To learn an importance of team collaboration on disaster medicine is one of key issues in the education for undergraduate students. In the joint curriculum of 4-year students of medical and pharmacy schools at Kindai University, which was organized by interprofessional faculty of both schools, small group discussion class as an educational program was organized. The students were welcomed to answer the questions in the questionnaire survey. At the beginning and end of the program, the students were asked structured questions. They were also asked to make free comments at the end of class. We compared pre and post score in the structured questions and conducted sentiment analysis in contextual mining of the free comments of the students.

Of 253 students, 222 students consented to be enrolled in this survey. They emphasized the importance of team collaboration after the class compared to before the class (P<0.001). Of the free comments, 189 were considered positive to the program by sentiment analysis of text mining. The positive expression such as “way of thinking,” “opinion,” “opportunity,” and “exchange” were related to willingness of students for the program. Of the comments, 91 were considered negative. The words related to negative expressions included such words as “time,” “long,” “group,” and “many.” In these expressions, students indicated the redundancy in the plenary session of class.

The shared learning of disaster medicine with a discussion type program was effective in getting the sense of interprofessional collaboration in disaster medicine on both medical and pharmacy students.

【背景】災害時の食物アレルギー患者は平時以上に食料確保が困難となる。東日本大震災のような大災害では、公助の役割は小さくない。自治体が防災で処理する業務は、各自治体で作成された地域防災計画を基本に定められている。【目的】地域防災計画で食物アレルギー疾患対策が十分に定められているか検討すること。【対象】都道府県・都道府県庁所在地・政令指定都市を合わせた99自治体の地域防災計画【結果（計画記載のある割合）】家庭内アレルギー除去食品備蓄の推進：18%、避難所内の除去食品備蓄：38%、アレルギー用ミルクの備蓄：9%、除去食品の流通備蓄：6%、炊き出しの配慮：17%、除去食品の分配計画：0%、栄養指導：6%。アレルギー疾患の記載は改定年度別では2016年度以前は45%、2018年度以降は63%と増加傾向だった。【考察】地域防災計画で食物アレルギー疾患対策は十分に定められていないと考えられた。【結語】今後も学会を中心に政府や自治体に働きかけていく必要がある。

近年、自然災害発生の頻度が増加し、ASEANは人的、経済的に大きな災害被害を受けてきた。ASEANは防災および災害対応にかかる域内協力を重視し、各国が協働して対応する能力を向上させ、災害に対応することを目指している。我が国は、自然災害多発国として、被災および対応経験、国際・国内緊急医療チームの制度など、災害医療分野の経験や知見を多く有している。JICAは、タイ国を支援し、3年間をプロジェクト期間とする「ASEAN災害医療連携強化プロジェクト」を2016年7月に開始した。本プロジェクトは、ASEAN地域の災害医療の域内連携の実践訓練、連携ツールの開発、研修の実施などを通じて、同地域における災害医療の連携体制の強化を目指すものである。期間中に、当初の予定通り活動を実施し、成果を挙げた。2019年7月から、21ヶ月のプロジェクト延長を行い、さらなるASEAN内の災害医療の連携体制の強化を目指している。

2017年8月25日にミャンマーから約70万人が隣国バングラデシュ南部・コックスバザールに避難民として流入した。難民キャンプでは急激な人口増加が衛生環境の悪化を招き、国連などのNGOが人道支援を開始した。国際赤十字赤新月社連盟（IFRC）は、バングラデシュ赤新月社と協力して2017年10月からEmergency Field Hospital（FH）を展開し対応してきた。FHは約60万人の巨大キャンプに隣接したゴム農園に建てられ、約50床の病棟、手術室、分娩室などテントで診療を行った。派遣された2018年6月は高温多湿な時期と劣悪な生活環境から、若年者の体幹膿瘍、刺創、交通外傷などに対する外科的治療を必要とした。筆者は外科医として勤務し約3週間で110例を治療したので、人為的災害におけるFHでの活動を自然災害でのFHの活動との違いを報告する。

当院は2012年より年一回、病院全体で行うロールプレイ方式の大規模災害訓練（以下、院内災害訓練）を行っている。しかし2019年の院内災害訓練時、院内はバンコマイシン耐性腸球菌（Vancomycin-Resistant-Enterococcus spp.: VRE）によるアウトブレイク中であり、患者受入れ制限、病床利用の縮小により病院機能が低下していた。災害対策本部は「現実のVREアウトブレイク」による病院機能低下状態における「仮想の大地震発生」での医療需要増大を災害と感染症蔓延の複合発生事案と捉えた。傷病者受入れの想定であったがVRE対応中での受入れ可否の判断に時間を要し、傷病者は搬送元で一時待機状態となった。最終的に持込みVREの院内感染防御のため、新規入院災害傷病者用に一つの病棟を確保した。本訓練は想定したシナリオのみではなく、VREアウトブレイク中とする訓練時のリアルな現状を組込むことで、より実践的なCSCA（Command & Control, Safety, Communication, Assessment）による本部運営ができた。