日本教育工学会論文誌
Online ISSN : 2189-6453
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30 巻 , Suppl. 号
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  • 原稿種別: 表紙
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. Cover15-
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. App21-
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. Toc3-
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. Toc4-
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
  • 小孫 康平
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 1-4
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,瞬目の多さのみに関する情報から人の印象形成に及ぼす影響について検討することである.調査対象者は大学生187名(男性106名,女性81名)であった.調査内容は,「男性あるいは女性でまばたきをよくする人」,「男性あるいは女性でまばたきをあまりしない人」といった文章呈示によってイメージされる人物の印象である.評定は7段階尺度でSD法を用いた.その結果,瞬目が多いといわれる人は,情緒安定性に欠けている人であると思い込まれることが示された.特に,「男性でまばたきをよくする人」は情緒安定性に欠けていると思い込まれていることが明らかになった.
  • 長谷川 勝久, 長谷川 さとみ
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 5-8
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    近年,歴史や古文の教材の中に,学習内容を漫画化し,歴史や話の流れをわかりやすく示した教材が見られる.一方,STD法を適用した学習教材は,学習内容を構造的に理解しやすいことが知られている.そこで,学習教材を漫画化すること,学習教材にSTD法を適用することによる学習効果について調査した.調査方法は,モンテッソリー・メソッドの操手順や目的を(1)文章教材,(2)STD教材,(3)漫画教材,(4)STD漫画教材の4つに分けて被験者へ提示し,その後,内容についてのテストを行い学習効果を調べた.分散分析を実施した結果,STD法を適用することの主効果が5%水準で有意であり,漫画化することの主効果,交互作用はいずれも有意ではないことが明らかになった.
  • 柳町 高正, 赤倉 貴子
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 9-12
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    非同期型e-Learning Systemでは,学習者が質問・情報交換をするために電子掲示板が併用されている場合が多いが,質問をしても回答が得られるまで時間がかかる場合が多い.また,掲示板に記事数が多くなると,疑問解消の参考となる記事を探すことが難しくなる.そこで本研究では,学習者の学習内容その他に関する疑問解消を支援するシステムとして,学習者が掲示板に質問を書き込んだ時に,過去になされた類似した質問・回答を自動的に探し出して提示する機能を備えた電子掲示板を開発した.評価実験より,開発した電子掲示板は学習上の疑問を早期に解消できるシステムとして有用であることが示された.
  • 後藤 康志
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 13-16
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    メディア・リテラシー教育のカリキュラム開発のための基礎的知見を得るため、Web情報の批判的思考(技能)を判定するための尺度を作成し、学年発達の検討を行った.小学校5年生210名,6年生389名,中学生373名,高校生402名,大学生401名,合計1775名を対象とした結果,次の3点が示唆された.(1)Web情報に対する批判的思考(技能)は学年とともに発達する傾向がみられる,(2)情報源の信頼性を判定するための内容と方法を列挙するレベルでは小学生と中学生の間において,判定に用いる情報源が第三者でなくてはならないなどより高次なレベルでは高校生と大学生の間において,それぞれ発達的な断層が見受けられる,(3)大学生であってもWeb情報の信頼性を確認するための内容・方法が指摘できない者が見受けられる.
  • 難波 道弘, 澤田 隆幸
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 17-20
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,情報分野の理解を支援するためのWBTシステムを開発した.システムは大別して教材部・演習問題部からなっている.教材部はHTMLを用いて作成した.また学習者が理解することなく解答を丸暗記することを防ぐため,演習問題部では,多肢選択式・記述式の問題をランダムに出題するようにした.さらに演習問題の正解率をログとして残し,次回以降の学習に役立てるための機能を追加した.20名の大学生にシステムを利用してもらい,アンケートを実施した結果,本システムが有用であるという結果が得られた.
  • 北神 慎司
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 21-24
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,大学生100名を対象に,北神(2004)および北神・室井(2005)で動画シンボルのわかりやすさを規定する要因のひとつとして挙げられている視覚的典型性に関する調査を行った.その結果,動画シンボル全体としては,視覚的典型性が高いと評価されていることが示された.さらに,動画シンボルの意味明瞭度と視覚的典型性に関するデータを併せて分析を行った結果,意味明瞭度と視覚的典型性の間には,強い相関関係が見られた.つまり,この結果は,動画シンボルの絵としてのもっともらしさの評価が高ければ高いほど,そのわかりやすさという評価も高いことを示すものであった.
  • 加藤 尚吾, 加藤 由樹, 赤堀 侃司
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 25-28
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本稿では,大学の授業で電子掲示板を用いた議論を行い,この中で大学生の感情面を測定し,次の二つに注目した分析を行った.一つは,投稿の読み手として,投稿された文からその投稿の書き手の感情を解釈することであり,二つは,投稿の書き手として,自分の書いた投稿を読んだ読み手に生じるであろう感情を予測することである.結果,書き手がよりネガティブな感情で投稿した投稿文に対しては,感情解釈の正しさが低くなる傾向があった.また,書き手の感情をよりポジティブに解釈した時に,感情解釈がより正しい傾向があった.結果から,よりポジティブな感情の時に,電子掲示板を利用することで,感情の誤解が減少する可能性が示唆された.
  • 梅田 恭子, 荻野 敦史, 江島 徹郎, 野崎 浩成
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 29-32
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,1週間に1回程度の頻度で1対1の対面授業を行う教師と学習者に焦点をあて,非対面時に掲示板などの非同時コミュニケーションのメディアを利用することにより,対面授業時のコミュニケーションが促進されるという仮説を立てた.具体的には,堀江(2005)のコミュニケーションに関する4つの機能を指標とし,1組の家庭教師と中学生の授業時の発話を分析する事例研究を行った.その結果,掲示板導入前は教師から生徒への指示・指導が対面時のコミュニケーションの6割以上を占めていたが,導入後は生徒からの発話や両者の関係を安定させる会話が増え,両者のコミュニケーションの機能のバランスが良くなり仮説が検証できた.
  • 大塚 一徳, 八尋 剛規
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 33-36
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究は,携帯電話を利用した授業評価システムの評価値入力における携帯電話のキャリアと端末メーカの影響について検討した.実験では,222名の大学生が自らの携帯電話を利用して指定された評価値の入力を行うという課題を行った.実験課題における入力時間をキャリア毎,携帯電話の世代毎,携帯電話端末メーカ毎に分析した.その結果,特定のキャリア利用者の入力時間が有意に長かった.また,世代間で入力時間に有意差がみられたキャリアがあった.一方,携帯電話端末メーカ毎の入力時間に統計的に有意差はみられなかった.実験結果から,評価値入力時間にキャリアの通信設備が影響する可能性があること及び端末メーカの独自仕様の影響はみられないことがわかった.
  • 森田 裕介, Jean KENNE, 西原 明法, 中山 実, Billy V. KOEN
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 37-40
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,米国のWebベース個別化教授システム(PSI)コースを使って国際的な遠隔授業を実践した.解決すべき問題点として,受講者のインセンティブの有無,アプリケーションサーバヘのアクセストラブル,日程的問題の3点が明らかになった.また,海外の大学(院)に対する興味・関心があり,プログラミング言語習得の意欲が高いコース完遂者10名の主観評価から,プロクターの有用性が示唆された.
  • 康 敏, 柏木 治美, 大月 一弘, 鏑木 誠
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 41-44
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究は,外国語教育における合成音声利用の可能性を探ることを目的としている.[f][θ][ð][v]の摩擦音が含まれる英単語について,合成音声とネイティブ音声を用いたWebペースの音声評価用CALL教材を作成し,文理系の学生にそれぞれの音声を評価させた.その結果,合成音声において,[v]音声を含む単語群については,そのほとんどがネイディブ音声との間に有意差がなく,音節の長い単語が単音節語より比較的聞き取りやすいが,[f][θ][ð]単語群については同様な傾向が見られなかった.
  • 近藤 智嗣, 芝崎 順司, 有田 寛之, 真鍋 真, 稲葉 利江子
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 45-48
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,ミクストリアリティ(MR)技術を博物館の展示に応用し,1)MR型展示システムと 2)推定支援型展示手法を提案することであった.本研究では,国立科学博物館新館の恐竜コーナーを研究事例の対象としたシステムを開発した.このシステムは,MR型展示の機能として,生体復元された恐竜の3DCGを化石骨格標本に合成させて提示でき,また,そのコンテントは恐竜の解説だけでなく,推定支援型展示の機能として,重さや皮膚の模様などを推定しながら見学するという内容であった.評価調査の結果,3DCGの安定性については問題点が指摘されたが,これらの展示手法については高い評価が得られた.
  • 鈴木 真理子, 永田 智子, 西森 年寿, 望月 俊男, 笠井 俊信, 中原 淳
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 49-52
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    わが国の「教師の職能成長」の一翼を担ってきた教師主導の授業研究は,その実施が近年難しくなってきている.主な要因として,授業研究が持つ空間的・時間的制約が挙げられる.このような状況を乗り越えるため,筆者らはWeb環境を取り入れた授業研究支援「eLESSER」プログラムを開発・実施・評価した.4名の教師がこのプログラムに参加した.教職経験15年以上の2名の教師が,授業を立案し,実施し,授業をコメントし合い,話し合い,授業を改善した.残り2名は教職経験10年未満で,先2名の活動の様子をWeb上で観察した.これら4名の教師の評価結果から,eLESSERプログラムは,彼らが今まで経験した授業研究とは異なり,授業についての深く細かい議論が可能になり,新しい授業研究の方策として有効であると考えていることがわかった.同時に,eLESSERプログラムの改善点と今後の課題も示唆された.
  • 藤木 卓, 星野 翔, 森田 裕介
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 53-56
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,国際遠隔交流や国際遠隔授業における学習者間の対話支援をめざして,非言語対話の可能性を検討することである.そのために,イラストにより表現された絵カードを作成するとともに試行的な対話の調査を行い,成立の可否やカードの選び易さ等を検討した.その結果,8組中7組の回答者について意思の疎通が図れた.このことは,意思の疎通に関する主観評価結果からも示唆された.また,主観評価結果から,対象を表すカードは選び易いがものの状態を表すカードは選びにくいこと,挨拶に関するカードはカテゴリの見直しが必要であること,区切りカードは表現の工夫が必要であることを明らかにした.
  • 齋藤 ひとみ, 橋本 恵美子
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 57-60
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,Web情報探索をブラウジングとして捉え,探索内容の明確さによって探索者のプロセスや困難を感じる状況にどのような違いが見られるのかを検討した.実験の結果,内容明確課題は検索式や検索結果の探索を重視するのに対して,内容不明確課題は個々のページの探索を重視することが示された.また,困難な状況について検討した結果,内容明確課題は,内容に即した検索語を考えることや,発見したページに探索内容が含まれているかを判断する際に困難を感じ,内容不明確課題は自分の興味を明らかにすることや,多くの情報の中から興味のあるものを見つけることに困難を感じていることが明らかになった.
  • 赤倉 貴子
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 61-64
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,基本的に各学校に1名しかいない養護教諭は,校外研修の機会が限られ,他の教諭との連携がとりにくいという状況をふまえて,養護教諭のリフレッシュのための支援システムを開発した.システムは,リフレッシュに役立つとして利用されてきた紙ベースの自己理解調査票をWeb上に自己理解システムとして構築し,紙ベースでは面倒であるとされていた診断チャートの記入を自動表示とし,過去履歴を閲覧できる機能を付加した.養護教諭にシステムを実際に利用してもらい,アンケート及びインタビューによって評価を行った結果,紙ベースより使いやすく,繰り返し使いたいとされた.また,システムに追加すべき機能として,自己理解だけでなく,情報共有,情報発信,相談などが望まれていることがわかった.
  • 賀川 昌明, 廣瀬 敬三
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 65-68
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    小学校マット運動における指導者の技術理解力を測定する「マット運動技術理解力テスト」を作成し,その信頼性と妥当性について検討した.予備調査に基づく評価基準項目抽出や評価基準得点決定の後,それらを使った尺度の信頼性・妥当性を検討した.その結果,全体尺度については十分な数値が得られたが,事前・事後用に分割した下位尺度においては信頼性において基準を少々下回る結果となった.しかし,全体としては十分な弁別力を持っていると考えられ,今後,選択回答方式によるテスト作成に際して貴重な基礎資料となることが示唆された.
  • 赤坂 瑠以, 寺尾 咲紀, 坂元 章
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 69-72
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,既存の紙媒体での学習とユビキタスeラーニングで英語学習を施行し,学習効果,ストレス,時間のゆとりの比較を行い,ユビキタスeラーニングの効果の検討を行った.その結果,1)ユビキタスeラーニングは,既存学習と比べ,学習効果が劣るものではなく,一部の側面でストレスを軽減させること,2)コンテンツの違いによって,学習時のストレスに違いがあること,3)学習環境の違いによって,ストレスに違いが見られ,屋外での学習がストレスを軽減させること等がわかった.
  • 高橋 薫
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 73-76
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では作文過程での内省を促すツールとして作文ソフト「ひらめきライター」を使用し,同ソフトを使用して書いた意見文(実験群)と,手書きで原稿用紙に書いた意見文(統制群)とを比較した.その結果,実験群の作文は,意見文の課題の要請に応じた作文を書いていることが分かった.また,意見文の論証の型の分析から,実験群は読み手を考慮し,事実と意見を区別するなど,より高度な論証を行っていることが明らかになった.
  • 柏木 治美, 康 敏, 大月 一弘
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 77-80
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,教育現場における利用や教材作成を考慮したシステム作りを目指して,RFIDタグを用いた英会話練習システムを試作し,小学校英語授業で実験的に利用することにより,システムに対する評価を行った.このシステムを利用することにより,教師(または学習者)は,複雑な操作や専門知識なしに,非接触ICタグカードを用いて英文音声を出力することができる.また,音声データは,教師が独自に録音した音声を個人のPCで手軽に編集加工して利用することが可能となっている.
  • 石塚 丈晴, 堀田 博史, 堀田 龍也, 高橋 純
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 81-84
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,現在発信されている幼稚園Webサイトの中で積極的に情報を発信しているサイトを選定し,発信されている情報の内,特に保護者を対象とした情報発信の特徴について,小学校Webサイトの場合と比較しながら明らかにする.調査の結果,幼稚園だよりと保護者自身の活動に関係する情報の全国平均と比較した代表園の掲載率は小学校の場合と比べて高いということが,幼稚園Webサイトで発信される情報の特徴の一つであることがわかった.このことは堀田ら(2006)による,近年の幼稚園Webサイトの役割が「Webサイトからの情報発信を源に,幼稚園と保護者,または保護者間のコミュニケーションを活発にしている」との報告と一致した結果が得られたといえる.
  • 中村 光伴
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 85-88
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究は,手続き的説明文(手順)について,図の呈示方法(全体図と部分図)と学習者の個人差が内容理解へ与える影響を適性処遇交互作用(ATI)の枠組みで実験的に検討した.今回,学習者の個人差を示す指標としてSTERNBERG(1997)により提唱された思考スタイルをとりあげた.その結果,手続き的説明文の学習時には評価型の学習者の場合,部分図ごとに手順を理解していき,全体像を構成していくことが思考スタイルにマッチしているため部分図呈示が,それ以外の学習者には一見して全体像を把握できるような構成の全体図呈示が有効であった.
  • 魚崎 祐子, 浅田 匡
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 89-92
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    総合的な学習の時間に行われた,資料をもとにレポートを作成するという場面を対象とし,資料への書き込みの促進や黒板への板書,ワークシートの利用といった教師の支援が生徒の学習活動に与える影響について検討した.その結果,教師の勧めを受けても書き込みを行う生徒は少なく,行っていたとしても情報の探索や選択を十分に助けているとは考えられなかった.また,約半数の生徒は教師の板書を書き写しており,教師の板書をワークシートの「正解」だと捉えているのではないかと考えられた.さらに,レポート作成に際してワークシートから用いられた情報は半分程度にすぎず,配布資料から改めて選び直しているという生徒の実態が明らかになった.
  • 山本 朋弘, 清水 康敬
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 93-96
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    小学校5年社会科において,ITを活用した授業を3台のビデオカメラで撮影し,映像同期システムを用いて3つの記録映像を同期させて再生しながら児童の集中度と学習行動を評価し,ITを活用している場面とそうでない場面との集中度等の変化を測定した.その結果,ITを活用している場面で,児童の集中度が有意に高い結果となった.児童の学習行動では,活用していない場面に比べ,活用している場面で能動的な行動が有意に多くなることを示した.
  • 藤田 英明, 益子 典文
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 97-100
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,教師が多忙な中でフィールドワークのよさを活かしつつ,地域教材開発を行う方法として「追体験型教材開発法」を提案する.追体験型教材開発法は,(1)地域素材の複合的な関係構造を調査し,(2)教材開発者が地域で体験した調査活動をそのまま教材に学習活動として組み込む方法である.実際にこの手法で開発を行った循環型農業を中心とした地域環境の教材について授業実践を行ったところ,学習者が教師の追体験を展開していく中で循環の概念が見られるようになり,有効性が示された.
  • 堀田 博史
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 101-104
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    保育でのパソコン利用を考えている保育者を対象として質問紙調査を行い,その結果より得られた因子構造をもとに,パソコン利用に対する保育者の意識や態度について検討した.32項目の質問項目を用いた因子分析(主因子法,プロマックス回転)の結果,第1因子「保育への悪影響」,第2因子「子ども達の能力向上」,第3因子「情報化社会への適応」,第4因子「保育の広がり」の4因子を抽出した.保育でのパソコン利用を考えている保育者の意識や態度は,遊びがパソコン偏重にならないかという,第1因子の不安要素と,保育でのパソコン利用が子ども達の能力を向上させる役割や小学校教育での情報活動への繋ぎとしての期待,そして自らの保育の幅を広げるという,第2・3・4因子の期待要素から成り立っていることが明らかになった.
  • 長谷川 真里, 堀内 由樹子, 佐渡 真紀子, 鈴木 佳苗, 坂元 章
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 105-108
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本稿は,日本のテレビ番組の内容分析によって現在のメディア状況を明らかにし,メディア・リテラシー教育に必要な情報を得ることを目的としている.米国のNational Television Violence Study(1996-1998)をもとにコード化マニュアルとコード票を作成し,2003年と2004年の2時点,各1週間の中からフィクション番組を抽出し,向社会的行為にかかわるキャラクターの特徴について内容分析を行った.その結果,向社会的行為実行者はあまり魅力的なキャラクターとして描写されておらず,観察学習の促進要因は乏しかった.また,おおむね女性よりも男性の描写数が多く,現実との乖離も示唆された.最後に,悪人キャラクター,善悪複合キャラクターに対する報酬はほとんどなかった.
  • 川上 綾子, 秋山 良介
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 109-112
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    授業の計画・実施・評価の各段階における教師の行為(教授スキル)に対する重要度の評価について教師及び教職志望学生を対象に調査し,授業経験によるその違いを検討した.調査の結果,「1.個々の子どもへの対応」「2.授業中の学習活動の指示と評価」「3.授業評価」「4.学習方法の計画」「5.目標の設定と効果的達成」「6.話し方」「7.教材研究」の7因子が見いだされた.それらについて学生と教師の比較を行ったところ第2因子と第5因子で因子得点に差が認められた.また,教育実習経験と教職経験年数に基づくさらに詳細な比較では,第1因子,第2因子,第5因子で授業経験による違いが見いだされた.
  • 神藤 貴昭, 酒井 博之, 山田 剛史, 村上 正行, 杉原 真晃
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 113-116
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,京都大学教育学部の授業と,鳴門教育大学大学院学校教育研究科の現職小・中・高教員対象の授業を連携させ,教育の理論と実践について議論することを目的とした京鳴バーチャル教育大学(KNV)実践の概要を示し,また,相手大学に現職教員あるいは京大学生という自己とは異なった顔を持つ<他者>がいることによる「フレーム」の変容に関する考察を,インタビュー及び電子掲示板の発言をもとにおこなった.その結果,一部「フレーム」の変容が困難であった受講生もいたが,教育に関する知識に関する「フレーム」変容だけではなく,教育に関する考え方や議論の仕方等,形式に関する一定の「フレーム」の変容が認められた.
  • 鈴木 佳苗, 大貫 和則
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 117-120
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究は,インターネット上のコミュニケーションにおいて重要視されている社会的スキルの内容を明らかにすることを目的としている.高校生を対象として質問紙調査を実施し,まず,パソコンでよく利用しているアプリケーションについて尋ね,その際に対人関係を円滑に進めるために気をつけている点について自由記述形式で回答を求めた.その結果,電子メールや掲示板,フォーラムの利用が多く,利用時には相手に読みやすい「形式」,「相手の気持ちへの配慮」「ルール,マナー」「言葉遣い」に気をつけていることが示された.また,チャット,ページャー,ネットゲームでも「ルール,マナー」に気をつけていることが示された.
  • 石川 貴彦, 赤間 清, 三浦 克宜
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 121-124
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,Web制作に関する負担を軽減しつつも,教員が表現力の高いWeb教材を作成・蓄積して,教育内容を整理できることを目的とした,Web教材作成支援システムを開発し,システムがもたらした教育方法の変化について検討した.本システムを大学講義で活用した結果,教員は直感的かつ簡便な操作で,多くのWeb教材を作成・提供することができた.そして,教員は小テストを新たに取り入れて理解不足の内容を見出し,補足資料や質問集の制作・公開を行い,それは短期的なフィードバックを取り入れた教育方法となった.
  • 中橋 雄, 八重樫 文
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 125-128
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本稿は,Web動画教材による課題遂行時間を可視化することで,教材の問題点を明らかにするログシステムの開発結果を報告するものである.このログシステムは,Web動画教材における学習者の「動画視聴時間」,「作業時間」,「動画教材の操作履歴」が,セグメント(動画が動き始めてから自動で一時停止するまでの間隔)ごとに記録される仕組みになっている.「動画視聴時間」,「作業時間」は,自動的にグラフ化される.グラフを参照し,「動画視聴時間」と「作業時間」に大きな差がある箇所には,教材に何かしらの問題があると推察できる.実験的な評価の結果,システムは有効に機能し,意図したデータを収集できていることが確認できた.
  • 前田 康裕, 益子 典文
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 129-132
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    教師が教授するためのツールの一つとしてコンテンツを活用するためには,コンテンツを利用した授業設計方略や,コンテンツを利用した授業は観察者から見てどのように評価されるかと言った,ユーザーサイドからの利用方法の明確化が重要である.そこで,本研究では,授業設計におけるコンテンツの活用方法ならびに観察者から見た場合のコンテンツを利用した授業設計方略の検討を行った.その結果,(1)コンテンツの高頻度活用群は分割加工等コンテンツの特性を活かしながら授業設計を行っていること,(2)コンテンツと教科書・資料集などによる学習活動の一貫性が,観察者に効果的と判断されるポイントであること,が示された.
  • 中尾 教子, 堀田 龍也
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 133-136
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    学校の情報化を支える専任的外部人材に求められる業務を明確化,体系化するために,4分類135項目からなる標準化リストを開発した。これを用いて,3地区12名の専任的外部人材の業務を分析した結果,地方自治体や担当校ごとの業務バランスの違いや個人の業務特性を指摘することができた.このことにより,開発された標準化リストには,業務評価を行う際に,一定の識別力があることが確認された.
  • 林 一夫
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 137-140
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    平成17年秋に行った,4大学の1年生341名に対するアンケート調査において,専用コンピュータを所持している者は77%,インターネットを毎日利用している者は67%であった.また,語学,情報等のIT教材,教員のホームページ及びeラーニングに関し,使用または利用した経験のある者はあまり多くないが(最も多い「語学」で18.8%),ニーズは,最も少ない「eラーニング」で58%,最も多い「分かりにくいものを説明するIT教材」で78%であった.本稿では結果分析を報告する.
  • 森山 潤, 鬼藤 明仁, 岩倉 鮎美, 宮川 洋一, 松浦 正史
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 141-144
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,高校教科「情報」(以下,高校情報科)について,履修直前に当たる中学3年生がもつ意識を,コンピュータ使用経験との関連を通して把握した.中学3年生計283名(有効回答260名)を対象とした調査の結果,(1)情報Bに対して男女共に不安感が強いこと,(2)男子ではプレゼンテーション,女子ではWebページ閲覧の経験が情報Aに対する不安感を抑制すること,(3)男女共に画像処理の経験が情報Cに対する期待感を促進することなどの傾向が認められた.
  • 中尾 茂子, 安達 一寿
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 145-148
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    授業形態・内容に合わせて必要な機能を利用できるe-learning学習支援システムを開発し,教材開発や授業実践を通してその有効活用および教育の質の向上を図るための教育方法を検討している.ここでは,そのシステムに授業支援Webツールとして用意されている協調学習ツールを利用してプログラミング演習を実践した.協調学習ツールを利用したことで,学習者の状況が把握しやすくなり,個別対応を丁寧に行うことができた.また,学習者が自発的に学習方法を工夫する様子がみられた.授業終了後に行ったアンケートの分析結果から,情報共有と協調学習ツールの有用性の認識およびプログラミング学習への意欲との関連性が示唆された.
  • 西森 章子, 岡本 真彦, 三宮 真智子, 加藤 久恵
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 149-152
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    数学に関する有効性認知(日常生活で役に立つ度合いの認知)と,数学領域を超えた問題解決時の思考(考え方)に関連性があるのかどうか検討するために,中学2年生を対象に調査を実施した.具体的には,(1)数学学習内容への有効性認知,(2)日常的思考課題(日常的事象を用いた課題),及び(3)科学的思考課題(科学的事象を用いた課題)を用いて,(1)と(2),および(1)と(3)の関連性を調べた.その結果,(1)有効性認知の高低と日常的思考課題での解決時の思考との関連性は見られなかった.しかし,(2)科学的思考課題を解決する際の思考において,有効性認知との間に関連性が見られた.ここから,数学学習に対する有効性認知を高めた場合,学校生活で接する事象や数学的表現が含まれる問題の解決において,転移が期待できる.ただし,有効性認知を高める働きかけとその効果については,慎重な検討が必要である.
  • 中山 実, 竹内 義良, 関 信仁, 加藤 真一, 今長 豊, 清水 康敬
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 153-156
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    コンピュータを使ってグループで実習する学習内容について,遠隔地間でインターネットを利用した分散協調学習と,対面による集合協調学習の場合と比較して,テスト成績と主観評価で検討した.その結果,分散協調学習による学習成績の方が有意に高かった.また,学習に関する主観評価でも,総合評価などの因子成績で分散協調学習の方が有意に高かった.
  • 松崎 邦守, 中山 実, 北條 礼子
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 157-160
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    中学校において校内研修への意欲や同僚性の高まりを目指し実践レポート報告会を構成し3回実施した.同報告会は,ガイドラインの事前提示や全員のレポート提出と2分間プレゼン,参加者評価による改善などを主な特徴とした.毎回の事後アンケート調査の結果,ARCS動機づけモデルの観点から概ね肯定的な参加者評価が得られた.また,同報告会が同僚の実践に対する興味喚起や次回報告会への意欲化の観点から肯定的に評価されていたことがわかった.しかし,同僚性を築くというねらいにそって同報告会を3回実施することが容易でなかったことも示され,今後は実施回数の検討と共に,実践報告の手法やまとめ方についてより具体的に研修していく必要性が示唆された.
  • 菅野 俊郎, 竹谷 誠
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 161-164
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    授業評価において,学習集団を対象とした測定では全体や個々を評価することが多いが,集団に内在する学習者間の関係を分析することも重要と考える.従来の意味構造分析法は,測定項目の関連構造を分析する方法として開発・活用されてきたが,本論文では視点を変えて学習者間の関係構造を分析する方法として活用する方法を提案する.すなわち,意味構造グラフを学習者間の関係構造を分析する方法に適応し,その利用法を提案する.その結果,学習者間の関係構造により個々の学習者や学習集団の関係を解析し,学習者の特徴を解釈することができ,その後の個々の指導に役立てることができた.
  • 宮田 仁
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 165-168
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    筆者が2002年に開発した携帯電話対応コメントカードシステムを応用し,愛知万博の中米パビリオンで来館者対象の携帯電話対応万博パビリオン展示評価システムを構築し,実施した.中米7ヶ国のパビリオン関係者に日本のモバイル先端技術を提供するとともに,来館者に混雑したパビリオンでの待ち時間や移動時間にアンケートに回答できるモバイル環境を提供した.その結果,毎日来館者約1,000名から回答が寄せられ,その評価得点や意見をもとにパビリオン展示を具体的に改善し,改善点が来館者から歓迎されたことを確認できた.来館者による本システムの評価も良好であった.
  • 芝崎 順司, 近藤 智嗣, 稲葉 利江子
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 169-172
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    各種アンケート調査をWeb上で行うためのシステム-REAS-のオーサリングインタフェースについて,メニュー形式のインタフェースとボタン形式のインタフェースを比較し,メニュー形式のインタフェースの方が,より適切であることを明らかにした.次に,メニュー形式のインタフェースによるオーサリングが,誰にでも容易に使いこなせるものであるかどうかを検証した.その結果,比較的容易に使いこなせるものであるといえたが,コンピュータ利用経験下位群が利用する際に生じる問題を軽減するためにインタフェースの改善が必要であることも明らかになったため,そのインタフェースの改善点を明らかにした.
  • 鈴木 賢男
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 173-176
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,大学で企画されたパーソナルコンピュータ実用講座で募集された,10〜60代の受講生22名を対象者として,同一教材を元にした講座の実践記録と事後の質問紙調査から,教科教育としての情報教育とは異なる環境での講義・実習の内容と,進め方の問題点を検討した.技能水準の特定が不可能な状況下ではあったが,検討の結果,機器利用に関する恐れや切迫感を基盤とした学習意欲は,講義内容と実務的な作業手順内の操作との関連づけを阻害し,受講の効果を自身が感じられない事態にさせる,等の問題点があることを示すことができた.
  • 戸田 俊文, 益子 典文
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 177-180
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    同期型・非同期型を組み合わせたeラーニングによる教員研修を行った.その結果,一般的なITスキルよりも,LMSそのものの使用経験を初期段階で積ませるような技術支援が必要であること,相互作用促進のタイミングは課題遂行の直前が有効であること,また,学習者としての教師は,掲示板の書き込みにおいて「提案型」の書き込みを行う傾向がある一方で,「相談型」の書き込みも望んでいることが示唆された.これらは同期型・非同期型を組み合わせたeラーニングによる教員研修コース設計の枠組みを検討する際の考慮事項となるものである.
  • 沖林 洋平, 神山 貴弥, 西井 章司, 森保 尚美, 川本 憲明, 鹿江 宏明, 森 敏昭
    原稿種別: 本文
    2006 年 30 巻 Suppl. 号 p. 181-184
    発行日: 2006/12/20
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー
    本研究では,児童生徒の情報倫理意識と規範意識の関係について検討を行った.学年間比較の結果,情報倫理意識では,匿名性の悪用に関する質問に対して,小学生が中学生よりも適切な対処を選択する割合が高かった.一般的倫理意識の得点は,小学生が中学生よりも高かった.児童と生徒それぞれの,情報倫理意識と規範意識の関係について検討を行った.小学生においては,匿名性の悪用に対する倫理意識有群の規範意識が無群の規範意識よりも高かった.中学生においては,ウィルスメールと匿名性の悪用に対する倫理意識有群の規範意識が無群の規範意識よりも高かった.
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