日本教育工学会論文誌

表紙

原稿種別: 表紙
2006 年 30 巻 3 号 p. Cover9-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964135

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日本教育工学会論文誌投稿票

原稿種別: 付録等
2006 年 30 巻 3 号 p. App11-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964136

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目次

原稿種別: 目次
2006 年 30 巻 3 号 p. Toc1-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964137

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CONTENTS

原稿種別: 目次
2006 年 30 巻 3 号 p. Toc2-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964138

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情報教育の展開と課題(<特集>情報教育の成果と課題)

坂元昂

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 145-156
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964139

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教育の世界にコンピュータが導入され始めた頃,コンピュータについて教育する,コンピュータを教育に活用するという2面が指摘され,後者については,CAI,CAL,CMIが研究開発,実践研究された.その後,臨時教育審議会の第二次答申で,情報活用能力の育成,情報手段の教育利用,情報化の光と影のいわゆる情報化三原則が提唱された.情報技術の発展にともない,対象となるコンピュータが,新教育機器,インターネット,情報通信技術とひろがってきて,今日の情報教育,教育の情報化が社会に大きな影響を発揮しつつある.本展望論文では,情報教育と教育の情報化に関する概念について,教育内容としての情報教育,教科教育等における情報通信技術の活用,能力開発の手段としての情報通信技術の活用,教育経営の手段としての情報通信技術の活用に整理し,解説する.さらに,世界の情報教育の状況について概観し,そのうえで,情報通信技術活用の推進を図る日本の教育における情報化の状況,主な事業等に触れ,結論として,世界から今後の日本の教育情報化が参考にすべき課題と方向を示唆する.

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情報教育の目標と評価方法の課題(<特集>情報教育の成果と課題)

永野和男

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 157-162
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964140

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わが国の情報教育の目標は1997年に定められ,2002年からの学習指導要領では,情報に関する教科や科目,総合的な学習の時間で,正規のカリキュラムとして実施されるようになった.しかし,その理念や計画された内容に対して,必ずしも予定通りの実績を挙げているとはいいがたい.ここでは,わが国の情報教育は,どのような目標をもち,どのような展開が期待されてきたのか.また,問題点はどこにあり,どのように解決していかなければならないか,情報教育の創成期の理念から現状の問題点までを解説する.

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LMSを用いた情報科の科目運営への外部知力活用の効果(<特集>情報教育の成果と課題)

香山瑞恵, 富永淳, 田中一晴

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 163-170
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964141

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教科研修は,教職課程履修者の授業設計力の向上と,高校での教科運営および大学での情報科教育の充実とを意識した高大連携事業である.この研修では,教職課程の大学生が高校教員の補助的な立場で高校における様々な教育活動に参加する.情報科での教科研修の成果として,高校教員の実践知への再認識と,自らの授業を振返り改善を試みる意識の向上とが見られた.また,研修生においては授業観察眼の成長と批判的思考(Critical Thinking)に基づく実践的な指導案作成力の向上とが認められた.さらに,大学でも教育現場での教科運営の実態と現実的課題を把握した上での教科教育に関する指導が可能となった.教科研修は,大学生である研修生と高校教員,そして大学教員の各日常業務の時間的制約の中で継続的に実施される.高大間で密に連携した体制と教科研修への支援の充実を実現させ,研修を効率的かつ効果的に運用するために,LMS (Learning Management System)を導入した.

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テスト問題を改善するための協調作業を支援する環境構築(<特集>情報教育の成果と課題)

杉浦学, 大岩元

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 171-181
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964142

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本研究の目的は,複数の作業者が協調作業によってテスト問題を改善することを支援し,質の高いテストを効率よく管理・運用できる環境を構築することである.合格者に一定の能力を保証することを目的とした大規模なテストを実施する際には,測定すべき能力を的確に測定できるテスト問題を大量に用意する必要がある.これには複数人の作業者が役割分担をし,協調作業によってテスト問題の改善を実施することが求められる.この活動を支援するため,1)協調作業のワークフローを状態機械によって定義し,その定義に従ってテスト問題の状態管理を実施する 2)テスト問題に対するオンラインでのレビューを支援し,レビューに対する修正状況とテスト問題を管理するためのワークフローを連携させるという機能を持った支援環境をMoodleの機能を拡張して構築した.支援環境の有効性を検証するための試用実験を実施し,上記の2つの機能が協調作業の支援に対して有効であることを確認した.

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学習者のメディアに対する理解や態度の因果モデルの検討(<特集>情報教育の成果と課題)

後藤康志

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 183-192
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964143

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本研究は,メディアに対する批判的思考,メディア特性の理解,メディア操作スキル,主体的態度の因果モデルの検証を行うことを目的とした.小学校5年生210名,小学校6年生389名,中学生373名,高校生402名,大学生401名,合計1,775名を対象とした調査の結果,想定されたモデル,すなわち主体的態度がメディア操作スキルに影響し,その両方がメディア特性の理解に関与し,メディア特性の理解がメディアに対する批判的思考に影響を及ぼすというモデルは,データの分散共分散行列をよく説明していることが明らかになった.以上を踏まえ,批判的思考の育成における主体的なメディア活用とメディア特性の理解の必要性について述べる.

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児童の評価活動を基盤とする情報活用の実践力育成プログラムの開発と評価(<特集>情報教育の成果と課題)

酒井統康, 南部昌敏

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 193-202
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964144

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小学生に身につけさせたい情報活用の実践力目標を,問題発見・計画力,収集力,判断力,処理力,表現力,創造力,発信・伝達力の7要素と22の具体目標で構成した.それぞれの具体目標ごとに評価規準と評価指標となる評価基準を策定した.それに基づき,児童同士が協働して具体的評価基準を作成する学習活動を取り入れた学習プログラムを開発し,総合的な学習の時間及び国語科の学習指導を通してその有効性を実践的に検討した.その結果,情報活用の実践力尺度による事前・事後・把持の調査結果から,具体的評価基準表作成活動は,問題発見・計画力や発信・伝達力の育成に有効であるという知見を得た.

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ICTスキル研修改善のためのアクションプラン導入手法(<特集>情報教育の成果と課題)

徳村朝昭, 前川朝康, 鈴木克明

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 203-212
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964145

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習得した知識・スキルが研修期間中だけの習得成果で終わることなく,その知識・スキルが社会や職場で活用される道筋をつける目的で,アクションプラン作成の手法として「埋め込み蓄積型アクションプラン(EAAP:Embedded Accumulative Action Plan)」モデルを提案し,ICTスキル研修にあてはめた.アクションプランには,実行するアクション,期限,アクション実行に関係する研修科目を含めるようにした.その結果,(1)受講した研修員が書き出したアクションおよびそれに関連する科目を分析し,担当講師にフィードバックを実施することで,研修内容の改善を行う形成的評価として役立てることができた.さらに,(2)アクションプランをもとに追跡調査を実施したところ,業務適用の有効なツールであることが分かった.これらの結果から,EAAPモデルがICTスキル研修における学習成果と応用行動をつなぐための研修手法として効果的な手だてとなることが分かった.

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問題解決場面で思考・判断を助ける観点となるべき「情報的な見方・考え方」に関する実践的研究(<特集>情報教育の成果と課題)

江本理恵, 松田稔樹

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 213-222
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964146

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筆者らは,普通教科「情報」で指導し,習得させるべき学習内容の1つとして,「情報的な見方・考え方」を提案している.本研究は,学習者に「情報的な見方・考え方」を指導することで,彼らの情報や情報技術を活用した問題解決が改善されることを確認することを目的としている.具体的には,授業において「情報的な見方・考え方」を明示的に指導し,指導した学習者に問題解決活動を行わせ,彼らの問題解決のパターンや解決方法の発想,選択に関わる思考・判断に指導の効果が反映されているかを検証した.

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卒業生追跡調査による情報メディア利用の教育効果検証(<特集>情報教育の成果と課題)

新地辰朗, 藤元拓也, 岩本恒男

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 223-229
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964147

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宮崎県西米良村では,早くから学校教育へ情報メディアを導入し,これまでに先進的な教育実践を積み重ねてきた.本研究では情報教育充実地域の教育効果検証のために,平成8年度に西米良村内の小学校及び中学校に在籍していた142名の学習者全員を対象とする追跡調査から学校教育における情報メディア利用(情報教育を含む)の教育効果を検証した.101名から得られた回答(回収率71.1%)を分析した結果,小学校及び中学校での情報メディアの利用経験が,知識獲得,考えの深化,内容理解などに関係することが認められた.また,卒業後の生活で機能する「生きる力」へも学校教育における情報メディア経験が寄与していることが明らかになった.

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大学における情報基礎教育カリキュラムの実践的研究(<特集>情報教育の成果と課題)

山川修, 菊沢正裕

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 231-238
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964148

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本学では,非理工系学部の学生に対する情報基礎教育(一般情報処理教育)を実施する中で,情報基礎教育カリキュラムを,学生に何が必要かという視点から,実践的に構築してきた.その結果,学生が身につけるべき情報リテラシーとして「コンピュータリテラシー」,「ネットワークリテラシー」,「メディアリテラシー」という3つの柱をたて,さらに,多様な学生の要求に応えるため,カリキュラムの階層化を行い,効果をあげている.本稿では,どういった実践および考え方により,現在実施しているカリキュラムに到達したかを解説し,その評価を行う.さらに,高校で教科「情報」が導入されたことを踏まえ,情報基礎教育カリキュラムの今後の在り方について,現在までの教育実践の経験に基いて,議論を行う.

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カメラ付き携帯電話を用いた情報デザイン教育の試み(<特集>情報教育の成果と課題)

尾澤重知

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 239-248
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964149

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情報デザイン教育は,情報教育とも関わりを持ち,情報や道具の「使いやすさ」「分かりやすさ」についての理解を深める手段として,今後,注目される領域の一つと考えられる.本研究では,道具(人工物)の「使いやすさ(にくさ)」についての理解を深めることを目的とした情報デザイン教育を,大学での情報教育の一環として実施し,その評価を試みる.授業実践では,日常生活における「使いにくい」道具を,カメラ付き携帯電話で撮影すること,また,撮影内容についてPCを用いたプレゼンテーションを行うことを課題とし,考察を促した.学生の発表内容や事後に実施した質問紙調査等を検討した結果,本授業実践の試みは,情報デザイン教育として「使いにくい」道具に対する意識の向上や,改善案の検討促進等の影響を与え,身近な道具に対する批判的思考を促している可能性が示唆された.また,情報教育としても一定の評価を得ていることが確認された.

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ユビキタス社会を創造する先導的人材育成の為の新しい情報教育の提案と実践(<特集>情報教育の成果と課題)

中村隆敏, 山田成仙, 山下利秀, 末次孝文, 緒方俊彦, 溝口正昭, 西村龍一郎, 江頭広幸, 大谷誠, 田中久治, ...

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 249-257
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964150

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我々は,情報教育の新しい分野を提起し,その教育が機能することを実践により検証した.ユビキタス社会を実現するためには,社会の必要な場所に,ハードとソフトを組み合わせた情報機器を創り出す,社会の情報化のコアとなる人材の育成が必要である.本実践の中で,高大連携の下,佐賀県内工業系高校生がIPv6を用いてロボットや電子モータ,情報家電を備えた住宅模型などの遠隔操作システムを開発し,遠隔操作実験に取り組んだ.ネットワークの新しい分野や先端技術に触れ体験することで,生徒たちはIPv6に強く興味を持ち,未来社会を創り出す活動に生き生きと取り組んだ.本実践により,ハードウェアとソフトウェアの学習環境を有する工業系高校が,ユビキタス社会を創造する先導的人材育成教育の場として機能することが明らかになった.

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大学入学前の情報教育に関する学習機会の調査分析 : 関西地区の国立大学を対象とした事例研究(<特集>情報教育の成果と課題)

望月俊男, 熊本悦子, 塚本康夫

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 259-267
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964151

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高等学校「情報」を履修した学生が大学入学の学齢になることに伴い,大学における一般情報教育のあり方が議論されている.本研究では,とくに旧学習指導要領の教育課程の最終年度に,関西地区のある国立大学に入学した学部生2681人を対象に,情報教育の内容に関して,最初の学習機会はどのような形で持たれたかを調査した.この回答データを,学生の出身高校の学校経営形態による相違点に焦点をあてて分析した.その結果,基本的な操作技能以外の多くは未習のまま入学してきた学生が多く,学ばれていた場合でも,その最初は独学で学習することが,とくに私立学校出身者に多くみられた.したがって,当分の間は,基本的な操作技能以外に関しては十分学習可能な機会を提供する必要がある.また,私立学校出身者が多い場合には,独学で学習してきた学生に対し,その理解が適当かどうかを確認する体制も必要である.

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大学において情報基礎教育がなした成果と今後のありように関する提言(<特集>情報教育の成果と課題)

大作勝

原稿種別: 本文
2006 年 30 巻 3 号 p. 269-274
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964152

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わが国の大学における最近十数年間の情報基礎教育の様子をまとめた.この間,情報基礎教育が残した成果は,文系理系を問わずほとんどの学生がパソコンをある範囲内で扱えるようになったことである.しかしながらその教育にはいくつかの要素が不足していた.それらは情報収集と発信に関するルール(正しい日本語の使用を含め),情報倫理教育,アルゴリズム教育など-単なるスキル教育を越えるものである.今後の情報基礎教育では,これらに関し不足部分を補うとともに,更なる強化が必要であるとした.

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日本教育工学会投稿規定

原稿種別: 付録等
2006 年 30 巻 3 号 p. App12-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964153

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日本教育工学会原稿執筆の手引

原稿種別: 付録等
2006 年 30 巻 3 号 p. App13-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964154

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日本教育工学会編集委員会

原稿種別: 付録等
2006 年 30 巻 3 号 p. App14-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964155

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奥付

原稿種別: 付録等
2006 年 30 巻 3 号 p. App15-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964156

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2006 年 30 巻 3 号 p. Cover10-
発行日: 2006/12/20
公開日: 2016/08/03

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00004964157

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