【目的】簡易的な身体機能評価に準じたホームエクササイズを6ヶ月間実施し，身体機能変化と自宅での運動実施率を明らかにすることを目的とした．【方法】身体機能評価は，片脚立位，タンデム立位，4 m歩行速度，2 stepテスト，40 cm立ち上がり，5回立ち上がりテストとした．評価結果を元に個別のホームエクササイズを指導した．評価は介入前，1ヶ月後，3ヶ月後，6ヶ月後に実施した．【結果】1ヶ月後に5回立ち上がりテストと歩行速度が有意に改善し，3ヶ月後には，2 step値と片脚立位時間が有意に改善した．6ヶ月間の運動実施率は，88.1±11.9％であった．身体活動量は介入前後で有意差を認めなかった．【考察】個別化されたホームエクササイズの実施によって，ホームエクササイズのみであっても身体機能向上，身体活動量の維持が可能であると示唆された．

【目的】本研究の目的は，生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加1年後の高齢者の心身機能に与える影響について明らかにすることとした．【方法】対象はシルバーリハビリ体操事業への参加者とし，初年度の高齢者向け生きがい感スケールの調査票（K-Ⅰ式）の得点を用いてK-Ⅰ式高得点群とK-Ⅰ式低得点群に分けた．評価項目は，初年度および次年度の握力，開眼片脚立位保持時間，うつや不安障害に対するスクリーニング調査票（K6 日本語版），K-Ⅰ式とした．【結果】対応のある二元配置分散分析およびBonferroni法の結果，両群の握力，開眼片脚立位保持時間，およびK6 日本語版は初年度と次年度間に有意差を認めなかった．K-Ⅰ式総得点や下位尺度「生活充実感」「生きる意欲」「存在感」の得点は，K-Ⅰ式低得点群にて初年度より次年度が高い結果であった．【結論】本研究において，シルバーリハビリ体操事業への参加は，生きがい感が低いとしても参加1年後の高齢者の身体機能の維持および健康心理面の維持・改善に効果を有する可能性があることが明らかとなった．

【目的】整形外科外来通院中の高齢者を対象に，新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）流行前後におけるフレイル有症率およびフレイルに関連する問題点の有無の変化について，年代別に明らかにすること．【方法】当院で外来リハビリテーションが処方された65歳以上の患者966名を対象とした．前期高齢者および後期高齢者に対して，基本チェックリストのフレイル，複数の項目の支障，運動器，低栄養状態，口腔機能，閉じこもり，認知機能，抑うつ気分の該当の有無をそれぞれ目的変数として二項ロジスティック解析を行った．【結果】前期高齢者においてCOVID-19流行は，基本チェックリストのフレイルおよび抑うつ気分の該当と有意に関連していたが，後期高齢者では関連が認められなかった．【結論】COVID-19流行中は，整形外科外来において，特に前期高齢者のフレイルの合併が増加しやすいことを考慮した上で，評価や治療を検討する必要があると考える．

【目的】腰椎術後3ヵ月の高齢者における外出の実態について調査をするとともに，低活動となる対象の特徴を明らかにすることを目的とする．【方法】脊椎専門病棟に入院した高齢腰椎手術患者（65歳以上）に，術前と術後3ヵ月の生活空間，健康関連QOL，疼痛，痺れ，退院時に心身機能，日常生活自立度及び基本情報を調査した．術前と術後3ヵ月の生活空間の比較を行うとともに，生活空間のスコア56点以下を低活動群とし，各収集項目の群間比較を実施した．【結果】術前と比し術後3ヵ月にて全ての項目の有意差を認め，外出頻度では週4－6回，週1回未満で有意差を認めた．術後3ヵ月の低活動群の特徴としては，術前では要介護度の取得状況や疼痛の程度，退院時では身体機能，術後3ヵ月では精神的な健康関連QOLの有意差を認めた．【結論】腰椎術後3ヵ月の高齢者は術前より外出頻度の増加を認める一方，低活動群は術前，退院時，術後3ヵ月の指標でそれぞれ非低活動群と有意差を認めた．

【目的】本研究の目的は，がん罹患歴のある高齢女性患者のオステオサルコペニアの実態を把握し，オステオサルコペニアとフレイルとの関連性を調べることである．【方法】対象は整形外科通院中の65歳以上の女性高齢患者287名とした．対象をがん罹患歴の有無で罹患群，非罹患群に分け，骨粗鬆症，サルコペニア，オステオサルコペニアの有症率を比較した．さらに，それぞれの群の対象者を，非該当群，骨粗鬆症群，サルコペニア群，オステオサルコペニア群の4群に分け，フレイルの有症率および，その下位項目に該当する割合を比較した．【結果】がん罹患歴のない患者と比較して，がん罹患歴のある患者のサルコペニアおよびオステオサルコペニアの有症率は高値であった．さらに，がん罹患歴のある患者のうち，オステオサルコペニア群はフレイルの有症率が高値であった．がん罹患歴のない患者では，オステオサルコペニアの有無によってフレイルの有症率に差は認められなかった．【結論】がん罹患歴のある高齢女性患者のオステオサルコペニアとフレイルに対する評価・治療の必要性が示唆された．

【目的】積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季の生活空間変化および性別，フレイルの有無による生活空間の季節変化について明らかにすることを目的とした．【方法】対象は北海道当別町在住で高齢者クラブに所属している高齢者とし，冬季に基本チェックリストを実施し，ロバスト群とプレフレイル・フレイル群に分類した．さらに，冬季と春季で生活空間（Life-space assessment：以下LSA）を評価した．LSAの季節変化を全対象者，性別，フレイル分類でそれぞれ比較した．また，LSAによる最大到達範囲と外出頻度の変化について検討した．【結果】春季に比べ冬季のLSAは全対象者（p＝0.004，95％CI 2.67-13.34），ロバスト群（p＝0.038，95％CI 0.52-16.48）で有意に低値を示した．最大到達範囲と外出頻度の変化については主に「町内」と「町外」レベルでの変化が認められた．【結論】積雪寒冷地在住の高齢者に対する介護予防活動の提案は季節やフレイルの有無による影響を考慮する必要がある．

【目的】訪問リハビリテーション利用者に対する転倒リスク評価の一助とするために，居宅で行える身体機能評価と転倒との関連を明らかにすることを目的とした．【方法】訪問リハビリテーション利用者88名を横断的に調査した．過去1年間における転倒歴の有無で2群に分け，カルテ情報および身体機能評価（握力，SS-5，開眼片脚立位），FRI-21を群間で比較し，関連を分析した．身体機能評価は，転倒歴を判別するカットオフ値を求め，オッズ比と95％信頼区間を算出した．【結果】転倒歴有り群は，無し群より身体機能が有意に低く，FRI-21は高い結果であった．身体機能評価のカットオフ値とオッズ比は，握力は17.50 kg，3.95（95％CI: 1.56～10.00）．SS-5は18.38秒，8.17（95％CI: 2.74～24.38）．開眼片脚立位は5.58秒，4.60（95％CI: 0.88～23.94）であった．【結論】訪問リハビリテーション利用者に対する居宅で行える身体機能評価は，転倒歴との関連が認められ，転倒リスクを評価する指標となる可能性が示唆された．

【目的】地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施に関連する要因を，行政で活用している基本チェックリスト（以下，KCL）下位項目に着目して検討すること．【方法】和歌山県紀の川市在住の要介護認定を受けていない高齢者を対象に，2018年と2020年にKCLを用いた郵送調査を実施し，追跡調査ではKCLに加え自宅等での運動実施について聴取した．両調査とも回答が得られた者からベースライン時にプレフレイル・フレイルの者を除外した3,698名を分析対象とし，運動実施と非実施に群分けた．【結果】運動非実施群は704名（19.0％）であった．コロナ禍の運動非実施には，ベースライン時での抑うつが有意に関連した（オッズ比 1.52，95％信頼区間 1.14-2.01，p＜0.01）．【結論】フレイル判定は健常（ロバスト）であっても抑うつ項目に該当するものは，コロナ禍において運動が定着しにくい可能性がある．

【目的】本研究では慣性計測ユニット（IMU）のセンサを計測者に設置して関節角度を計測する方法（IMUrater）の妥当性と信頼性について検証した．【方法】健常成人16名を対象とし，IMUraterと光学カメラを用いた運動分析システム（OMC）を利用した計測方法との妥当性と，IMUraterの信頼性を検証した．【結果】IMUraterとOMCを利用した方法との重相関係数（CMC），二乗平均平方根誤差（RMSE）はそれぞれ0.93，31.20度であった．IMUraterのセッション内のCMC，RMSE，級内相関係数（ICC）はそれぞれ0.95，19.40度，0.92，セッション間はそれぞれ0.85，35.74度，0.19であった．【結論】IMUraterの相対的な角度に高い妥当性が確認された．セッション内の信頼性は高かったが，セッション間では時系列波形データの類似性であるCMCのみが高い信頼性であった．絶対的な角度は誤差が大きいことも確認された．

【目的】本研究の目的は，要支援および事業対象者，健常高齢者が利用することのできる通いの場である茨城市「コミュニティデイハウス」通所者の特徴を明らかにすることである．【方法】対象者は，コミュニティデイハウス通所者66名（平均年齢80.5±6.8歳）と，通所していない地域在住高齢者46名（平均年齢75.0±6.7歳）の計112名であった．測定項目として認知機能，抑うつ気分，高次生活機能，握力，歩行速度，骨密度，骨格筋量を測定した．スチューデントのt検定にて2群比較実施した後，年齢と性別，BMIで調整した共分散分析を行った．二次解析として要支援および事業対象者48名を対象に解析を行った．【結果】年齢，性別，BMIを調整した共分散分析の結果，通所者は握力，歩行速度，骨密度が有意に低値であった．二次解析では，要支援および事業対象者においてコミュニティデイハウス利用の有無による有意な差はなかった．【結論】「コミュニティデイハウス」通所者は身体機能が低く，低骨密度を有する集団であった．この施設においては，身体機能面への個々の関わりも重要である．

【目的】介護予防事業において，語流暢性テスト（verbal fluency test; VFT）が認知症・フレイル予防の評価として活用可能か検討した．【方法】通いの場参加者77人を対象にVFT，身体機能（身体的フレイル，握力，5 m歩行，開眼片足立ち時間，5回立ち上がりテスト，functional reach test），社会的側面（社会的フレイル，社会関係資本の社会的凝集性）を評価し，VFT 12/13点で健常群・低下群に分けて比較した．【結果】身体機能は開眼片足立ち時間が，健常群 44.5±21.1秒と比較して，低下群 28.6±22.1秒で有意に短縮していた（p＝0.009）．社会的側面は低下群で非社会的フレイルが有意に少なく（p＝0.026），社会的凝集性は健常群4.6±1.4点と比較して，低下群5.5±1.8点で低下傾向（p＝0.05）を示した．【結論】低下群はバランス低下や社会との関わりが変化しつつあり，認知症・フレイル予防の評価としてVFTが活用できる可能性が示された．

【目的】訪問リハビリテーション（以下，訪問リハビリ）での共有意思決定を考慮した関わりが，認知症高齢者の家族介護者が示すレスパイトサービス導入への抵抗感におよぼす影響を事例考察から検討すること．【事例紹介】事例は訪問リハビリを利用する，アルツハイマー型認知症による記憶障害と徘徊を呈す70歳代の女性である．主たる介護者の夫は高い介護負担感を有しながらも，レスパイトサービス導入に強い抵抗感を示していた．【経過】訪問リハビリでは介護負担感に配慮しつつ，レスパイトサービスの導入に向けて夫と共有意思決定を図りながら介護教育的介入を行った．訪問リハビリ開始12ヶ月後にはショートステイ導入に至り，徘徊頻度の減少により介護負担感も軽減したため訪問リハビリ終了となった．【結論】訪問リハビリにおいて共有意思決定を考慮した関わりを行うことは，家族介護者のレスパイトサービス導入に対する抵抗感を緩和する可能性がある．

【目的】訪問リハビリテーション（以下，訪問リハ）と通所リハビリテーション（以下，通所リハ）の併用が，主介護者の介護負担感にどのように影響するのか事例考察すること．【方法】退院後に介護負担感が高かった主介護者と事例に対して，訪問リハと通所リハによる介入を行った．訪問リハでは主介護者に介護指導を中心に実施し，通所リハでは事例に運動療法と動作練習を実施した．【結果】介入2ヶ月後，事例の動作能力の改善と共に主介護者の介護負担感は軽減したが，介護肯定感の低下を認めた．介入4ヶ月後には夜間の排泄に伴う介護負担感が生じたため，ショートステイなどリハ以外の対応を検討した.【結論】通所リハでは動作能力の向上を目的とした介入を行い，訪問リハでは主介護者に通所リハで獲得した動作能力を生かす介護指導を行うことで，介護負担感の軽減につながる可能性がある．また，リハで対応できる介護負担感か否かを評価し，難しい場合には柔軟にサービス内容を見直すことが重要と考えられた．

【はじめに】寝たきりの対象者に対する心身機能の評価およびポジショニングは，生活機能に直結するため，多職種で関わることが重要である．今回，ポジショニングによる関節可動域拡大により，車椅子座位の獲得に至った症例を経験したため，ここに報告する．【症例記述】80歳代後半の女性，改定長谷川式簡易知能評価は聴取困難，ADLは全介助レベルだった．PT介入は日中に背臥位のポジショニングを1日平均5～6回，移乗直後のタイミングで行った．ポジショニング直後に関節可動域の拡大を認めたため継続的に実施した．看護師，介護士とは，夜間に側臥位のポジショニングを2時間おきに左右で行うことを共有した．その3週間後，痛みのない範囲の協力動作が得られ，高座位での普通車いす乗車獲得，両踵褥瘡の改善を認めた．【考察】生活場面での頻回なPT介入により対象者との信頼関係の構築，ポジショニングによる効果，多職種での協力関係を構築することができた．心身機能に基づいた評価およびPT介入を多職種の目に入る場所で行うことが有益であった．

福祉的就労の当事者が実践の場をキャンパス内に拡げ，地域連携を促進すること，多様な対面的コミュニケーションを図る機会を持つことを目的とし，医学を学ぶ学生と地域の福祉事業所が「就労支援cafe」を週に2～3回，協働運営した．スチューデントアシスタント（以下，SA）計18名，福祉事業所2社に加え，本学関係部署のサポート体制を構築し，計37日間，トラブルなく運営できた．事業所とは異なる外部の特殊環境での物品販売を通し，他者との直接的な交流，一定の報酬体験が得られたことなどが就労者に対して，好影響を及ぼした可能性が推察される．一方，SAの中には，今後の課題を見出した者も確認された．したがって，医学教育に関わる教育者が，大学カリキュラム以外における医学教育現場の多様性を見出し，学生個々の課題に向き合い支援することは，医療職としての専門性の向上はもとより，分野横断的な業務に適応できる，社会性が備わった人材の育成に寄与すると考える．