日本循環器病予防学会誌
Print ISSN : 1346-6267
36 巻, 1 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
  • 日本循環器病予防学会誌の改定によせて
    上田 一雄
    2001 年 36 巻 1 号 p. 1-2
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
  • 竹森 幸一, 山本 春江, 角濱 春美, 堀口 由美子, 工藤 奈織美, 仁平 將, 三上 聖治
    2001 年 36 巻 1 号 p. 3-8
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
    濾紙法における尿中の尿素窒素、クレアチニン、ナトリウム、カリウム、カルシウムおよびマグネシウムの回収試験と保存試験を行い次の結果を得た。
    蒸留水抽出ではミネラルの回収率が低く、5ml HCl/l抽出では尿素窒素が低く出る傾向があることから、尿素窒素、クレアチニン、ナトリウム、カリウム、カルシウムおよびマグネシウムを同時に抽出するためには1ml HCl/lが適していることが示された。
    濾紙片に尿試料を吸着・乾燥し、16週保存したところ尿中尿素窒素、クレアチニン、ナトリウム、カリウム、カルシウムおよびマグネシウムは大きな変化がなく長期間保存できることが示された。
  • 高脂血症ではなく患者さんを診る
    瀬川 郁夫
    2001 年 36 巻 1 号 p. 9-15
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
    疫学研究と大規模臨床介入試験により、Evidense Based medicineの観点からは、脂質低下療法による動脈硬化予防効果は確立している様に見える。しかし、欧米で実証された脂質低下療法が、日本人に同様の効果をもたらすかは不明である。個々の患者さんの治療効果の予測は、今なお困難である。現在、回答を求めて本邦でもいくつかの臨床試験が進行中である。
    一方、患者さんは脂質低下療法をどう考えているのか。アンケート調査の結果、6割の患者さんが自分のコレステロール値を知っていた。自分から進んで服薬を開始した患者さんは少ないが、服薬を中止することには不安を感じており、多くの患者さんが服薬続行を希望していた。脂質低下療法により、患者さんの期待するように、健康余命や充生度 (Quality of Life) は改善するのか?検討すべき疑問と課題は多い。
    脂質低下療法により、国家予算や健康保険財政から見た経費対効果比の改善が期待されている。一方、患者さん個人の医療費は、どう変化するのか。脂質低下薬1剤の追加による自己負担増加額は、年齢と保険の種類により、1ヶ月あたり0円から約2,000円と幅が広い。70歳以上の患者さんの自己負担は定額530円で、受診率が高い理由の一つと考えられる。
    生命予後と生活の質を加味した健康指標や充生度向上のためには、血清脂質レベルのみにとらわれず、個々の患者さんの危険度を考慮した上で、患者さんの希望を活かした治療法の選択が望まれる。今以上に、的確な情報提供と質の高い患者教育が必要と考える。
  • 藤原 亨, 松原 光伸, 今井 潤
    2001 年 36 巻 1 号 p. 16-19
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
  • 症例別降圧目標
    羽野 卓三, 西尾 一郎
    2001 年 36 巻 1 号 p. 20-25
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
  • 島根県雲南地域における保健医療活動の状況
    岸本 泰子
    2001 年 36 巻 1 号 p. 26-32
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
    島根県雲南地域 (木次健康福祉センター管内、人口70,235人、高齢化率29.3%) の保健医療活動状況を、「生活習慣病予防における保健所の役割」「住民主体の健康なまちづくり活動への支援」「市町村との連携強化」「介護保健課での取り組みと課題」の4点について報告する。
    島根県では以前から市町村と連携して生活習慣病予防の取り組みを強化しており、市町村単位や管内の健康管理システムの確立、学校保健や職域保健との連携にも力を入れている。また、国の健康日本21計画の策定にあわせ、昨年8月島根県保健医療計画のなかで地方計画を策定した。
    「健康長寿しまね推進事業」を中期計画に登載し、今年度から地域住民・関係団体・関係機関・行政が一体となって、健康づくり・生きがい活動・要介護状態の予防を3つの柱とする県民運動を展開している。今後、市町村計画の策定支援を行っていく予定である。
  • 上畑 鉄之丞
    2001 年 36 巻 1 号 p. 36-41
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
  • 澤井 廣量
    2001 年 36 巻 1 号 p. 42-49
    発行日: 2001/02/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
    日本循環器管理研究協議会 (略称 : 日循協) は、昭和41年に発会式が行われ、今年は設立35周年に当る。その中で、学術集会は、今回より「日本循環器病予防学会」と称することになった。
    日循協の目的は、循環器疾患を予防すべく、 調査研究・研修活動・一般に対する啓蒙活動などである。
    研究に関しては、厚生省と密接な連携を保ち、その成果を活用することにより国民の循環器疾患の予防に貢献してきた。
    此の問、事務局にあって、企画・研究、そして事務全般にわたって携わり、日循協とともに歩んできた。
    第35回総会に当り、日循協が主催となって行ってきた多くの研究のうち、いくつかを紹介し、今後の研究に役立つことを願って、会長講演とする。
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