転移再発乳癌の長期生存に関わる因子について検討した。1983年から2000年までの18年間に当科で根治手術を施行した乳癌428例のうち, 転移再発は80例, 18.7%に認めた。再発の転帰は, 再発後経過3年を境に分けられ, 再発後3年以上生存の14例 (A群) と3年未満死亡37例 (B群) の2群について比較検討した。年齢, 閉経後率, ホルモンレセプター, 臨床病期, 腫瘍径, 転移リンパ節個数, 組織型, 再発部位, 再発後治療法に有意差は認めなかったが, 健存期間に有意差が認められ, エストロゲンレセプター陽性率がA群に高い傾向にあった。遠隔リンパ節, 脳, 皮膚, 肝臓が初再発の例は, 予後不良であった。健存期間が長く, ホルモンレセプター陽性, 骨, 肺が初再発の例は, 内分泌療法を第一に選択し, 健存期間が短く, ホルモンレセプター陰性, 脳, 肝臓, 遠隔リンパ節, 皮膚が初再発の例では, 内分泌化学療法を中心とした集学的治療が必要と思われた。

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1987年から2000年までの大腸癌1,350例中, 肺転移は120例であり胸部CTをルーチン化した1994年以降増加していた。切除を施行した27例の5年生存率は39.8%, 50%生存日数は44.1カ月であり, 切除することで比較的良好な治療成績を得られた。肺切除後の予後因子を検討した結果, 統計学的有意差を認めたのは原発巣のリンパ節転移がn0, n1群とn2以上群の間と, 肺切除前の血清CEA値が高値群 (≧2.5), 低値群 (＜2.5) 間であった。初回手術時のリンパ節転移n2以上の症例や肺転移切除前のCEA高値の症例では治療成績が不良であった。

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(目的) 手術先行とした場合に剥離可能ではあるが剥離断端癌浸潤陽性が危惧される症例をcT4'として認識し, これに対する術前化学放射線同時併用療法 (低用量連日CDDP+5FU併用標準30Gy照射) の手術先行に対する有効性を検討した。 (対照と方法) 1998～2002年手術の胸腹部食道癌中でcT4'であった22例中18例に術前化学放射線同時併用療法を施行し, 1993～2002年の手術先行cT4'症例27例と比較検討した。 (結果) 術前化学放射線同時併用療法は臨床的に高い奏効率を示し, 病理組織学的にも剥離断端癌浸潤を高率に陰性とした。手術先行症例とのretrospectiveな比較では生存期間の有意な延長を示し, Coxの比例ハザードモデルでも術前化学放射線療法施行の有無が予後に対して高い優位性を持つ因子であることが示された。 (総括) 本療法は照射量を過剰とせず, かつ確実な局所・領域制御を図るという, バランスの取れた治療戦略であると考える。

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クリニカルパスの導入と同時に日々のアウトカム評価とは別に, 自己判断式退院の目標を考案し, 患者満足度の向上を目指してきた。今回, 自己判断式退院の目標を付加した胃と大腸の消化器癌手術クリニカルパスの使用経験と効果について報告する。対象は2000年1月から2002年12月までに当科で経験した胃癌と大腸癌に対する初回手術症例で, 術後創感染と縫合不全がなかった86例である。クリニカルパスの導入以前をC群 (42例), 導入後をCP群 (44例) とし, 自己判断式退院の目標の各項目達成時期について比較検討した。胃癌では検査以外で, 大腸癌では検査と体温で有意差を認めなかったが, その他は全てCP群で早く達成されていた (p＜0.05) 。胃癌と大腸癌ともに術後在院日数もCP群で短縮されていた (p＜0.01) 。自己判断式退院の目標を付加した消化器癌手術クリニカルパスにより満足感をそこなうことなく早期退院が可能と考えられた。

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大腸癌のリンパ節転移診断において, 病理組織学的診断と分子生物学的診断の転移検出率にどの程度の差があるのか, 手術症例36例, 郭清リンパ節72個を対象として, 肉眼的に転移なしと診断した郭清リンパ節のそれぞれ1個を2等分し, 一方を病理組織学的診断 (連続切片のHE染色とCK20免疫染色) に他方を分子生物学的診断 (MASA法) に供して比較検討した。また, 両診断法における1検体あたりのコストを算出した。両診断法の転移検出率に有意差はなかった。また, 分子生物学的診断の方が有意にコストが高かった。診断結果不一致例3例のうち2例が分子生物学的診断ではstageが上昇した。より厳密なリンパ節転移診断には両診断法の結果を併せて評価することが望ましい。分子生物学的診断は, コスト・実用化の面で難点があるが, 条件によっては病理組織学的診断より鋭敏であり, 今後の発展が期待される。

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腹腔鏡を併用し小開腹創からリンパ節郭清を行った (LAC mini法 : L法) S状結腸進行癌30例を対象とし低侵襲性, 根治度, 技術の習得度, 経済性などを開腹下D3郭清29例と比較して評価した。出血量, 排ガス時期についてはL法の方が開腹手術より優れていた。手術時間, 歩行開始時期, 鎮痛剤の使用回数, 術前後の白血球数比, 摘出リンパ節個数については差はみられなかった。術後在院期間, 入院費用はL法の方が少なかった。手術の習得度を前期, 後期に分けて検討すると手術時間は後期で25分短縮がみられた。気腹時間に差はみられなかったが, 小開腹の手術時間は20分短縮していた。出血量は90ml減少した。以上からLAC mini法によるS状結腸切除術は低侵襲であると同時に容易に取得できる手術法である。また術後の入院期間や入院費用は開腹手術より良好である。

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腹腔鏡下胆嚢摘出術 (腹胆術) の適応と開腹移行例について検討した。対象は腹胆術を試みた2,439例のうち, 開腹移行した70例を対象とした。腹胆術を試みた疾患は, 胆嚢結石症2,288例, 胆嚢腫瘍151例で, 総胆管結石157例, 胆嚢造影陰性507例, 急性胆嚢炎233例, 胆嚢癌18例を含んでいた。また971例で開腹手術既往歴を有していた。開腹移行した理由は, 癒着剥離困難35例, 出血11例, 胆嚢癌判明8例, 総胆管結石摘出困難7例, 胆管損傷4例, 腸管損傷2例および機械のトラブル3例の計70例 (2.87%) であった。また再手術施行例は, 組織診断で進行期胆嚢癌と判明した4例を含む13例 (0.53%) であった。腹胆術は手技に習熟すれば, 急性胆嚢炎例, 上腹部開腹既往例および総胆管結石例を含む, ほぼ全ての胆嚢摘出例に適応がある。しかし腹腔鏡下に対処できない場合や重篤な偶発症が生じた場合には, 躊躇せずに開腹手術へ移行することが大切である。

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EMS留置例における胆管炎発生の状況と問題点について検討した。対象は悪性胆管閉塞例に対してEMSを留置した22例である。胆汁流出障害を認めた6例全例に胆管炎を認め, 流出障害を認めなかった16例では3例 (19%) のみ胆管炎を認めた。また乳頭機能廃絶を認めた4例中3例 (75%) に胆管炎を認めたが, 乳頭機能廃絶を認めなかった18例では6例 (33%) のみ胆管炎を認めた。胆汁流出障害を伴った症例の胆管炎発生または増悪の要因として, 腫瘍によるものとEMSによるものに分けられた。とくに後者は腫瘍浸潤による胆管の強固な変形に対してEMSが良好に追従できなかった症例と, 逆にEMSの復元力が強すぎ胆管の自然な走行を変形させてしまった症例を認めた。EMSの追従不良が胆汁流出障害の原因となり, 良好なQOLが得られないことがあることも念頭におく必要があると考えられた。

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[目的]腹腔鏡用gammaprobeのコリメータを試作し, その有用性について検討した。[方法]2mm厚の鉛製 (以下Pb) とタングステン製 (以下W) のコリメータを試作した。術中にリンパ節へ流入した線量を想定し1μCi/0.1mlの線源を用いて垂直方向に5cmまで測定し, また0～90度の範囲で1cm毎に測定した。1) コリメータの長さ (probe先端から0mmと5mmの遮蔽) 2) コリメータの有無, 3) コリメータの材質 (WとPb) の比較をした。[結果]1) 5mmのコリメータがいずれの距離, 角度においてもカウントを減少させた。2) コリメータを装着することにより有意にカウントを減少させた。3) 30度の角度ではWが有意にカウントを減少させたが, その他の距離, 角度では有意差を認めなかった。[結語]コリメータを装着することにより側方線量は有意に遮蔽でき, 腹腔鏡下手術の際には操作性が限られるためコリメータが有用であると考えられた。

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肺塞栓症11症例の臨床経過を検討した。周術期の核医学検査や造影検査が不可能な場合, 換気血流比不均衡に起因するガス分析異常値は肺塞栓症の診断指標となった。術中のend-tidal CO2低下, PaO2低下は肺塞栓症を疑った。血中乳酸値の上昇, 血圧低下は循環不全の存在を示唆した。術中heparin投与および再発防止のfilter挿入は肺塞栓症の治療として有効であった。Massive thrombusが疑われる場合, 心エコーによる診断・治療効果判定が有用であった。周術期urokinase投与には副作用としての出血に対する注意が必要であると思われた。

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[目的]これまでの大腸癌取扱い規約 (現規約) と新しい提案 (新提案) について有用性を検討する。[方法]当院で手術を施行し, 組織学的に大腸癌で, 治癒切除 (cur A) が施行され, D2またはD3の郭清を施行し, n1またはn2のリンパ節転移を認めた結腸癌142例を対象とし, 現規約と新提案について予後との関連を検討した。[結果]現規約でn1に分類された84.0%が新提案で新n1に分類された。現規約でn2に分類された45.8%が新提案で新n2に分類された。5年生存率は現規約のn1群 (n=94) で73.2%, n2群 (n=48) で57.6%であり, 両群間に有意差を認めなかった (p=0.14) 。一方, 新提案の新n1群 (n=105) で76.7%, 新n2群 (n=37) で40.3%であり, 両群間に有意差を認めた (p=0.0062) 。[結語]リンパ節転移のある結腸癌では新提案の方が予後の予測に有用であった。

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連続施行した肺切除症例17例を対象とした。疾患は肺癌9例, 自然気胸8例であった。そのうち肺縫合部位において術中肺瘻のある症例, あるいは自動縫合器で肺切離を行った症例, 合計14例に対し生体内吸収性PGA (ポリグリコール酸) シートの広範囲被覆を行った。術後のドレーン管理は全例水封式で対応した。術後空気漏れが遷延した症例はなく, これらの処置は早期退院に有用と考えられた。

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塩基性線維芽細胞増殖因子 (basic FGF) は, 組織再生を促進するタンパク製剤としてはじめて臨床応用された細胞増殖因子である。basic FGFの創傷治癒における臨床効果を肉眼的また組織学的に確認した。その結果, 肉眼的な治癒促進効果は, 感染創でもdebritmentをすることにより有効であった。血流の少ない部位の創傷治癒も効果を示した。創部の治癒に伴う肥厚性瘢痕・ケロイド形成は認めなかった。組織学的にKi64抗原染色で線維芽細胞の増殖は促進されていた。また, CD34抗原染色により血管の増生を認め血管新生が確認された。さらにα-平滑筋アクチン染色により染色陽性細胞を認め線維芽細胞の筋線維芽細胞への分化が行われていると考えられた。今回の検討で, basic FGFは非常に強い組織修復作用を示すことが確かめられた。

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頸部切開にて摘出術を要した義歯食道異物の1例を経験したのでその手技を中心に報告する。症例は75歳, 女性。前医で胸部上部食道の有鈎義歯異物に対し軟性内視鏡下に摘出術が試みられ摘出不能に終わったが, 処置直後より頸部皮下気腫が出現したため当院に転院となった。当院受診時食道入口部直下に嵌頓した義歯と, 皮下気腫および縦隔気腫を認めたため, 外科的摘出術を行うこととした。左胸鎖乳突筋前縁に沿って皮膚切開を置き, 喉頭を右側に反転し頸部食道左・後壁をほぼ全長に露出した。食道入口部直下の頸部食道後壁に義歯による穿孔部を認めたため食道を縦切開し異物を摘出, 一期的に縫合閉鎖した。術第10病日に食道造影で縫合不全のないことを確認, 第13病日より経口摂取を開始した。頸部食道異物の摘出に, 喉頭反転は良好な視野の展開に有効な手技と考えられる。

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われわれは内視鏡的に核出しえた食道平滑筋腫の1例を経験したので報告する。症例は50歳, 女性。近医の内視鏡検査にて粘膜下腫瘍と診断され当科に紹介となった。内視鏡検査にて上部食道に粘膜下腫瘍が認められた。超音波内視鏡検査では第2層と連続した低エコー像を認め, 粘膜筋板由来の平滑筋腫と診断した。2チャンネル内視鏡下に腫瘍基部の口側から両側粘膜を切開し腫瘍を核出した。病理組織診断は平滑筋腫であった。粘膜筋板由来の食道平滑筋腫に対し内視鏡的核出術は非常に有効と考えられた。

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症例は68歳の女性。主訴, 腹部拍動性腫瘤。既往歴, 58歳時上行結腸憩室炎で結腸右半切除術施行。腹部腫瘤精査目的で腹部CTを施行し, 腹部大動脈瘤・両側総腸骨動脈瘤と診断, 腹部大動脈Y型人工血管置換・下腸間膜動脈再建術を施行した。大動脈遮断時間154分, 下腸間膜動脈遮断時間180分, 再建後の左側結腸漿膜面の色調は正常であったが, 閉腹直後に下血を認め, 大腸内視鏡検査で, 急性虚血性大腸炎と診断した。残存結腸切除, 回腸人工肛門造設術を施行し, 二期的回腸一直腸吻合を行った。急性虚血性腸炎の原因は, 結腸右半切除術時に中結腸動脈が切離されており, 大動脈遮断中に左側結腸が完全虚血となり, 温虚血再潅流障害をきたしたと考えられた。結腸切除後の腹部大動脈瘤手術に際しては特に急性虚血性腸炎の発生に留意し, 大動脈遮断時間を短くする努力が必要である。

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近年大腸内視鏡の検査総数は増加しており, 偶発症も報告されている。患者は60歳, 女性。便潜血陽性のため他院で大腸内視鏡検査を施行していたところ, スライディングチューブが直腸内に滑入した。内視鏡的にスライディングチューブの回収を試みたが, さらに口側へと滑入した。内視鏡的摘出が困難と判断され, 当科に緊急搬送された。スライディングチューブは下行結腸に滑入しており, 開腹して摘出した。今回のような偶発症を防ぐためには, 助手によるスライディングチューブの確実な保持が必要である。しかしながら大腸内視鏡検査は一人法で行われることが多く, 鍔を取り付けたり手元の径を太くするなどスライディングチューブの形状自体を改良する必要性が考えられた。

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骨髄異形成症候群 (myelodysplasticsyndrome : MDS) に併存した横行結腸癌の1切除例を経験したので報告する。症例は, 71歳, 女性。全身倦怠感, 発熱を主訴に当院受診, 血液検査で3血球系の血球減少を指摘され, 精査目的で入院, MDSに併存した横行結腸癌と診断された。根治可能な横行結腸癌に対する治療を優先し, 横行結腸切除術 (D1) を施行した。術後, MDSに対してvery low dose Ara-C (VLDAC) 療法を施行したが効果なく, 洗浄赤血球輸血, granulocytecolonystimulatingfactor (G-CSF) の投与, エリスロポエチンの投与などの補助療法で経過観察した。MDSは寛解を得られず, 術後4年3ヵ月で脳出血により死亡した。この経過中, 大腸癌の再発やMDSの白血病化は認められなかった。MDSをはじめとする血液腫瘍に消化器癌が併存した場合, 可能な症例に対しては積極的に根治手術を施行すべきと考える。

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下血で発症した絞扼性イレウスの1例を報告する。症例は86歳, 女性。突然の腹痛, 嘔吐および下血で発症し, イレウスの診断で入院となる。保存的治療を行ったが, 入院後も少量の下血が認められた。入院第4病日, 腹部にブルンベルグ徴候, 筋性防御が出現し, 胸部X線で右横隔膜下にfreeairを認めたため, 消化管穿孔による汎発性腹膜炎の診断で緊急手術を施行した。開腹すると血性腹水が約700ml貯留しており, 回盲部から20cm口側の回腸が約20cmにわたりclosed-loopを形成し, 腸間膜が絞扼されていた。小腸部分切除を施行, 術後経過は良好であった。絞扼性イレウスは診断に苦慮することが少なくない。本症例は, 下血が絞扼性イレウスの臨床症状の一つであることを念頭におき, さらに補助診断としてSIRSの概念を導入していれば, 早期診断が可能であったと考えられた。

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腹部膨満感と食欲不振を主訴として来院した巨大腸間膜脂肪肉腫を経験したので報告する。症例は74歳, 女性。腹部膨満感と食欲不振を主訴として近医を受診し, 腹部所見と超音波検査にて腹腔内の巨大な脂肪肉腫を指摘され, 卵巣腫瘍の診断で当院産婦人科紹介となった。同科にて同診断で開腹手術を行った。術中所見で腸間膜に発生した腫瘍と判明し, 摘出術を施行した。腫瘍は腸間膜より発生した巨大なものであった。一部は上腸間膜静脈に接しており可及的に切除した。標本は2,450gで, 病理標本的に高分化型脂肪肉腫と診断された。脂肪肉腫に対する化学療法, 放射線治療の有効性は確立しておらず, 外科的切除が第一選択とされる。本症例も補助療法は行わず経過観察とした。

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放射線照射, 骨部分切除, 皮膚移植, 膿瘍掻爬などの既往があり, 腹壁瘢痕ヘルニアとなっている部位に発生し, 皮膚に直接浸潤し腸瘻を形成した盲腸癌に対し根治的切除を行い, 腹壁再建に苦慮したが, 大網使用と皮弁形成で再建した1例を経験した。症例は69歳女性。1955年, 骨肉腫の疑いで骨盤部に放射線照射を受け, その後骨部分切除, 皮膚移植術を施行。1988年に腹壁膿瘍を生じ, プレート抜去, 膿瘍掻爬を行った。2000年6月, 右腸骨上部の腹壁瘢痕ヘルニアとなっている部位に皮膚硬結を認めその後腸瘻となり, 盲腸癌と診断された。同年8月, 根治的切除を施行。右側横行結腸に付着していた大網を温存しながら右半結腸切除を行い, 腹壁欠損部に大網を充填し, 皮弁を形成し再建した。人工素材が使えない腹壁再建において, 大網は非常に貴重な存在で有効利用できる臓器と考えられた。

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患者は56歳の男性で, 肛門部腫瘤を主訴に当科を受診した。肛門前壁より肛門外に突出する径3cm大の可動性良好な腫瘤を認め, CT・MRI粘液成分を含んだ嚢胞性腫瘤と診断された。腰椎麻酔下に腫瘤摘出術を施行, 腫瘤は外肛門括約筋にまで達していた。摘出標本の割面では, 淡黄色, 無臭のやや粘性の液体が充満しており, 病理学的検討では嚢胞壁は異型性の乏しい扁平上皮や粘液を有する上皮, さらに線毛上皮も認められretrorectal cyst-hamartoma (以後RCH) の診断であった。retrorectal space以外に発生したRCHは本邦でもわずかに報告されているが, 肛門前壁に発生した例はなく文献的考察を加えて報告する。

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腹腔鏡下胆嚢摘出術を施行し軽快退院後に巨大なbilomaをきたし, ドレナージ術にて治癒した1例を経験したので若干の文献的考察を加えて報告する。症例は48歳, 女性。胆石症の診断で当科にて腹腔鏡下胆嚢摘出術 (以下, 胆摘) を施行。術後7日目に発熱, 嘔吐, 水様性下痢, 上腹部痛出現。腹部CT検査では異常を認めず, 保存的治療にて軽快し退院するも, 胆摘後25日目に上腹部痛, 腹部膨満感を訴え再入院となった。腹部CTにて胆摘操作部位とかけ離れた肝外側区域被膜下に広範な液体貯留を認め, 超音波ガイド下穿刺ドレナージを施行したところ, 大量の胆汁貯留を認めた。Bilomaと診断し, 経皮的ドレナージとENBDチューブによる胆汁ドレナージを施行した。以後, bilomaは著明に縮小傾向となり, 両チューブ抜去後も著変なきことを確認の上で退院した。外来経過観察において胆摘後4カ月の腹部CTでbilomaの完全消失を認めた。

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症例は70歳, 女性。平成7年頃より左季肋下に腫瘤を触知するも放置していた。平成12年9月近医にて脾腫瘤を指摘され当院紹介となった。エコー・CT・MRI・血管造影にて脾臓原発の良性腫瘍を疑ったが, 確定診断は得られなかった。腫瘍内部は出血しており, 巨大で破裂の可能性もあったため開腹脾臓摘出術を施行した。病理組織学的には広範な出血壊死を伴った脾海綿状血管腫と診断された。脾血管腫は画像検査による確定診断がしばしば困難であり, 悪性化や破裂による腹腔内出血の危険性を考え, 脾臓摘出術が行われることも多い。本邦での脾血管腫の報告例は少なく, 今回, 自験例を報告するとともに, 本邦報告例を集計し, 発生頻度や病態について考察した。

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脾動脈瘤の報告は散見されるが, 未だ3cm以上の報告は稀であり, その破裂は致死的である。われわれは, 慢性腎不全, 陳旧性脳梗塞, 特発性門脈亢進症, 高血圧を合併した脾動脈瘤に対し, 血管内治療による低侵襲治療を施行した。症例は66歳, 男性。合併症に対する治療および持続透析を施行中, CTにより脾門部に直径4.5×3.6cmの脾動脈瘤を指摘された。血管造影像では, 脾動脈上極枝分岐直後にジェット流を伴う動脈瘤を認め, 瘤頸部の脾動脈中下極枝を含め動脈内留置コイルで塞栓した。塞栓後の動脈造影にて側副路による脾中下極への血流を確認しえた。生体侵襲は軽微で, 発熱, 疼痛も認められなかった。術後限局した脾梗塞巣が出現したが, 動脈瘤内は血栓化し, 術27カ月後でも塞栓効果は持続していた。本症例の如く高度合併症を併存した脾動脈瘤に対する血管内治療による塞栓術は, 低侵襲で有用な治療であると考えられた。

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卵巣悪性ブレンナー腫瘍術後に発生した孤立性脾臓転移切除後, 5年以上無再発生存中の1例を経験した。症例は53歳, 女性。平成7年4月12日, 他院で卵巣悪性ブレンナー腫瘍にて開腹術を施行された。術中にS状結腸にも転移を認めS状結腸合併切除が追加され術後に化学療法を施行された。血清CA125値は術前4,200U/mlから17U/mlまで低下した。平成8年になってCA125値が再上昇し精査したところ脾臓に腫瘍像を認めたため, 手術目的にて当院へ入院した。入院時のCA125値は1,600U/mlであった。平成8年7月16日, 卵巣悪性ブレンナー腫瘍の脾臓転移を疑い脾摘術を施行した。CA125値は術後2カ月後に18U/mlまで低下した。また平成8年10月, 右乳癌を併発し手術した。脾臓転移は全身転移の一つと考えられ, 予後不良のことが多い。しかし本症例の様に孤立性脾臓転移である場合には積極的に摘出することが望ましいと考えられた。

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症例は63歳, 男性。左季肋部痛, 発熱を主訴に内科を受診した。基礎疾患に糖尿病を有するも外傷や明らかな感染症の既往はなかった。炎症反応の高値および腹部CTにて脾内にガス像を伴う低吸収域を認め, 脾膿瘍と診断された。エコー下に経皮的脾膿瘍ドレナージを施行され, 症状および炎症反応の改善をみたことより第9病日にドレーンを抜去したが, 2日後に膿瘍が再燃し, 敗血症をきたした。脾膿瘍再ドレナージを行うも奏効せず, 外科転科となり摘脾術を施行した。術後呼吸循環状態不良にて人工呼吸管理を要した。さらにMRSA腸炎, 術後腹腔内膿瘍を合併したが抗生物質, 経皮ドレナージにより改善した。脾膿瘍は比較的稀な疾患である。近年, 経皮的ドレナージによる治療の報告例が散見されるが, 容易に再発し難治重症化しうる症例もあり注意が必要である。また, 経皮的ドレナージでは充分なドレナージ期間を置くことが重要であると考えられた。

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We report a teenage boy with retrocaval ureter, which was treated laparoscopically. On September 22, 2001, a 17-year-old boy presented to our hospital with a chief complaint of left flank colic pain. Ultrasonography demonstrated bilateral hydronephrosis. On the left side, ureteral stone was diagnosed and this was spontaneously discharged the following day. On the right side, hydronephrosis with kinked hydroureter, so-called reversed J deformity, was detected on excretory urography. On computed tomography, the right ureter was compressed between the iliopsoas muscle and inferior vena cava. Based on these findings, this patient was diagnosed as having retrocaval ureter. Laparoscopic surgery was performed on 21 November 2001 because of persistent dull right flank pain and the presence of right hydronephrosis. After insertion of guide wire and ureteral cthether, the patient was placed in a modified left lateral position with a foot device and four trocars were placed. After mobilization of the ureter from the vena cava, the right ureter was transected just cephalad to the retrocaval segment. Then the retrocaval segment was pulled anteriorly to the vena cava, end-to-end anastomosis of the upper and lower ends of the ureter was performed laparoscopically. An automatic suture device was introduced and seven 4-0Vicryl interrupted sutures were made to achieve watertight ureteroureterostomy, then a double J ureteral stent catheter was indwelled. The surgical duration was 7 hour 8 minutes and the blood loss was only 28 ml.
Postoperatively, acute perceptive deafness with left tubal dysfunction occurred, but this was immediately improved with steroid therapy. The patient started to walk and take meals from the second day postoperatively and was discharged on the 15th postoperative day. On the 42nd post-operative day, the stent catheter was removed. Right flank dull pain disappeared after surgery.
The apparent disadvantage of a laparoscopic approach for this disease is the longer surgical duration compared to that in open surgery. With the advances in laparoscopic suture devices and the development of skill, a shorter surgical duration can be achieved and laparoscopic surgery for retrocaval ureter will become the standard method.

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症例は48歳, 女性。左鼠径部膨隆に対し鼠径ヘルニアと診断され入院。術前採血では小球性貧血以外に異常を認めず。鼠径部超音波では鼠径管に一致してlowe choic mass が認められた。左鼠径ヘルニアを最も疑い手術を施行しところ, 内鼠径輪にヘルニア嚢が認められる以外に, 鼠径管内を占める形で凝血塊様の腫瘤が認められ円靱帯との境界は不明であった。ヘルニア嚢は内鼠径輪の高さで周辺より剥離し高位結紮し, 腫瘤は円靱帯とともに切離した。PHS mesh にてrepairし手術終了した。切除標本病理所見にて出血およびヘモジデリン沈着を伴う組織で腺管が少数認められ, 子宮内膜症と診断した。術後経過は良好で現在まで局所再発などは認めていない。本症の診断には病歴の聴取が最も重要と考えられ, 鼠径ヘルニア診断の際は本症例を鑑別診断の一つにあげることがその診断に最も重要と思われた。

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セミノーマに対して放射線外照射後に直腸癌および膀胱癌を併発した症例を報告する。外照射からの2次癌発生期間は直腸癌は7年, 膀胱癌は10年であり, その後もセミノーマは再発していない。直腸癌も膀胱癌も照射範囲内であり, 発生間隔, 病理組織像からみても酒井らのいう放射線確信度A1に相当する。セミノーマに対する放射線外照射の治療効果は非常に高いが, 稀とはいえ誘発癌の危険もあり慎重な経過観察を長期間必要とする。

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