した。その結果、うつ症状に対しては、"自己に対する非難"が関連していたが、社会適応状態には"肯定的思考"と"肯定的解釈と気そらし""社会的スキル"が関連しており、うつ症状と社会適応状態では関連する要因が異なることが示唆された。これらのことから、うつ病患者への支援においては、うつ症状だけでなく社会適応状態に関連する要因を検討する必要性が議論され最後に本研究の限界について述べられた。

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不登校アセスメント尺度改訂版(SRAS-R)の一般児童への適用と妥当性の検討(原著)

土屋政雄, 細谷美奈子, 東條光彦

原稿種別: 本文
2010 年36 巻2 号 p. 107-118
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_107

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本研究の目的は、登校している子どもにおける不登校行動を、機能分析的観点から自己評定でとらえる尺度を作成し、小学校へ通う児童に適用して因子構造の検討、信頼性・妥当性の検討を行うことであった。13の小学校に通う6年生児童1,119名を対象とし、日本語版SRAS-R登校児用(SchoolRefus-alAssessmentScale-RevisedJapaneseVersionforAttendanceatSchool:SRAS-R-JA)を作成し評定した。探索的・検証的因子分析により,斜交4因子モデルが採択された。SRAS-R-JAは欠席日数との正の関連を持ち,女子において平均点が高いことが明らかになった。したがって,SRAS-R-JAを用いて,登校している子どもの不登校行動を機能分析的側面からとらえることができると考えられる。本尺度を用いた今後の介入や予防への応用が期待される。

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外傷後ストレス障害に対する認知行動療法の効果 : メタ分析を用いた検証(原著)

伊藤大輔, 兼子唯, 小関俊祐, 清水悠, 中澤佳奈子, 田上明日香, 大月友, 鈴木伸一

原稿種別: 本文
2010 年36 巻2 号 p. 119-129
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_119

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本研究の目的は、近年の外傷後ストレス障害(PTSD)に対する認知行動療法の効果をメタ分析によって検証することと、PTSDの効果研究に関する今後の検討課題を明らかにすることであった。メタ分析の結果、PTSDに対する認知行動療法の有効性が明らかにされ、その適用範囲も拡張しつつあることが示された。さらに、今後の課題として、(1)対象者の症状プロフィールや状態像を考慮した介入法の検討を行うこと、(2)薬物療法と認知行動療法を組み合わせた際の効果について検証すること、(3)治療効果に作用する治療技法および要因を特定し、効率的かつ適切な介入法を検討すること、(4)治療効果に影響を及ぼす治療技法以外の要因について検討すること、などが指摘された。

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発達障害児の問題行動のアセスメントに関する面接者トレーニングの効果(原著)

原口英之, 井上雅彦

原稿種別: 本文
2010 年36 巻2 号 p. 131-145
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_131

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本研究では、大学院生3名に対して、問題行動の機能的アセスメントのインタビューを行うための面接者トレーニングプログラムを開発し、その効果を検討した。具体的なプログラム内容としては、機能的アセスメントと傾聴的態度を中心としたカウンセリングスキルに関する講義、大学院生との面接のロールプレイ、ビデオフィードバックであった。また、実際の保護者にクライエント役を依頼し、トレーニングの効果が実際の保護者との面接に般化するかを検討した。参加者間多層ベースラインデザインにより3名ともトレーニングの開始後に標的行動の生起率の上昇がみられた。また、カウンセリングスキルに関しても、3名ともベースラインの面接と比較してプローブの面接のほうが適切であるとの評価を得た。般化については、明確な効果を示すことができなかったが、面接スキルの獲得に本トレーニングプログラムがある一定の効果をもたらしたことが示された。

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教育場面における行動コンサルテーションの介入整合性の促進:フォローアップ方略の構成要素の検討(実践研究,<特集>学校への行動コンサルテーション)

野口和也, 加藤哲文

原稿種別: 本文
2010 年36 巻2 号 p. 147-158
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_147

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本研究は、行動コンサルテーションに続いて、教師により実行された機能的アセスメントに基づいた行動支援計画の正確性を促進させるための3つの方略を検討した。その支援計画は、小学校に在籍する児童に対して、学校教育場面において実行された。本研究は、行動間マルチプルベースラインデザインを適用した。その結果、教師による初期の支援実行は変動し、介入整合性は下降傾向を示した(ベースライン期、介入条件1)。教師に対して、パフォーマンスフィードバックを含んだ日々の短時間のミーティング条件(介入条件2および3)において、介入整合性は、介入条件1より大きく促進し、その後、安定を示した。対象児童の行動上の問題が減弱し、学校適応が促進された。これらの結果は、(1)行動コンサルテーションに続いて、教師の介入実行に対してモニタリングし、フォローアップを行うことの重要性、(2)教師に対して、パフォーマンスフィードバックを提供することの有効性、(3)行動コンサルテーションの有効性を示している。

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「気になる子」を担任する幼稚園教諭への集団コンサルテーションプログラムの効果(実践研究,<特集>学校への行動コンサルテーション)

藤原直子, 大野裕史, 日上耕司, 久保義郎, 佐田久真貴, 松永美希

原稿種別: 本文
2010 年36 巻2 号 p. 159-173
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_159

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本研究では、「気になる子」を担任する幼稚園教諭(コンサルティ)に対する集団コンサルテーションプログラムを作成・実施し、その効果を検討した。6名のコンサルティに対して全6回(フォーローアップ1回を含む)のプログラムを実施し、行動の見方や対応方法を応用行動分析学に基づき教授した。また、グループワークにおいては、コンサルティが行った「気になる子」の観察記録をもとに対応方法を検討した。その対応をコンサルティが実践した結果、対象児の行動に改善がみられた。さらに、コンサルティが子どもに対応する際に感じるストレスが軽減し、保育者としての効力感が向上した。満足度アンケートによる評価も高く、このコンサルテーションの内容は、幼稚園において実施可能であり、その対応方法は「気になる子」の支援に有効であることが示唆された。

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編集後記

原稿種別: 付録等
2010 年36 巻2 号 p. 193-
発行日: 2010/06/30
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.36.2_193_2

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