実験社会心理学研究
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24 巻 , 2 号
選択された号の論文の9件中1~9を表示しています
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  • 狩野 素朗
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 111-119
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    集団構造の研究において, 大局的な構造解析を行うことの重要性を指摘し, 大局的特性を記述する次元として, 統合性, 集申性, 極性, 階層性, そして稠密性の5つを提示し, それらについて概念的明確化を行った。
    次いで集団成員内のソシオメトリック関係による大局的構造の集約的な把握・表示を目的とするコンデンセーションの手法について紹介した。この方法は拡張された相互選択関係によって結合されたサブ・グループを1つのコンポーネントと見なすことによって, 全体構造をコンポーネント間の関係として集約表示するものである。
    本論文ではコンデンセーションの一般的作成手順を示すとともに, 学級集団の分析を例としながら, 具体的手法について紹介した。
    さらにこの手法を中学校の学級集団の構造分析に適用し, それによって得られたコンデンセーションのいくつかを例示することによって, この方法の有用性について論じた。
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  • 吉武 久美子
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 121-126
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    同調行動について, 多数者意見の形成期, 一致期, 崩壊期の3つの変動期を設定し, 意見のRealityの高低が各期における同調にもたらす効果を検討した。
    被験者は女子短大生20名であった。被験者に呈示される多数者意見が正解に近い場合をReality高群とし, 正解からかけはなれた非常に誤ったものである場合をReality低群として設定した。課題は時間判断課題を用いた。全体の30試行のうち, 意見がしだいに一致していく第10試行までを形成期, 意見が全員一致している15試行を一致期, 意見が徐々に互いに異なっていく5試行を崩壊期とした。
    本研究によって見出された結果は次の通りであった。同調行動の発生ないしその持続には, 多数者意見変動要因 (形成期, 一致期, 崩壊期) の主効果が見出され, 下位検定の結果。
    1. 形成期初期には, Reality高群とReality低群の同調率に差はないが, 形成期後半の, その意見を主張する人数が集団の過半数を超えた時点で, Reality高群のみ同調率が増加した。
    2. 一致期には, Reality高群とReality低群の同調率に有意な差は見られなかった。
    3. 崩壊期には, Reality低群は一致期で形成された同調行動が減少したのに対し, Reality高群では一致期の行動が持続する傾向が見られた。このことは, 意見のRealityが高い場合は, 一致期における多数者行動が個人に, より内面への影響を与えたものと考察した。
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  • 井上 和子
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 127-134
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    本研究は, Equity理論を恋愛関係にあてはめ, 認知されるinequityの程度による心理的変数の相異をみると同時にEquityモデルの妥当性を検討することを目的とする。特にequity回復の行動的方法の検証を試みる。対象者は現実に恋愛関係にある男女学生各50名計100名。質問紙により, equity-inequityの認知, 情緒的反応, 自分のInputsを高める行動傾向, 相手がInqutsを高めることへの期待, 結婚の意図, 交際期間が測定された。認知されたinequityの5段階による傾向分析の結果, (1) 認知されたinequityの程度が大きいほど恋人たちの感じる心理的緊張も大きく, (2) その認知されたinequityの程度に応じて, 恋人たちは, inequityを低減もしくは解消させる行動に動機づけられるというEquity理論をおおむね支持するものであった。すなわち, 情緒的反応は, 認知されるinequityが大きくなると, 利得過剰であっても利得不足同様否定的となった。また, 行動傾向に関しては, 認知されるinequityが小さい場合には, 利得過剰の人は自分のInputsを高めることで, 利得不足の人は相手のInputsを高めることでequityの回復をはかろうとしたが, 認知されるinequityの程度が大きくなると, 行動はむしろ関係の破棄の方向に動機づけられることがわかった。本研究の結果と仮説との若干のずれに関して, 「分配公正」と「利得最大」の両原理の合成による検討が部みられた。
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  • 崔 光善
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 135-141
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    本研究は, 他者の期待によって起こった自己行動の変容を知覚した被期待者は, 自己概念およびそのような期待を持つ他者についての知覚をどのように変容させるかを解明することによって, 社会的相互作用過程で期待効果が対人知覚の変容に及ぼす影響を検討した。
    期待条件と統制条件に割当てられた被験者たちは, セッション1とセッション2間の課題遂行得点の差の中央値によって各々2群 (大差群, 小差群) に分けられ, 対人評価尺度で自己と教師を評定した。セッション間の自己と教師についての評定の差が求められた。
    主な結果は次の通りであった。
    (1) 期待操作が行なわれた条件 (期待条件) の被験者の方が, 期待操作が行なわれなかった条件 (統制条件) の被験者の方より評定対象についての評定得点の変化がセッション間で大きかった。
    (2) セッション間の課題遂行得点差の大きい群が, 小さい群よりも対人評価尺度の評定得点差も大きかった。また, 教師からの期待の有・無とパフォーマンス差の交互作用も有意であった。すなわち, 期待によって起こった自己行動の変容は, 対人知覚の変容にも影響を及ぼすことが見出された。
    (3) 対人知覚尺度の下位項目についての分散分析の結果から, 社会的相互作用を表わすパーソナリティ特性語 (意欲性, 責任性, 勤勉さ, 元気さ) と被期待者のパフォーマンスの間に関係があることが明らかになった。
    ある状況の行動から推論されたポジテイブな自己帰属は, 新しい状況での行動と認知過程にポジティブな影響を及ぼすと考察された。
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  • 瀧川 哲夫
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 143-148
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    An experimental analysis of voting behavior based on a new matrix game paradigm defined by Takigawa (1983) is reported. Five experimental conditions defined by 2×2 payoff matrices were adopted, where the first row represented the player's vote for the first party and the second row the vote for the second party. The first column corresponded to the winning of the first party and the second column to the winning of the second party. Eight successive elections were performed in the course of an hour. The result showed the effectiveness of the payoff matrices used. The selection distributions converged upon the first party acceleratively, which we called an avalanche phenomenon, as shown in Figs. 2 and 3. Further analysis suggested that there were two stages in decision making in this kind of situation, i. e., the subjects tended to control the outcome of the voting by voting to realize the best score cell initially in each election and shifted their choice by voting for the other party which they predicted would win at the next vote in order to realize some score.
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  • 佐藤 香
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 149-159
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    In response to Edney & Harper's (1978) criticism that the static game paradigm that has often been used in the study of social traps is not appropriate to study the dynamic aspect of the problem, a new experimental paradigm for studying social traps is developed, which simulates the basic characteristics of the tragedy of the commons. Since the simulation requires the constant feedback of subjects' actions to the environment, a mini-computer is used to handle the complex processing of information. Each subject seated separately in front of a computer terminal decides how many sheep he/she adds to the common grazing ground that is graphically represented on his/her terminal screen. In a pilot experiment using this experimental format, three subjects in each group (a total of 7 groups was run) were assigned different status, allowing them to add a different number of sheep in one trial. The results of this pilot experiment were used to suggest possible improvements in the format. The results also suggest that equity concerns of the underprivileded members overrides their concern for the group welfare, culminating in repeated catastrophes.
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  • 西川 正之
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 161-165
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
    The present study was designed to investigate the effects of help intentionality and harm doing on compensation. Subjects were 40 male students.
    A pair of dyad, subject and confederate, competed with another pair in the game. The experimenter manipulated the game in such a way that subject's contributions were forty percent of his partner's. All subjects and their partners were told that the winning pair were given a thousand yen as a prize and the losing pair could gain only six hundred yen. Then, in the voluntary condition, the confederate was willing to allocate their rewards equally (intentionally altruistic sharing). In the compulsory condition, the experimenter compelled the confederate to allocate their rewards equally (compulsory altruistic sharing).
    Data suggested that a feeling of sorrow was stronger among recipients when altruistic sharing was compulsory than when it was voluntary. The results also revealed that subjects who harmed their partner were willing to compensate them.
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  • 三井 宏隆
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 167-173
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
  • 諸井 克英
    24 巻 (1984 - 1985) 2 号 p. 175-184
    公開日: 2010/11/26
    ジャーナル フリー
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