本報告では,臨床場面や家庭でのAAC手段の使用が増加しているにもかかわらず,学校での使用が困難であった脳性麻痺児1例の担当教諭に対して,コミュニケーションパートナートレーニングを行い,その効果について検討した.このトレーニングは,AAC手段を使用する本児との円滑な相互交渉が行えることを目標とし,2回で合計3時間実施した.その効果については,(1)相互交渉場面のビデオ録画の分析,(2)担当教諭に対してのアンケート調査,(3)担当教諭に対するインタビューから検討した.その結果は以下のようになった.(1)学校場面での本児によるAAC手段の使用が増加した.(2)相互交渉の点で本児主導のコミュニケーション状況が形成され,その状況を定着させることができた.(3)AAC手段を使用する本児との関わりを積み重ねる中で,担当教諭の本児に対する理解が深まった.以上の知見に基づいて,パートナートレーニングの効果について考察した.

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脳性麻痺(CP)児は運動障害があるので,「自-他の分化」が遅れやすい。CP児の多くは低出生体重など未熟児で出生し哺育器で育つことが多く,その点においても「自-他の分化」が遅れやすい.「自-他の分化」や運動障害は指示詞の発達に関連すると考え,CP児の指示詞の発達を調べた.CP児A(1:11-3:10)を中心に,28人の健常児と他のCP児Bの指示詞の発達を比較検討した.その結果,(1)指差しや体幹の安定など運動の洗練が,対象指示を明確化し「コエ(これ)」の使用に影響した.(2)一番先に獲得する指示詞は、Aは「コエ」(もの次元)で,健常児は母親呼称(人称次元)である.母親呼称の開始には,母親からの物理的・心理的距離が必要と思われる.(3)自分自身の立脚点を示す「ココ」,「イマ」,「ボク」の開始時期,聞き手の領域を意識したソ系の出現がA,Bとも遅れた.以上から,CPの言語発達を運動障害との関連や「自-他の関係」の発達という観点からの解析が重要と考える.

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言友会会員に対して,吃音の指導・支援の実態と要望に関する調査を実施した.その結果,(1)ことばの教室や言語聴覚士等による指導・支援を受けた経験のある人は少数に限られ,その満足度も決して高くない,(2)しかし,これらの機関において指導・支援を希望する人は多い,(3)吃音症状の完治や軽減への要望が一番多いものの,コミュニケーション能力の向上やカウンセリング,グループ指導等,多様なニーズが存在することが示唆された.

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1歳5ヵ月時に口蓋形成術を受けた硬軟口蓋裂児は,2歳2ヵ月の言語初診時に,軟口蓋の形態は良いが顕著な開鼻声と声門破裂音を示し,その後鼻咽腔閉鎖機能不全の状態が続いた.3歳3ヵ月でストロー使用と/p/の構音が可能になり,4歳を過ぎて破裂音/p,t,k/の構音が一貫して可能となるのと平行して,鼻咽腔閉鎖機能は良好になった.摩擦音,破擦音の習得のために4歳7ヵ月から1年間,系統的構音訓練と文字・音韻意識を活用する働きかけを行った.本児は言語理解に比し表出が遅れ,随意的口腔運動や模倣的な表出に困難さが認められた.特異的言語発達障害と呼ばれる臨床像に近く,聴覚情報の処理と構音運動の企画に問題があると思われた.鼻咽腔閉鎖機能良好の判定に術後3年と長期を要し,口蓋裂に合併した特異的言語発達障害の影響が示唆された.

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発音不明瞭を主訴とし,複雑な言語症状・経過を示した2症例を経験した.症例1はヌーナン症候群の8歳男児で,5歳時には鼻咽腔構音,構音操作の未習得が主要な問題であったが,8歳時には混合性鼻声,嗄声が顕著となり,鼻咽腔構音のほか,イ列音に側音化構音が認められた.諸検査の結果咽頭に形態異常があることがわかった.症例2は6歳男児で,一貫性のない特有な音の誤りを示した.諸検査の結果,聴覚情報処理や音韻操作の問題が明らかになったことから,かな文字を中心とした指導を行ったところ会話明瞭度が改善した.以上より,症例ごとに構音障害のメカニズムを解明することの必要性が示唆された.

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書字行動の異常を呈した2症例を提示し,各症例の書字障害の機序を考察した.症例1は右利きウェルニッケ型交叉性失語症例で,漢字仮名混じりの著明なジャーゴン失書を呈した.書字障害に対する病識に乏しく発話障害を補うため積極的に筆談を用いようとしたり,自ら日記をつけ他人に見せるといった行動がみられた.本例のジャーゴン失書は左半球に蓄えられている文字運動覚心像が右半球言語野の統制を離れて自走して生じたと解釈された.さらに本症例の多量の書字は右半球病変でみられる過書にも一部類似していると思われた.症例2は瀰漫性の両側前頭葉皮質下病変により,病的把握現象とともに筆記具の存在で誘発される保続の強い過書様症状を呈した.症例2の書字行動異常は筆記具に比較的限定した使用行為と解釈され,前頭葉から頭頂葉への抑制の障害により書字行為の解放現象が起こったものと考えられた.

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交通事故による外傷性脳損症例について受傷1年後から約3年間にわたりリハビリテーションを行った.この際,神経心理学的検査としてWAIS-R成人知能診断検査,WMS-Rや三宅式記銘力検査などの記憶検査,一般職業適性検査などを実施すると同時に,連絡帳等による関係者間の情報交換を行い,症例の全体像と日常生活上の問題点をとらえる試みを行った.この結果,各神経心理学的検査からは知能,記憶面の改善が明らかになった.一方,連絡帳などの情報からは心理検査のみでは明らかにしえない遂行機能や思考過程の問題などの心理社会的問題がとらえられ,受傷からの経過とともに多様な日常生活上の障害が示されることが明らかになった.検査のみではなく,このような心理社会学的問題を知ることは,訓練を実施する上で非常に有効であった.

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新しく成立した言語聴覚士法が,古くからの欠格条項パターンを踏襲したことは,衝撃を与え,欠格条項撤廃を求める活動が盛り上がるきっかけになった.2001年,聴覚障害を理由に薬剤師免許を阻む欠格条項が削除され,新たに資格を得る人,学ぶ人が出ている.医師国家試験は,初めて視覚障害者の受験に配慮,視覚等に障害がある医師が誕生.障害者には危険で不可能とされてきた分野も,確かに変わり始めた.世界で40ヵ国以上が障害者にかかわる差別禁止法制をもつ中,日本でも差別禁止法制定への機運が高まっている.欠格条項をなくすとは,法制度を変えるだけでなく,社会の障害者に対する態度,枠組みを変えること.劣等のレッテルを貼られず,分け隔てられず,必要な支援を得て学び働けるようにすること.これからも,専門職,障害者運動といった立場をこえて情報を共有し,手を携えて歩みを進めたい.

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障害者解放運動は,リハビリには否定的であった.リハビリが,強制的に「機能回復訓練」を行い障害の軽減を図ろうとしていた,つまり障害を否定していたからである.しかし,現在は身体の機能の「維持」を図るという考え方に変わってきており,筆者自身のリハビリへの考え方も変化してきた.言語訓練,コミュニケーションについても同様である.コミュニケーションがとれなければ困る状況が多い.コミュニケーション・アシストの活動を広げ,言語障害をもつ障害者が地域で豊かな生活が送れるよう取り組む必要がある.

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夫の発症からの20年間に経験したさまざまな苦悩や仲間との出会い,それに夫と二人三脚で展開してきた失語症友の会や芸術グループの活動を,家族(配偶者)の立場から述べた.この経験から,家族にもこころの面でのサポートが必要であること,障害をもつ者は社会の一員としての役割をもって生活することが重要であることを指摘した.今後は,作業所の設立や会話パートナーの育成などの活動を展開し,「ことばのバリアフリー社会」を目指したいと,目標を述べた.

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介護支援専門員と言語聴覚士は近くて遠い職種である.ケアプランの中に,コミュニケーションや嚥下の問題が適切に位置づけられていない現実があるので,介護支援専門員の研修プログラムの中で,その問題を取り上げ,意識を高めるよう努めている.介護支援専門員と言語聴覚士は相互の認識を高めていくことが望まれる.介護保険には,言語聴覚士が関わるべき領域がすでに存在していることを理解してほしい.また,専門職の間には職種の壁がある.当事者のニーズに応えようとする際に,専門職のプライドが妨げとなっていないか,その反省のもとに当事者本位の支援システムを作っていく必要がある.専門職である前にひとりの人間としての関係を作っていくことから,ネットワーク作りを行っていきたいと思う.

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言語聴覚士を中心とし,障害当事者や関連職種とともにコミュニケーション・アシスト・ネットワーク(以下CAN)という活動体を作った.CANの目的は言語や聴覚に障害がある人の基本的人権を擁護し,社会参加を支援することである.目的に賛同する人なら誰でも会員になれる.組織は特定非営利活動法人として登記し,活動の継続性を図った.活動としては関連職種への言語障害セミナーや,市民への人権擁護シンポジウム,調査研究,出版等を行っている.CANの活動を通して言語聴覚士の職能を再考すると,施設内での訓練とは別にもう1つの職能が浮かんでくる.すなわち社会に参加するにあたってのコミュニケーション介助であり,人権擁護である.言語障害の人は自分たちの意思を主張すること自体に不利があるので,必要な支援を組み立てる必要がある.それができるのは言語聴覚士であると考える.

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