実行機能は，高次の精神機能の一つであり，その形成には長い時間を要し，逆に老化の影響を受けやすいと考えられている。人の一生という時間軸で考えるならば，実行機能は形成されにくく，逆に衰退しやすい機能の一つといえる。また，実行機能は，発達上の様々な障害からの影響も，受けやすいと考えられている。本稿では，この実行機能の形成と衰退の問題を，「反応を抑えること」を中心に検討した。まず，実行機能の特徴について，予測性，可鍛性，関連性という側面から検討した。そして，実行機能の中で，最も基礎の因子と考えられている抑制機能を，他の機能との関連で位置づけ，抑制のタイプを分類した。次に，定型発達と非定型発達でみられる，抑制機能の諸問題を概説した。さらに抑制機能の発達に関わる複数の要因を推測し，その要因との関連で先行研究を紹介した。その要因とは，社会的要因，言語の要因，経験の要因である。それぞれの要因は，抑制機能の形成にとって重要であることを説明した。最後に，抑制機能の発達に関わる，今後の研究課題を考察した。

ワーキングメモリの中心的な働きは，目標やプランを課題遂行中に記憶しておくことである。学習は，人間の目標指向的な活動であり，ワーキングメモリが支えている。ワーキングメモリは，音声情報または視空間情報を記憶しながら処理する課題によって測定され，その容量は，幼児期から青年期にかけて直線的に増加する。ところが，発達障害を抱える児童生徒は，何らかの原因でしばしばワーキングメモリの発達に問題を抱えている。ワーキングメモリは，国語や算数の学習を支えているため，ワーキングメモリの発達に問題を抱えていると，国語や算数の学習にも遅れが生じる。ワーキングメモリの能力が直接的なトレーニングによって改善するかどうかはいまだ結論がでていない。そのため，現状においては，発達障害児のワーキングメモリをアセスメントし，その児童生徒のワーキングメモリプロフィールとともに，国語や算数などの学習において抱えている問題，子どもの特性などを総合的に考えることで，その子どもの問題の原因を推測し，それに応じた支援を行うことが大切である。

本論文では，実行機能の発達の脳内機構に関する最新の研究をレビューする。実行機能は，思考，行動，感情を制御する能力である。近年，実行機能のホットな側面とクールな側面に関する理論的枠組みが提案されている。この枠組みによると，ホットな実行機能は情動的な状況で惹起されるプロセスであり，満足の遅延などを含む。一方，クールな実行機能は情動的に中立な状況で必要とされるものであり，認知的切り替えなどを含む。本論文では，まず，両側面に関する行動的発達について概観する。クールな側面は幼児期から青年期にかけて基本的に順調に発達するのに対して，ホットな実行機能は青年期において一時低下する。次に，ホットな側面とクールな側面の脳内機構に関する成人の研究を紹介する。具体的には，ホットな実行機能には外側前頭前野や報酬系回路がかかわり，クールな実行機能には外側前頭前野と後部頭頂葉がかかわる。最後に，子どもと青年を対象にした実行機能の発達の脳内機構とその障害に関する研究を紹介する。

子どもたちがある目標に向けて行動する場面を振り返ると，そうした行動を何度も繰り返していることに気づくだろう。例えば，幼稚園での朝の用意を覚え始める際には，部屋ですぐに遊び出さずにカバンを片付け，スモックに着替えるなど思考や行動の制御を担う実行機能が必要となるが，こうした行動は幼稚園では毎日繰り返されルーティン化されてゆく。ただし，カバンを片付けた後に体操服に着替えるなど，獲得されたルーティンから逸脱する場面では，再び実行機能が必要となる。このように，実行機能とルーティンの獲得は相互に関係しあいながら，子どもたちの目標志向的行動を形づくってゆく。そこで，本稿では乳幼児が目標に向かって行動を遂行する心理プロセスを，実行機能とルーティンの獲得の関係性から捉え直すことを目的とした。具体的に，幼児期において，成人のルーティン遂行・獲得をモデル化した目標循環モデルをもとに研究知見をレビューした。その結果，実行機能とルーティン獲得の間には相補的な関係があり，その相補性によりルーティンを支える目標の階層をあげてゆく目標志向的行動の発達モデルを提案した。また，こうした発達モデルが乳児期には当てはまらず，実行機能とルーティン獲得の間に幼児期とは異なる関係があることを考察した。最後に，両者の関係性を検討することが実行機能研究そしてワーキングメモリトレーニング研究にもたらす理論的意義について論じた。

我々の知的行為は，課題関連情報の活性化と課題無関連情報の抑制の両面によって支えられている。しかしながら，抑制は，知的行為を支える知性に関する研究において十分に検討されてきたとは言えない。近年，実行機能研究の隆盛とともに，抑制の役割が改めて脚光を集めている。抑制は，単一の要素から構成されるのではなく，情報処理の入力段階の抑制，処理段階の抑制，出力段階の抑制などに分類されることが示唆されている。定型発達の研究では，抑制は児童期においても著しく発達することが示唆されている。さらに非定型発達の研究では，注意欠如多動症や自閉スペクトラム症，限局性学習症，知的能力障害などの神経発達症の子どもにおいて多かれ少なかれ抑制の弱さがあることが示唆されている。神経発達症の子どもの抑制の弱さと学習面や生活面の困難との関連を鑑みると，抑制は神経発達症の子どもの知的行為を支える要因の一つであると推察される。神経発達症の子どもの発達支援の充実に向けて，抑制の定型発達と非定型発達に関するさらなる研究が期待されている。

複数の課題がある状況で効率よく課題を遂行するためには，状況に応じて課題を柔軟に切り替えていく必要がある。このような柔軟な課題の切り替えを支える実行機能がシフティングと呼ばれる実行機能である。青年・成人期の認知的柔軟性の測定には，これまでウィスコンシン式カード分類課題が広く用いられてきたが，近年，タスクスイッチングと呼ばれる課題の素早い変更を求める実験手法もよく用いられている。本稿ではこのタスクスイッチングを用いた研究に焦点をあて，まず，基本的なタスクスイッチングの実験手法および，タスクスイッチングに関与する認知処理過程について概説する。続いて，これらの知見をもとに青年期において認知的柔軟性のどの側面が発達すると考えられるかを議論する。最後に，自閉スペクトラム症と注意欠如・多動症で示される認知的問題について，タスクスイッチングを用いて検討した研究を概説し，そこで指摘されている問題について考察する。これらの検討から，認知的柔軟性およびそれを支えるシフティング機能の発達の検討のために，タスクスイッチングを用いることは有効である一方，より詳細な認知過程には厳密に実験要因を設定することが重要であることを指摘する。

本稿は，抑制機能に関して，認知課題によって測定される加齢効果について紹介するとともに，課題成績とは異なる新たな測定方法の可能性を示す。一般的に，認知課題における抑制機能の測定には，フランカー課題，ストループ課題，サイモン課題に代表される刺激適合性パラダイムが用いられる。このパラダイムにおいて，抑制は，競合が生じる条件とそれが生じない条件の遂行成績の差である適合性効果に反映される。それゆえ，適合性効果の増加は抑制機能の低下を反映する。これまでの研究では，加齢による実行機能の低下に伴って，抑制機能も低下することが示唆されている。しかし，若齢者と高齢者の認知課題成績を比較した研究では，一貫した結果は得られておらず，課題によっても異なる結果が示されている。そこで，本稿では最初に，刺激反応適合性パラダイムについて，各課題における適合性効果の生起メカニズムについて解説し，それぞれの課題がどのような抑制機能を反映しているのかを概観する。次に，各課題における加齢効果の研究を紹介する。最後に，反応時間や誤答率といった課題遂行成績ではない，新たな抑制機能の測定方法を通した加齢効果の検討方法を提案する。

ワーキングメモリ（WM）は，国語（読み書き），算数（数学）などの学習を支えており，発達障害や学習遅滞の児童生徒の多くがWMに問題を抱えている。WMテストを児童に集団で実施し，WMに問題を抱える児童生徒を早期に見いだし，介入を行うことが重要である。そこで，本研究では，児童生徒がコンピュータで自律的に，集団で実施出来るWMテストを作成した。本研究で作成したWMテストは，言語的短期記憶，言語性WM，視空間的短期記憶，視空間性WMの各2課題，合計8課題から成る。8課題の成績は，WMテストとして市販されているAWMA（Alloway, 2007）やWM行動尺度（Alloway, Gathercole, & Kirkwood, 2008）の評定値と高い相関を示した。作成したWMテストを児童生徒に実施し，データ構造を分析した結果，Central因子を仮定するモデルは適合せず，Verbal因子とVisual因子のから成るWMモデルが示唆された。本研究で作成したWMテストは，中央実行系の働きを強く反映していることが示唆された。

ワーキングメモリは，学習と密接に関わり，発達障害を抱える児童生徒の多くがワーキングメモリに問題を抱えていることを従来の研究は示してきた。本研究では，日本人児童生徒用に作成したワーキングメモリテストをウェブ上に公開し，学習に困難を抱える児童生徒の担当教師・支援者に利用してもらった。その中で収集した372名のデータから，日本の児童生徒における学習の困難の特徴とワーキングメモリの4つの側面（言語的短期記憶，言語性ワーキングメモリ，視空間的短期記憶，視空間性ワーキングメモリ）との関連性を分析した。その結果，ワーキングメモリの各側面の課題成績の低さが学習上の各困難さと関連していることが示唆された。一方，LD以外の発達障害の診断を受けている児童生徒は，全体的な傾向として必ずしもワーキングメモリの課題成績は低くなかった。児童生徒の抱える学習上の問題や遅れは，ワーキングメモリの特定の側面に起因することもあれば，自閉スペクトラム症や注意欠如多動性症などの発達特性などに起因することもあることが示唆された。

国語の読み書きは多くの学習の基盤となるスキルであり，そのスキルの習得と関連しているのがワーキングメモリである。研究1では，低学年の児童に対して集団でかつ短時間に実施できるワーキングメモリアセスメントテストを作成し，その妥当性を検討した。テストは非単語比較課題と図形配列比較課題から構成され，それぞれが言語性ワーキングメモリと視空間性ワーキングメモリを測定していると仮定された。テストを小学校入学直後の1年生に実施した結果，テストの合計点が10%以下の児童は，それ以外の児童に比べて，ワーキングメモリ行動評定尺度（「課題を途中で投げ出す」など）の教師評定値が有意に高く，音韻認識課題の一部の成績が有意に低かった。よって，研究1で作成したアセスメントテストはワーキングメモリの個人差を反映していると考えられた。研究2では，研究1で作成したアセスメントテストを小学校入学直後の1年生に実施し，それらの得点が1年後，または2年後の平仮名の読み書きや漢字の読み書きの成績を予測するかを検討した。その結果，ワーキングメモリアセスメントテストの得点が1年後，2年後の特殊音を含む仮名文字の読み書きや漢字の読み書きの流暢性やスキルを予想することが示された。今後は本研究で作成したワーキングメモリアセスメントテストを小学校入学前後の幼児児童に実施することで，読み書きの遅れが生じやすい者を早期に見いだし，介入支援を行うことが期待される。

幼児の危険認知の発達をどのように促すべきかは，発達心理学における課題の1つである。幼児への効果的な教育方法として，多くの研究が絵本の読み聞かせを取り上げているものの，防犯教育への絵本の読み聞かせの効果に関しては，直接的な検討はされていない。そこで，本研究では，絵本の読み聞かせが幼児の危険認知の発達を促すかを検討した。さらに，絵本による教育効果と共感性の関連を併せて検討した。4～6歳児を対象に，仮想場面において，未知人物から誘われた際に回避行動を取るか否かの選択，および，その行動理由を尋ねる課題を実施し，絵本の読み聞かせ前後での課題得点を比較した。分析の結果，適切な回避行動および行動理由の回答は読み聞かせ後に増加しており，特に年長児に対し行動理由を尋ねる課題において，読み聞かせの効果が顕著であった。また，共感性と読み聞かせの効果との関係を検討したところ，共感性が高い子ほど，読み聞かせによる危険認知課題の得点の上昇が大きい傾向があった。考察では，絵本の読み聞かせ効果の発達的変化および本研究成果の応用的側面について議論した。

長期にわたる縦断研究は，研究者と協力者が繰り返し関わるため，両者にとって意味あるものとすることが課題である。そこで，本生涯的縦断研究では，子どもの自己決定を重視する子どもキャンプを，協力児の幼児期から青年期まで実施した。本研究では，協力児が30～50歳代となった時点で，（1）研究者（19名）及び協力者（20名）にとっての子どもキャンプ体験の意味を検討し，（2）生涯的縦断研究の開始から現在までの研究者と協力者の関係性の変容を解明した上で，生涯的縦断研究の探索モデルを提案することを目的とした。自伝的手記や語りによる振り返りを質的に分析した結果，（1）研究者は子どもの自己決定・自己実現を支えるために自分自身のあり方を吟味したことが，（2）協力児は自分が受け入れられ自己実現できた体験を基盤に，研究者への信頼と仲間との太く強い絆を結んだことが，その後の生き方に影響を及ぼしていること等が明らかにされた。さらに，（3）研究者・協力者関係は5期に区分され，最終的に「対等な対話的関係」へと進展していた。その変化の要因は，研究者が子どもとの関わりを繰り返し吟味し，語り合い，共有するあり方であると考える。それゆえ，協力者が青年期には能動的参加者となり，さらに研究者と協力者が対等な対話的関係を構築していくアプローチは，研究協力者が心理的現実の共同構成者となる生涯的縦断研究の探索モデルの一つといえよう。

本研究は，大学生の「子どもの貧困」に関する理解や態度が，テレビ番組の視聴により深まるかについて検討した。大学生男女33名（18–23歳，M＝18.52，SD＝0.87）を4–6名からなる6グループに分け，日本の子どもの貧困の現状を伝えるテレビ番組の録画を週1度，連続3回視聴した後に，（1）映像の内容が正確に伝わったか，（2）貧困問題への理解が深まったか，（3）社会に対する意識や子どもの生活必需品についての合意数が増加したか，さらに，（4）6か月後にも効果は維持されたか，を検討した。その結果，（1）視聴後の個人の感想の記述と集団討議において映像の内容の約6割が取り挙げられ，知識がより正確になり，（2）個人の貧困についての理解レベルが向上し，（3）事前に比べ視聴後に社会意識が高まり，さらに，（4）半年後の追跡調査では，テレビ視聴の記憶が残っていることが確認され，知識や社会に対する意識の変化が維持され，新たにボランティア活動を始めるなどの行動の変化を報告する者がいた。しかし，（5）子どもの相対的剥奪の指標である生活必需品について合意項目数には変化が見られなかった。

音声を介したやりとりにおいて，声の高さ，速さ，大きさといったプロソディの要素は，意思伝達に不可欠な，様々な機能を果たしている。本研究では，社会的コミュニケーションの困難を特徴のひとつとする自閉スペクトラム症（ASD）の子どもが，日常場面においてプロソディを運用するにあたり，どのような面で特徴を見せるのか広く調査することを目的とした。方法として，学齢期のASDおよび定型発達の児童の親を対象に，子のプロソディ表出について問う質問紙を実施した。因子分析の結果，4つの因子が抽出され，最終的に23の質問項目が，声の自然さ，他者への配慮，声まね，発話態度の領域にまとめられた。分散分析の結果，全ての領域において群間の有意差が認められ，判別分析においては高い的中率を示した。また，児童の基本データとして取得した発達プロフィールのうち，特に自閉性やコミュニケーションに関する評定が，プロソディスキルとの相関が高いことが示された。日本国内において，ASD児に特異的な表出性プロソディの側面を，包括的にカバーした検査や支援ツールはまだ開発されていない。本尺度が，子どもの領域別の発達を評価し，より詳細な検査や支援へとつなげていくための，初期的アセスメントとしての機能を果たすことが期待される。