日本教育工学会論文誌
Online ISSN : 2189-6453
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ISSN-L : 1349-8290
30 巻 , 4 号
選択された号の論文の29件中1~29を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 30 巻 4 号 p. Cover11-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 30 巻 4 号 p. Cover12-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 30 巻 4 号 p. App16-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 椿本 弥生, 赤堀 侃司
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 275-282
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,人間が行うレポート評価の系列効果による評定値のばらつきを低減するツールの開発と評価を行った.系列効果とは,それまでに読んだレポートの質によって評価者の判断が必要以上に影響を受けることである.本ツールは,潜在意味分析で求めたレポート内容の類似を,多次元尺度法によりマップ状に可視化する.評価者は,マップを参考にして内容が類似したレポートをまとめて読解・評価できる.ツールの有効性を検討するため,レポート評価にツールを用いた群とそうでない群とで,評価項目ごとの評定値の分散を比較した.その結果,[テーマに特徴的な単語が使われている],[内容に一貫性がある],[総合評価]の3項目において,ツールを用いた場合の分散がそうでない場合より有意に小さくなった.以上より,本ツールが有効であるレポート評価の側面が明らかになった.
    Editor’s picks

    2007年論文賞受賞論文

  • 深見 俊崇
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 283-291
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,日本における初任教師の実践イメージ(児童,教師,授業,学校のイメージ)の変容と,それをもたらす彼らと他者(児童・保護者・同僚)との関わりの独自性を確認する.そのため,1年間にわたる,ある初任教師を対象とした事例研究により,それらの実態を記述し,(1)「日本的民族教育学」(島原・酒井1990)との対比,(2)欧米の事例との対比を試みた.分析の結果,(1)本研究においては,初任教師と同僚との関わりが,「日本的民族教育学」の中心概念である「きずな」の強化と緩和の両方の作用をもたらしていることが明らかとなった.また,(2)初任教師の実践イメージの変容を検討すると,対象教師の「児童」「教師」イメージには,教師の専門職性への飛躍が見られなかった.その理由として,彼と同僚らとの批判的な関わりが希薄だったことが考えられた.
  • 木村 篤信, 黒田 知宏, 眞鍋 佳嗣, 千原 國宏
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 293-303
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    被教示者が教示者の動作を学習するために視覚情報を用いたシステムを利用する際,動作の種類や目的に適した教示動作提示方法を選択することで効率的な学習支援が可能である.本研究では,教示動作提示方法を,被教示者の体と教示者の体との位置関係によって,主観位置条件,3軸一致位置条件,2軸一致位置条件,1軸一致位置条件の4つの位置条件に分類し,それぞれの特徴を調べることを目的とする.それぞれの位置条件の特徴を調べるために,姿勢を模倣する実験と動作を模倣する実験を行った.その結果,主観位置条件は部分的な動作の修正や細かな姿勢の模倣に適しており,3軸一致,2軸一致,1軸一致の位置条件は動作の全体的な模倣に適していることがわかった.
  • 藤野 良孝, 吉川 政夫, 竹中 晃二, 仁科 エミ, 山田 恒夫
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 305-314
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究は,運動伝達,再生する際に有効とされるスポーツオノマトペの基本周波数(F_0)が握力にどのような影響を及ぼすかを検討することである.藤野ほか(2005a)は,オノマトペのF_0刺激に伴い握力測定を行った結果,高F_0刺激になるほど握力が増大する傾向を確認した.しかし,先の実験ではF_0範囲の全てを網羅していないかった為,高F_0側について広範囲に検討する必要があった,本研究では,一般大学生・大学生剣道選手を対象にオノマトペの高F_0刺激が握力に及ぼす影響を検討し,さらにF_0刺激を用いた知覚訓練が,握力再生にどのような影響を及ぼすのか検証することを目的とした.分析の結果,F_0刺激は一定の音域に到達すると,達した音域以上のF_0を用いても握力に影響を及ぼさないことが判明した.知覚訓練の結果,一般大学生より大学生剣道選手の方が,訓練の目標設定値に近い値を再生できる傾向が分かった.また,オノマトペの使用経験,競技特性,F_0音高を統制した検討が課題として示された.
  • 岩根 典之, 平山 貴美子, 松原 行宏
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 315-322
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    初等力学の落下運動の学習にある鉛直投げ上げを対象に,体験を重視した発見的学習で利用可能な仮想実験環境を構築した.仮想実験環境は,通常のコンピュータに反力デバイスを接続した手軽なシステムである.体験を重視した学習を身体部位の運動や感覚を介して学習を進めることと考え,人間の動作との同一性やそのフィードバック情報においてリアリティの向上を目指している.本システムでは,発見的学習プロセスで自らの自然な身体動作を通じて実験環境を直感的かつ直接的に操作したり観察できること,重力加速度をゼロにしたりボールの受け取り衝撃パタンを変更するなどといった様々な環境設定の体験ができることを特徴とする.システムの運用実験から,ボールを投げ上げるという行為において,学習者は持ち方や動かし方が異なってもデバイスの操作部を鉛直方向に下方から上方へ動かす動作でボールを操作可能なこと,仮想実験環境の重力加速度を設定変更してもボールを操作可能なことを確かめた.
  • 石野 将教, 佐々木 整
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 323-331
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    授業の予習や復習を行うことは,授業内容を理解するために重要である.しかし,プログラミング演習など,特殊な機器や環境を必要とするIT教育の場合,多くの学生にとって自宅で大学と同じ環境での予習や復習を行うことは困難である.これらの問題点を解決するために著者らは,CDブータブルOSであるKNOPPIXを学生に配布することで学校以外でも授業の予習や復習ができるような学習環境の構築を行い,その実践を行った.本稿では,まずIT教育での問題点について述べる.続いて,実践内容と結果報告について述べる.
  • 横山 琢郎, 平嶋 宗, 岡本 真彦, 竹内 章
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 333-341
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    筆者らは,これまでに算数の文章問題を対象として,単文統合としての問題作りを行わせる作問学習支援システムを設計・開発してきた.このシステムを小学2年生の3クラス(合計99名)の教室に各クラス2台ずつ配置し,2ヶ月間自由に使えるようにした上で,使用ログ,システム利用評定,情報過剰問題解決テスト,およびスキーマ・プライミングテストを用いてその利用可能性と学習効果を調べた.その結果,(1)本システムは成績が低い児童の問題解決能力を向上させること,(2)ある程度の数の小学2年生が本システムを自主的,かつ継続的に利用していたこと,そして,(3)児童・教諭ともに本システムを利用した問題作り学習を肯定的に捉えていること,が分かった.
  • 村中 陽子, 高橋 充, 鈴木 克明
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 343-353
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,対人援助を責務とする看護学教育に不可欠な対人コミュニケーション・スキルの診断システムを開発した.従来十分時間をかけて教育することが困難な教育課程,曖昧な評価基準,学習の達成感も得がたい学習課題の問題に対処するため,ID(Instructional Design)を用いて,より実践的・客観的な観点で教材開発を行った.エゴグラムを客観的な評価基準とし,学習者のコミュニケーション傾向を診断するプログラムを作成した.看護学生を対象とした運用評価(Web上で5事例をシミュレーション)の結果,エゴグラムパターンを活用することにより客観性のあるフィードバックを可能にしたことが明らかになった.学生が辿った学習コースのパターンは多様であり,本システムが学生の個別性に対応できることもわかった.その結果から,IDの手法は看護学領域の実践的な問題を改善する方法として効果的であり,その適応性が示唆された.
  • 木下 博義, 松浦 拓也, 角屋 重樹
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 355-363
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,まず理科の観察・実験活動における小学生のメタ認知の実態を把握し,次に小学生および中学生のメタ認知に影響を及ぼす要因構造を明らかにすることを目的とした.この目的を達成するため,小学校5,6年生327名を対象に,14項目からなる質問紙調査を行った.その結果,次の3点が明らかになった.(1)観察・実験活動において,小学生はある程度メタ認知を働かせている.(2)自分自身によるメタ認知は観察・実験の途中において強く働き,他者との関わりによるメタ認知は観察・実験の前において強く働いている.しかし,どちらのメタ認知も観察・実験の後においてはその働きが十分ではない.(3)小学生および中学生のメタ認知の働きには,教師との関わりによるメタ認知が強い影響を及ぼしている.また,友人との関わりによるメタ認知の影響は,中学生よりも小学生の方が強い.
  • 清水 康敬, 山本 朋弘, 堀田 龍也, 小泉 力一, 吉井 亜沙
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 365-374
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    わが国が推進してきた教育の情報化の現状を明らかにすると共に,教育の情報化の推進に関する要因と,推進を阻害する要因を明確にするために,2度のアンケート調査を実施した.2004年2月と2005年12月に小・中・高5,000校を対象にして調査を行い,一般教員からは合計で8,190,校長などの管理職からは合計で4,731の回答を得た,これら2回の調査について比較することにより,学校における教員によるITの活用が推進されていることを明らかにした.また,管理職に対する調査により,推進のための要因と阻害する要因を明らかにした.また,阻害要因に関する回答について因子分析を行うことにより,5つの因子を抽出し,活用環境や条件の整備,教師のIT活用指導力向上が重要であることを明らかにした.
  • 岸 俊行, 村瀬 勝信, 野嶋 栄一郎
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 375-385
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,遠隔方式のカウンセリングの認知的評価を,対面方式・音声方式と比較することによって行った.その結果,評価要因として,「カウンセラーの受容的態度」「カウンセラーに対する好意的認知」「カウンセラーへの情報伝達」の3因子が抽出された.各方式間の評価要因の差異を検討したところ,全ての要因において,対面方式が音声方式を上回った.また,「受容的態度」「好意的認知」において,遠隔方式が音声方式を上回った.しかし,遠隔方式と対面方式の間には有意な差は認められなかった.また,評価に影響を与える要因として「好意的認知」が3方式に共通した評価要因であることが明らかとなった.インタビューから得られた知見としては,遠隔カウンセリングにおける問題点として,(1)視線の不一致,(2)自己画面の提示の2点が中心に挙げられた.この2点の改善が,遠隔カウンセリングの向上において,大きな役割を果たすと考えられた.
  • 藤井 義久
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 387-395
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,「国際版情報リテラシー尺度」を開発し,中学生の情報リテラシー水準の国際比較を行うとともに,情報リテラシー水準を高める要因について検討することである.調査対象者は,日本,スウェーデン,フィンランド,デンマークの公立学校に通う中学生,計1144名である.項目分析及び因子分析の結果,8つの下位尺度(関心・意欲,基礎操作能力,情報収集能力,数学的思考能力,情報整理能力,応用操作能力,態度,知識・理解),計32項目から成る「国際版情報リテラシー尺度」を開発し,本尺度には一定の信頼性,妥当性が備わっていることを確認した.その尺度を用いて,青少年の情報リテラシー水準は,調査対象国中,日本が最も低く,特に,プログラミングやプレゼンテーション,ホームページの作成といった,パソコンの応用操作能力が極めて低いことが明らかになった.さらに,パソコンに接する時間や読書時間は,特に青少年の情報リテラシー水準と関連していることがわかった.
  • 辻 高明, 西村 昭治, 野嶋 栄一郎
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 397-407
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本論文では,電子ネットワークを利用した第二言語学習環境における日本人大学生の学習過程について状況論的な視点から分析した.その結果,日本人大学生について次のことが明らかになった.1)文字ベースの学習状況では,過去の英語使用経験に基づき「受験文化」の学習方略を用いる.2)「受験文化」と「実践文化」の英語使用の差異からコンフリクトを覚える。3)「実践文化」への適応過程において,米国人大学生の「語彙パターン」,インターネット上の「翻訳サイト」などの「リソース」を利用する.4)それら「リソース」の利用を通して,受験文化に規定された「学習方略」,さらには「英語使用観」を変容させる.以上,1)〜4)より,ICTを利用した第二言語学習環境における学習は,用いた「テクノロジー」の影響を受けつつ,さらに,「過去-現在の歴史的文脈」,「他者やリソースといった状況要因との関係性」の中で織りなされていることが示唆された.
  • 山本 裕子, 浅 田匡, 野嶋 栄一郎
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 409-418
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    総合選択制高校は,高校教育改革の先駆的存在であり,授業の選択制等の従来校とは異なるシステムを持つ.このような新しいタイプの高校において,教員から捉えた学校組織の課題を明らかにするため,学校でのフィールドワークと教員13名を対象としてインタビュー調査を実施した.分析には,TOC理論を援用し,問題同士の連関を検討した結果,教員が認識している学校組織の問題は,I教員自身のストレスと多忙,II協働の困難さ(個人主義的傾向),IIIトップダウン的経営という3つの群から形成されていた.そして,それらの問題群の状況を包括する形で,更にIV大学受験制度と学校方針のジレンマという問題を持つ構造であった.この結果より,本高校の学校教育を実現させるために採用されたシステムが,教員の仕事との間で齟齬をきたしていることが示唆された.
  • 寺嶋 浩介, 村上 正行, 立岩 礼子, 羽根田 知子, 石川 保茂, 舟杉 真一, 小野 隆啓
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 419-427
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,外国語学部に固有のカリキュラムと教育目標を前提として,比較言語や比較文化の視点からティームティーチングによって2言語を同一時間内に学習する「多言語講義」を複数科目(英語とフランス語,英語とドイツ語,英語とスペイン語)実施し,(1)講義に対する学生の満足度と(2)講義の肯定的評価を規定する要因から本講義を分析,評価した.その結果,(1)本講義の特徴である「2つの外国語を2人の教員から学ぶ」という講義形態は「講義での指導」「講義での教材利用」「講義に取り組む態度と今後への意欲」「語学能力の向上への実感」という4つの視点から見たときに,学生の満足度が高く効果的であったこと,(2)本講義の評価を構成する6因子を抽出し,それが「語学力向上に対する満足」「熱心に受講したこと」「授業に関する満足」をどのように規定しているのかについて本講義の特徴との関連において明らかにすることができた.
  • 植木 克美, 後藤 守, 渡部 信一
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 429-437
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,保護者に指導情報をわかりやすく,効果的に伝えるためにビデオ映像の加工を試みた.具体的には,小集団指導場面のビデオ映像から対象シーンを複数枚の連続する静止画像として取り出し,それに子どもの気持ちと状況の説明文を添えてプレゼンテーション資料を製作した.保護者の反応を指導日誌の記録から検討した結果,(1)指導者が伝えようとした子どもの行動変化を保護者に認識させることができた,(2)保護者が子どもの気持ちを自発的に読み取りそれを言語化できることがわかった.この結果から,ビデオ映像を「瞬間(1カット)」の記録である静止画像として取り出し「瞬間」と「瞬間」を順番に提示し,説明文を付けることにより,指導者の伝えたい情報を明確に伝えることができたと考えられた.
  • 永澤 精一, 熊井 正之, 渡部 信一
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 439-446
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    高度情報化時代になり,テクノロジーは障害者支援の有効な道具となりつつある.筆者らは常に同じような内容の会話を繰り返す自閉症者2名に対し,1.コンピュータを共同使用することが効果的であることを確認すること,2.新たな行動を誘発させる上で有効なホームページとはどのようなものか明らかにすることを目的として,インターネットを活用する実践を行った.実践の結果,コンピュータを共同使用することで両者の会話が促進した.また,地図による検索や,その場の状況を示す写真が豊富なホームページに関心を示し,一緒に出かけようとする発言や,出かけるための具体的な手段を考えるという新たな行動が誘発された.これらのことから,自閉症者がコンピュータを共同で使用することの有効性が示唆された.さらに,視覚的・直観的に把握できるように工夫されたホームページは,自閉症者の新たな行動を誘発させる可能性が示された.
  • 長谷川 勝久, 原田 由香里
    原稿種別: 本文
    2007 年 30 巻 4 号 p. 447-452
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究は,教育系大学の学生を対象とした授業満足度を調査するためのアンケート項目を開発することである.項目を開発するにあたり,学生が授業に対して満足感を抱くのは,どのような要因によるのかを,K女子短期大学初等教育科の学生118名を対象に,自由記述により調査した. その結果をKJ法により整理・分類し,授業満足度を調査する項目を62項目作成した.次に,同学科の学生205名を対象に,各項目が授業満足度にどのくらい影響を与えるかを,「1.影響はない」「2.あまり影響しない」「3.やや影響する」「4.影響する」の4件法により調査した.その結果を基に項目分析を行い,不良項目を削除して因子分析を実施した.その結果,最終的に5つの因子が抽出され,これらの因子を代表するアンケート項目として19項目を採択した.
  • 原稿種別: 目次
    2007 年 30 巻 4 号 p. 453-454
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2007 年 30 巻 4 号 p. 455-457
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 30 巻 4 号 p. App17-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 30 巻 4 号 p. App18-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 30 巻 4 号 p. App19-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 30 巻 4 号 p. App20-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 30 巻 4 号 p. Cover13-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 30 巻 4 号 p. Cover14-
    発行日: 2007/03/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
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