教育心理学研究
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27 巻 , 4 号
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  • 落合 正行, 水野 敬子
    27 巻 (1979) 4 号 p. 228-237
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    The purpose of Exp. 1 was to investigate the relationship between cognitive development and language development. Piaget's number and liquid conservation tests were used in order to decide the cognitive developmental stage. The comprehension, production and transformation tests of active and passive sentences were used to examine the linguistic capacities. Subjects consisted of 150 children (Boys 81, Girls 69), aged from 5 years 2 months to 6 years 2 months with a mean of 5 years 8.9 months.
    The results were as follows; 1) According to the performance of number and liquid conservation tasks, children were classified in three developmental stages; conservation stage (Cgroup), intermediate stage (I group), and nonconservation stage (NC group). There was no difference in the mean age among three groups. The analysis based on the conservation tests showed that the children in C group obtained high score in three language tests and the children in NC group obtained low score. 2) We classified children with the performance of three language tests to three groups; high score group, intermediate group and low score group. We found that the children who obtained high score in language tests showed the tendency to be conserver and the children obtained low score showed the tendency to be nonconserver. It was suggested that there was a close relationship between cognitive development and language development.
    The purpose of Exp. 2 was to find how the cognitive development and the language development influence each other. We introduced the training experiment to attain the present purpose. Subjects were children who were nonconserver and who obtained low score in transformation test. Ss were assigned to two experimental groups (operational training group, OT and language training group, LT) and control group. Each group consisted of 15 children. In OT group, children were trained in number conservation tasks mainly by verbal rule instruction of conservation principles (identity, reversibility and compensation). In LT group, children were trained in the transformation tasks by verbal rule instruction of active and passive voice transformation. The experiment consisted of pretest, training session, post test 1 and posttest 2. The results were as follows; 1) In OT group, children progressed significantly from pretest to post test 1 and post test 2 in number conservation test. However, they did not progress in language tests. 2) In LT group, children did not so much progress in language tests. They did not show the progress in number conservation test. Sinclair showed that the training of language usage was not effective for the cognitive development. She concluded that language was structured by intellectual operations. The results obtained by the training experiment suggested that her conclusion was questionable.
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  • 高木 和子, 丸野 俊一
    27 巻 (1979) 4 号 p. 238-244
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, 6才児が「ぐるんぱのようちえん」というくり返し構造をもつ物語材料をよりよく理解するためには, どのような先行情報をどのような提示様式で与えればよいのかを検討するために計画された。被験者は平均年齢6才5か月の幼稚園児76名である。被験者は物語提示前に提示される絵画情報の性質によって単一刺激順序提示群, 単一刺激ランダム提示群, 加算刺激順序提示群, 加算刺激ランダム提示群の4群に19名ずつランダムに割当てられた。単一刺激とは物語展開の各場面に応じた7 枚の絵から成るものであり, 加算刺激とは物語展開にそって加算的に増加する製品を運ぶ場面 (5枚) を含む7 一枚の絵から成るものである。提示様式としては, 物語展開の順序通りに絵画刺激を配列する順序提示と無関係な配列をするランダム提示とが設けられた。実験は,(1) 先行絵画情報の提示,(2) 物語の提示,(3) 理解, 再構成テストを含む直後テスト,(4) 3日後の再構成遅延テストの4 つのセッションから成る。
    主な結果は次の通りであった。
    (1) 加算情報の順序提示群は直後テストにおいて有意によい成績を示したが, 遅延テストでは他の3群に成績の上昇がみられ条件差は解消した (FIG. 2参照)。
    (2) 順序提示群がランダム提示群よりもよい成績であろうという仮説は全体としては支持されなかった。しかしその効果は物語の構造部位によって異なることが示唆される結果が得られた (FIG. 4参照)。
    (3) 全体としてカード構成の得点は, 連の位置における差が大きく, 中央部分の成績は初頭と終末の部位の連よりも著しく劣る。
    これらの結果から, 加算情報の順序提示により子どもたちは物語の構造性をとらえることができ, この構造性が後続する物語理解における枠組として有効に働いたと考えられるが, その効果は直後においては大きいが, 3 日後には各自の持っている既有の枠組による処理がなされたと推論された。
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  • 藤本 浩一
    27 巻 (1979) 4 号 p. 245-252
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 第1に, 走姿勢人物画における発達的変容を分析し, 第2に, その描画成績には, 目と手の協応運動技能や視覚的弁別能力よりも, 身体意識の分化がより重要な条件であるという仮説を検討することである。
    次の結果が得られた。
    1. 固定的な公式的表現がより柔軟な写実的表現に移行した。7才で写実的表現が見られ始め, 12才で十分習得された。
    2. 写実的表現の正確さは, 11, 12才でかえって下降した。
    3. 身体意識質問紙成績の高い者は, 描画において写実的表現が多かったが, 他の迷路テストや視覚的弁別テストでは, 描画との有意な関係は見られなかった。
    次の諸点が議論された:
    1. 写実的表現発達の年齢的ずれ (デカラージュ)
    2. 人物画と身体意識との関係
    3. 空間概念の発達と描画との関係
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  • 吉崎 静夫
    27 巻 (1979) 4 号 p. 253-261
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, 小学校における校長のリーダーシップ行動を測定する尺度を作成し, その測定尺度の妥当性を吟味しようとしたものである。
    福岡市内の小学校21校の校長のリーダーシップ行動を 463名の教師によって評定した。一方, リーダーシップの効果性を測定するために, 教職員の仕事意欲, 職員間連帯性, 職員会議評価, 校内研修評価等に関する教師自らの認知反応を求めた。校長のリーダーシップ測定項目は, 因子分析の結果に基づいて選定した。校長のリーダーシップ類型は, リーダーシップP-M論に基づいて行った。主なる結果は, 次の通りであった。
    (1) 校長のリーダーシップ55項目の因子分析の結果, 第1因子として「集団維持の因子」, 第2因子として「目標達成の因子」の2つの因子が見出された。
    (2) 因子分析の結果などを参考にしながら, リーダーシップP (目標達成行動) 項目として10項目, リーダーシップM (集団維持行動) 項目として10項目計20項目をリーダーシップ頃目として選択した。
    (3) 教職員のモラールに関する34項目の因子分析の結果, 第1因子として「職員間連帯性の因子」, 第2因子として「仕事意欲の因子」, 第3因子として「給与満足の因子」, 第4因子として「仕事に対するストレスの因子」, 第5因子として「校内研修評価の因子」, 第6因子として「職員会議評価の因子」, 第7因子として「教育に対する研究意欲の因子」, 第8因子として「学校への一体感の因子」の8つの因子が見出された。
    (4) P, M両項目の平均値に基づいて, 各校長のリーダーシップをPM型 (目標達成, 集団維持ともに強い型), P型 (目標達成に強く, 集団維持に弱い型), M型 (目標達成に弱く, 集団維持に強い型), pm型 (目標達成, 集団維持ともに弱い型) の4類型に分けた。
    (5) 教員集団の効果性を測定する変数としての職員間連帯性, 給与満足, 校内研修評価, 職員会議評価, 教育に対する研究意欲, 学校への一体感要因について, PM 型の校長のリーダーシップ効果性は他の3類型よりも有意に優れていた。しかし, 仕事意欲, 仕事に対するストレス要因について, 校長のリーダーシップ4類型に有意な差は見出されなかった。
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  • 渡辺 弘純
    27 巻 (1979) 4 号 p. 262-271
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    本研究で問題にされたのは, 第1に, 弁別学習における年齢的発達傾向の存在と言語化の効果である。
    学習基準達成者の比率と学習基準達成までの試行数・誤数については, 明らかに年齢的発達が示されているといえる。平均反応潜時についても, その増加を新しい反応獲得期における1つの現象であると考えるならば, 発達的変化が指摘できる。初期と最後の誤反応後の第1試行から第5試行への減少傾向に関しても, 初期の試行で 3才児のみにみられる有意差は, スムーズな課題への接近における困難を示しており, 最後の誤反応後の試行で年長児にみられる有意差は, Miliward, R.(1964) の対連合学習に関する報告に基づき, 正反応の確実な成立に関係しているととらえるならば, いずれも, 年齢的発達のあらわれであるといえよう。
    言語化の効果についていえば, 学習基準達成者の比率と学習基準達成までの試行数・誤数について, 年齢差を捨象する方向すなわち年少児により有効に作用している。平均反応潜時についても, 初期の試行においては同様に考えられるが, 最後の誤反応後の試行では7才児を除き一様に増加させる作用をしている。初期の第1試行から第5試行への減少傾向については, 3才児の減少を妨害し, 4才以上児の減少を促進するとみられる。反応潜時の増加や減少の妨害は, 必ずしも負の作用を意味するのではなく, 課題解決過程への自覚化を促したことの証左であると考えることも可能である。また, 年少児において, 最後の誤反応後の第1試行から第5試行への減少傾向の促進に効果的でなかったが, 学習基準達成や試行数・誤数の減少へと作用した効果が, いまだ反応潜時に反映するにいたっていない過渡的状況を示しているものともいえよう。
    このようにとらえるならば, 反応潜時の結果を含めて, 仮説 (1) は支持され, 本研究で取り扱われた年齢段階の被験児は, 言語化が, 弁別学習に対して有効に作用する言語機能の獲得水準にあるといえよう。
    第2の問題は, 逆転学習における年齢的発達と言語化が4才頃を境にして反対に作用することを明らかにすることである。
    学習基準達成者の比率は, 年少児から年長児へと大きく変化する。しかし, 弁別学習の達成者のほとんどは, 年齢に関係なく逆転学習も達成している。学習基準達成までの試行数・誤数については, 一定の年齢的発達がみられるが, 直線的な傾向としては示されていない。反応潜時についても, 一部に年齢的変化があるともいえるが, 一般的傾向を指摘するのは困難である。
    一方, 言語化の効果は, 学習基準達成者の比率と学習基準達成までの試行数・誤数について, 4才頃を境にして, きわめて対照的な作用を及ぼすことが明瞭に示されている。前者については, 3才児のみに負の作用を及ぼし, 4才以上児では正の作用を及ぼしている。後者については, 3・4才児とくに3才児に対して負の作用をし, 5・7才児に対しては正の作用をしている。これは, 統計的検討からもいえる。反応潜時については, 同様な作用の指摘できる箇所もあるが, その変化は非常に複雑で, 本研究における資料からは, 明瞭な説明が可能であるとは思われない。
    以上から, 逆転学習の年齢的変化が確認されたとはいいがたいが, 反応潜時に関して更なる検討の必要性を指摘した上で, 仮説 (2) の言語化の効果に関する部分は支持されたということができよう。
    第3は, 弁別学習と逆転学習の関連のしかたに対して, 言語化がどのような作用を及ぼすかという問題である。言語化しない場合には, 両者の関連に年齢による相違はみられず, すべての面で共通している。ただし, 初期の試行の反応潜時に関して, 4.5才児においてのみ両学習間の相違が有意である。
    言語化の作用についていえば, 学習基準達成者の比率において, 一般に弁別学習と逆転学習の両者に正の作用を及ぼす (とくに4才児に対して) にもかかわらず, 3 才児に対しては, 弁別学習を促進し逆転学習を妨害する作用, すなわち弁別学習と逆転学習の相違を際だたせる作用をしている。学習基準達成までの試行数・誤数にっいても, 全く同様な作用が指摘できる。年少児の逆転学習に対する妨害は, 弁別学習成績によって3才児と4・ 5才児をマッティングして, 逆転学習成績を比較した資料によっても確認される。平均反応潜時については, 言語化が, 初期の試行で4才以上児の, 最後の誤反応後の試行で4才児の減少傾向を強める役割を果たしている。言語化した場合に, 逆転学習時の反応潜時が年齢によって異なることは, 弁別学習時にほぼ同様な反応潜時を示した3才児と4・5才児の逆転学習時のそれを比較した資料からもわかる。
    これらは, 仮説 (3) を支持するものであり, 反応潜時の変化は言語化の作用する方向の転換とかかわっていると考えられる。
    このような諸結果は, 4才頃までは, 第一次信号的基礎に基づく言語化が, その年齢段階までに獲得されている言語の分類子 (classifier) とでも形容されるような機能を強化するとし, 4才頃に言語の機能が分類子から媒介子としての機能を併せもつものへと変貌することによって, それ以後の年齢段階では, 第一次信号的基礎の下にばかりではなく, それを超える働きを獲得しているとの立場から説明しうるのではないかと考えられる。
    なお, 反応潜時の増減については, より力動的な解釈が必要であると考えられる。また, 統計的有意差の存在箇所をみても, 5才児から7才児へかけての変化が顕著であり, この変化自体を中心的な研究対象とする実験的枠組の下に, さらに詳細に検討される必要があるといえよう。
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  • 小川 一夫, 田中 宏二
    27 巻 (1979) 4 号 p. 272-281
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 父親の職業が息子の職業選択に及ぼす影響を, 父親の職業の継承性の観点より分析することにある。
    広島・愛媛・島根の3県の男女の中・高校生5, 666名を対象として, 親の職業, 親の期待職業とその理由, 子どもの希望職業とその理由など, 15問30項目からなる調査を実施した。本論文では男子中学生1, 477名, 男子高校生1, 537名の合計3, 014名の資料が分析された。判明した主な結果は, つぎの通りである。
    (1) 父親の職業に対する息子の継承希望は, 当該職に親が就いていない息子による当該職への就職希望に比べて, ほとんどの職業において有意に高く, したがって職業の継承志向性を認めることができた。特に高い継承希望率を示すのは, 専門的・技術的職業および公務員である。
    (2) 父親が当該職にある場合の継承期待を, 父親が当該職にない場合の就職期待に比べると, すべての職業において父母双方の継承期待が有意に高い。特に高い継承期待率が医者, 教師, 小売店主, 土木・建築技師, 公務員, 町工場主に認められる。
    (3) 息子の継承希望には, 出生順位による相違がまったく認められない。しかしながら親の継承期待は, 非長男よりも長男に対して高い傾向が示された。また発達的には, 年少段階において親の影響がより強く現われるものと予想されたが, 結果的には支持されなかった。
    (4) 両親からの継承期待をになう息子は, いずれか一方の親の継承期待をになう息子, あるいは両親の継承期待をまったく受けない息子に比べて, その継承希望率が有意に高い。したがって父親の職業の継承過程には, 親の継承期待が媒介していると解することができる。
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  • 内藤 俊史
    27 巻 (1979) 4 号 p. 282-286
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
  • 石橋 由美, 中峰 朝子
    27 巻 (1979) 4 号 p. 287-290
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 抽象物の玩具が与えれた場合の幼児 (4, 6歳児) の遊び活動におよぼす情報の種類 (命名・物語, 命名) の効果を, 発達的に検討することである。主要な結果は以下の通りである。
    1. 情報は幼児の象徴遊びを増加させ, その傾向は年長児の方が年少児よりも大であった。
    2. 玩具をみたてて使う傾向は年長児の方が年少児よりも大であった。
    3. 命名・物語情報はその内容と一致する活動を多く生起させ, 命名情報はその情報を独創的に展開させる自発的象徴遊びを多く生起させた。また, これらの傾向は年長児の方が年少児よりも大であった。
    付記本研究ならびに本論文作成にあたって御指導・御援助下さった山口大学利島保助教授に心からお礼を申し上げます。
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  • 田中 昭夫
    27 巻 (1979) 4 号 p. 291-295
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    幼児の心像が静的であるため動的心像の産出ができないが, 材料を手によって操作すると動的心像の産出が助けられるとする仮説が検討された。
    玩具の対連合学習事態において, 幼児と小2児童, 総計100名は, 玩具操作, 玩具操作観察, 視覚的遮断事態での玩具操作, 心像化教示, 統制の5つの条件下で材料を提示され再認テストをうけた。
    幼児でも心像化教示による促進効果が得られ, さらには, 玩具操作に含まれる触運動的手掛かりが成績促進の規定因とならないことが示され, 上述の仮説に反する結果が得られた。
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  • 小滝 房枝
    27 巻 (1979) 4 号 p. 296-299
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
  • 27 巻 (1979) 4 号 p. 310-
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    Vol. 27 (1979) No. 3 p. 152-154
    修正箇所:その他 左側
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  • 27 巻 (1979) 4 号 p. 310a-
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
  • 27 巻 (1979) 4 号 p. 310b-
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
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