実験社会心理学研究
Online ISSN : 1348-6276
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36 巻 , 1 号
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  • 高橋 伸幸, 山岸 俊男
    36 巻 (1996) 1 号 p. 1-11
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は, 利他的行動が特定の社会関係の中で果たす役割についての一連のコンピュータ・シミュレーションによる分析を通して, 特定の社会的状況のもとでは, 利他的に行動することが本人にとって有利な結果をもたらす可能性のあることを明らかにしている。本研究での分析の対象となっている利他的行動は, 集団内で成員が他の特定の成員に対して純粋に利他的に振る舞うかどうかを決定する (個人対集団場面ではなく, 個人対個人の関係) 状況での利他的行動である。このような状況での利他的行動が行為者本人にとって有利な結果をもたらす条件として本研究で明らかにされたのは, 集団の全員が下方OFT戦略を用いており, しかも下方OFT戦略の適用に際して「ほどよい」基準を用いている場合である。具体的には, 集団成員が利他的に行動する相手を選択するに際して, その相手が過去に少なくとも自分と同じくらい利他的に振る舞ってきた人間であるかどうかを決定基準として用いている場合には, より多くの他者に対して利他的に振る舞う方が成員の方がそうでない成員よりも, 結局はより大きな利益を得ることができることが, コンピュータ・シミュレーションを用いた分析により明らかにされた。
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  • 小窪 輝吉
    36 巻 (1996) 1 号 p. 12-19
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    Brickner, Harkins & Ostrom (1986) は課題内容への個人的な関心が社会的手抜きを弱めることを見いだした。本研究の目的は課題のパフォーマンスへの個人的関心が社会的手抜きの消去に及ぼす効果を検討することである。180名の男子学生が簡単な折り紙作業に従事した。識別可能性に関して高い条件と低い条件を設け, それと課題誘因に関して統制条件, 内的誘因条件, および内的+外的誘因条件を設けた。その結果, 両課題誘因条件において社会的手抜きが消去されないということが見いだされた。本研究の結果について内的な課題誘因の特性との関連で考察が行われた。
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  • 矢守 克也
    36 巻 (1996) 1 号 p. 20-31
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    「災害は忘れたころにやってくる」-この警句は、災害体験がいかに「風化」しやすいかを暗示している。しかし、実際に、「風化」はどのくらいの速度で進むものなのだろうか。また、そのようなことを測定する方法があるのだろうか。本研究は、1982年7月の長崎大水害を事例として、災害の記憶が長期的に「風化」していく過程を、同災害に関する新聞報道量を指標として定量的に測定することを試みたものである。災害を単なる自然現象ではなく、一つの社会的現象としてとらえる立場にたてば、その「風化」についても、それは言語を介した社会的現象の形成・定着・崩壊過程として把握されねばならない。現代においては、マスメディアは明らかにその作業の一翼を担っている。本研究では、被災地の地元地方紙である長崎新聞に掲載された水害関連記事を災害後10年間にわたって追跡し、月ごとの報道量を測定した。その結果、報道量は指数関数的に減少することが見いだされた。ただし、新聞報道量の減少、すなわち、災害の「風化」とは単なる忘却の過程ではない。それは、当該の出来事の意味が人々のコミュニケーションを通してこ・定の方向へと収束し、共有され、定着していく過程でもある。
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  • 菅沼 崇, 古城 和敬, 松崎 学, 上野 徳美, 山本 義史, 田中 宏二
    36 巻 (1996) 1 号 p. 32-41
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は友人によるサポート供与と評価懸念が生理的, 認知的, および行動的なストレス反応に及ぼす効果を実験的に検討することを目的とした。2 (友人サポートの有無) ×2 (評価懸念の有無) の要因計画で, 被験者は大学生79名。彼らはそれぞれ親しい友人と実験に参加した。サポート供与条件では, 友人は被験者がアナグラム課題を遂行している間, 自発的にそして被験者の要請に応じてサポートを供与した。他方, サポートなしの条件では, 友人はサポートを一切供与しなかった。評価懸念ありの条件では, 友人は被験者が課題を遂行する状況を観察することができた。従属変数としてのストレス反応は, 平均血圧 (MBP), 認知的干渉, および課題正答数で測定された。
    その結果, 評価懸念あり条件ではサポート供与の有無の条件間に差はなかったが, 評価懸念なし条件ではサポート供与あり条件の方がなし条件よりMBPが有意に低いことが認められた。したがって, 評価懸念をもたらさない友人のサポート供与はストレスを緩和する効果をもつことが指摘された。
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  • 樋口 康彦
    36 巻 (1996) 1 号 p. 42-55
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究においては, ラクロスクラブに所属する大学生女子を被験者として質問紙法による調査を行い, 組織要因と達成動機の関連について分析を行った。まず, 組織要因をミクロ・マクロの次元とフォーマル・インフォーマルの次元にそって分類し, そこから達成動機に関連すると思おれる4つの要因を選定した。
    組織のマクロ・インフォーマル要因としては組織風土を設定し, 因子分析の結果「クラブ中心の統制」, 「自由なコミュニケーション」, 「イノベーションの受け入れ」の3因子が確認された。マクロ・フォーマル要因としては組織の公的システムを設定し, 測定のための項目を作成した。ミクロ・インフォーマル要因としてはチームメイトに対する満足度を設定し, 作成した5項目の標準化を行った。ミクロ・フォーマル要因としてはキャプテンのリーダーシップを設定し, 三隅 (1984) によるPM式リーダーシップ測定項目を使用した。一方, 達成動機については, 予備調査の結果と過去の研究を参考に作成した30項目に対し因子分析を行い, その結果「自己向上」に対する動機, 「活動」に対する動機, 「イニシアティブ」に対する動機の3因子が抽出された。
    次に, 以上の変数間の関連をとらえるため2次因子分析を行い, その結果以下のことが明らかとなった。
    1. 組織に, 自由に意見を交わし, イノベーションを受け入れる風土のあることが, 自己向上に対する動機を高める。
    2. チームメイトに対する満足度の高いことが, 活動に対する動機を高め, 一方イニシアティブに対する動機を低める。
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  • 清成 透子, 山岸 俊男
    36 巻 (1996) 1 号 p. 56-67
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    他者一般に対する信頼は人々を固定した関係の呪縛から解放するとするYamagishi (1995) の「信頼の解放理論」にもとついて, (1) 社会的不確実状況に直面するだけで被験者は「部外者」に対して不信感をいだくようになる, (2) 被験者が「部外者」に対していだく不信の程度は, 別の参加者との間にコミットメント関係を形成した被験者の方が, そうしなかった被験者よりも強いという2つの仮説が提出され, 日米で行われた実験の結果により支持された。これらの結果は, 社会的不確実性を低減するために形成されるコミットメント関係と, コミットメント関係にない「部外者」に対する不信との間に, 相互強化的な関係が存在することを示唆している。すなわち, 他者一般に対する不信は固定した相手との間のコミットメント関係の形成・維持を促進するが, そのことが他者にとっての機会を制約することになり, 他者一般を信頼することがますます不利になる。最後に, これらの知見が現在の日本社会に対してもつ意味について議論されている。
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  • 益田 圭
    36 巻 (1996) 1 号 p. 68-78
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本稿は, 被差別部落に関する問題をめぐって, 人々がどのような常識的知識を用い, 実践的推論をおこなっているかについて検討するものである。そのために, ある被差別部落の周辺の教職員と主婦を対象に面接調査を実施した。この調査から, この地域で語られる同和政策に対する不満の表出という現象を記述し, この地域の人々の実践的推論と常識的知識について考察をおこなった。その結果, この地域の被差別部落周辺住民の同和政策に対する不満の表出に関して, 次の三点が明らかになった。第一に, この地域で被差別部落周辺住民からの不満の対象となるのは, 非常に日常生活に密着し住民自身の利害関係に深く関わっている事柄であること。第二に, 同和行政に対して強い不満を示すのは, 被差別部落近隣地域の経済的に苦しい立場にある人々であり, こうした不満の表明の背後には, 被差別部落や部落問題から回避しようとする, より一般的な価値観が存在すること。第三に, 同和政策に対する不満に用いられている実践的推論に, 一般的で抽象的な「公平」という価値観が動員されており, さらに, 「人の助けを借りない」という価値観が, 被差別部落の環境改善などの同和政策に対する実践的推論に動員されることで, 被差別部落を差別・排除する作用を持つことである。
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  • 堀野 緑
    36 巻 (1996) 1 号 p. 79-88
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 勢力動機の肯定的側面 (McClleland, 1975) を探索することである。具体的には, 勢力動機の児童版尺度を作成し, その妥当性および信頼性を検証, さらに, 児童が認知しているソーシャルサポートの量が多く, かつ, 勢力動機が高い場合に, 学校における児童自身の適応感が高いという仮説を検証した。小学校4, 5, 6年生を対象に2回の調査を行なった結果, 尺度の妥当性, 信頼性が検証された。また, 勢力動機の高い児童に家族や友達からのソーシャルサポートが与えられると学校への適応感を高めるという仮説の一部が支持された。
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  • 浅井 千秋
    36 巻 (1996) 1 号 p. 89-102
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は, 職務自律性, 職務多様性, 役割明瞭性, 個人業績評価, 集団凝集性, リーダーシップの6個の職務環境特性が, 内発的期待, 対人的期待, 経済的期待の3個の期待を高めることによって, 間接的に集団コミットメントを高めるという仮説を検討した。この仮説に基づいて, 集団コミットメントとその規定因に関する構造モデルが構成され, 百貨店従業員143名に対する質問紙調査のデータを用いた共分散構造分析によって, このモデルの妥当性が検証された。分析結果から, 職務多様性, 集団凝集性, 個人業績評価はそれぞれ, 内発的期待, 対人的期待, 経済的期待を高めることによって間接的に集団コミットメントを高めることが示されたが, 職務自律性, 役割明瞭性, リーダーシップは, 集団コミットメントおよび期待との関係が見られなかった。また個人業績評価は, 集団コミットメントに対して経済的期待を通した間接的な正の効果を持つとともに, 直接的な負の効果を持つことが示された。最後に本研究の限界が考察された。
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  • 崎田 智子
    36 巻 (1996) 1 号 p. 103-113
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は, 日本社会及び日本人の意識の中に深く組み込まれ, 潜在化した性差別を測定する目的で, 日本で使用されている外国語教科書-英語教科書-に焦点を当て, その編集面やその中で使用されている表現等に現れた性差別を検証した。測定の前提として, 外国語教育においては, 学習内容の理解及び言語習得を阻害しないように, 学習者にとって最も典型的で負担の少ない文脈設定を行うため, 学習者の文化的ステレオタイプをも含んだ形での教材化がなされる, という点に注目した。調査項目は (1) 物語文中の男女比 (2) 練習問題・モデル文中の男女比 (3) 動物の性 (4) 職業・肩書き (5) 挿し絵の性 (6) 形容詞 (7) 行動・話題 (8) その他の性差 (9) 教材の初出年度, の9項目である。調査の結果, 英語教材に存在する性差別が明らかにされた。男女の登場度合いの差, 職業の限定, 動物の描き方等により, 男女の可視度に大きな差がある事が, 又, 形容詞の分類及び行動と話題の吟味により, 男女がステレオタイプによる枠にはめられて描かれている事がわかった。これらの性差は, 物語文, 練習問題, モデル文, 挿絵, 写真, と, 教科書全般にわたって顕著に認められた。これらは, 日本社会に潜在する性差別を反映したものであることが示唆された。
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  • 坂田 桐子
    36 巻 (1996) 1 号 p. 114-130
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究では, リーダーシップ過程における性差に関する研究の展望から, 性差を説明する重要な影響要因を特定し, 今後解明されるべき点を示唆した。本研究で焦点を当てたリーダーシップ過程は, (1) リーダー役割の獲得過程, (2) リーダーシップ・スタイルと影響方略, (3) リーダーシップ有効性, である。国内外の知見から, リーダーシップ過程全般にわたって性差を規定する主要因として, リーダー役割 (または課題) の性別適合性, 組織の性別構成, および組織風土の3点が示唆された。また, 特にリーダー役割の獲得過程の性差を規定する要因として, リーダーの地位の可視性 (position visibility) を考慮すべきことを提案した。最後に, 実際の組織場面において, これらの主要因がリーダーシップ過程における性差をどのように規定するかを説明する仮説モデルを提示した。
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  • 深田 博巳, 原田 耕太郎, 木村 巌弘, 坪田 雄二, 周 玉慧
    36 巻 (1996) 1 号 p. 131-141
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    説得的コミュニケーションの受け手あるいは送り手としての児童を対象とした説得の研究について展望した。
    まず第1に, 児童が説得的コミュニケーションの「受け手」として扱われている研究を展望した。先行研究の特徴と問題点に関して, 1) 説得話題, 2) 統制群法, 3) メッセージ, 4) 受け手の年齢, 5) 受け手の性差と個人差, 6) コミュニケーター, 7) 媒体, 8) 説得効果の測度, 9) 説得効果とモデリング効果, といった要因を取り上げ考察した。その結果, 特に, 3) メッセージの要因に関して, リアクタンスを生起させるようなアピールの説得効果は小さいが, 強い恐怖を喚起するアピールの説得効果は大きいということが示された。一方, 他の要因に関しては, 特筆すべき傾向は見られなかった。
    第2に児童が説得的コミュニケーションの「送り手」として扱われている研究について展望した。この範疇の研究のほとんどが, 児童の説得的メッセージの生成能力における発達を明らかにすることを目的としている。そこで, 児童の1) 年齢, 2) コミュニケーション能力, 3) 他の諸要因について, 児童が生成したメッセージとの関連を考察した。その結果, 主要な従属変数である生成されたメッセージの多様性は児童の年齢と関連があり, この関連性はしばしば児童の立場推測能力の視点から議論された。また, 仮想法の使用に関する限界が指摘された。
    最後に, 1) 受け手の研究に関しては, 説得自体は児童の態度あるいは行動の変容に対して効果的な手法だといえるが, さらに体系的な研究が求められる現状にある, 2) 送り手の研究に関しては, 今後の研究においては, 生成されたメッセージの多様性とメッセージの選択・使用とを別個に検討する必要がある, と概括した。
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  • 渥美 公秀
    36 巻 (1996) 1 号 p. 142-147
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は, 特集号のテーマである「データとして会話」について, その解題を行うものである。まず, グループ・ダイナミックスが, データとしての会話に着目するに至る理論的背景を整理する。これまでの心理学が個体に内在する「心」の存在を前提としてきたたあに, 共同行為としての会話に正当な理論付けを行う志向性に欠けていたことを指摘し, グループ・ダイナミックスにおいて, データとしての会話を復権させるための理論的根拠を示す。次に, これからのグループ・ダイナミックスが, データとしての会話に着目していく際に直面する方法論的・理論的諸問題を整理する。
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  • 樫村 志郎
    36 巻 (1996) 1 号 p. 148-159
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    会話分析は, 会話者自身が会話をする中で, 作り出し, 利用する, 秩序性を判別し, 定式化しようとする, 経験的分析である。そのような「自然な」秩序性には, ターンとその内部的構造化, 後続するターンによる先行するターンの解釈提示, 複合的で延長されたターンの維持管理, 順番のローカルな配分, 「問」と「答え」のような隣接発話対に代表される順番連鎖の制御構造, 制度的に特徴あるそれらのバリエーションが含まれる。本稿では, これらの会話現象の構造ないし形式的特性と会話分析の方法論的基準との間の関連が論じられる。つぎに, あるエスノグラフィックな調査研究の現場における会話が分析され, それらの会話現象が現に存在する会話の形式的構造を作り上げていることが例証される。最後に, それらの会話が, 通常の会話であると同じ仕方の中で, 同時に, エスノグラフィックな調査インタビューとしての制度的特質を示していることが示唆されることを示す。
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  • 桑名 栄二, 坂本 泰久
    36 巻 (1996) 1 号 p. 160-169
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    コンピュータサイエンスの分野の一つにCSCW (Computer-SupPorted Collaborative Work) がある。CSCWは, 人間 (組織) と人間 (組織) の間の通信システムやハードウェアまで含めた協調作業支援技術や, グループとシステムの関係を研究対象とする。従来, 工学的なシステムデザインには, 技術指向的デザイン, アナロジカルデザイン, 直観的なデザインなど種々のデザインアプローチが用いられてきた。CSCWの構成要素の一つはグループ (人間) であり, グループの振る舞いを理解し, グループに関する理論, 所謂, 利用者指向のデザインアプローチをとることが, CSCWにとっては重要である。
    本稿では, よりよいシステムデザインを狙いとして, 実際の電子コミュニケーション, コラボレーションの記録の分析事例について述べる。具体的には, CSCWで利用されている会話分析手法 (議論モデル (Argument Structure) を用いた電子会話分析手法) を紹介し, さらに電子メールおよび対面会議からなる実際のグループ作業の記録 (約28人月のプロジェクト) の分析結果について述べる。
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  • 松島 恵介
    36 巻 (1996) 1 号 p. 170-177
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    原理的に, 他者の過去の心理的な状態は不可知なものである。本論文では, 我々が対話においてどのようにして他者の過去の心理的な状態を理解するのか, が論じられた。日常的な雑談と, 公判廷における対話が分析の対象となった。プロトコル分析の結果, 雑談においては, 他者の過去の心理的な状態は「了解する」という仕方で理解を試みられていることが明らかになった。それとは対照的に, 公判廷においては, 「検証する」という仕方で理解を試みられていることがわかった。しかし, この「検証する」という活動は, 時として, 他者が過去を想起することを妨害し, また, 想起された過去の存在を無化するように働く場合もあることが示唆された。
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