日本教育工学会論文誌

表紙

原稿種別: 表紙
2008 年 32 巻 2 号 p. Cover5-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059785

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目次

原稿種別: 表紙
2008 年 32 巻 2 号 p. Cover6-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059786

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日本教育工学会論文誌投稿票

原稿種別: 付録等
2008 年 32 巻 2 号 p. App6-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059787

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分散型LMSの索引情報を利用する仮想LMSの開発

川場隆

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 119-127
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059789

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多数の分散型LMSの索引情報を集積し,それを使って仮想的な大規模LMSを構成する方法を提案する.インターネットドメインを単位にして索引情報を集積し,ドメインを任意の組み合わせで統合した仮想LMSを作成できる.索引情報は科目名やURL,受講者情報などである.受講者は仮想LMSにログインして自分自身の時間割を閲覧する.時間割から科目を選択するとその科目を担当する分散型LMSにリダイレクトされ,そこで実際の学習を行う.負荷テストの結果から,本システムは十分なスケーラビリティを持つことを確認した.また,分散型LMSが正常であれば,仮想化システムに障害が発生しても学習を継続できる仕組みを持つ.

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教育現場における著作権保護の配慮と非常に簡単な操作での電子化された著作物の配布を実現可能にする資料複製・配布システム

小田切和也, 石井直宏, 八重樫理人, 多々内允晴

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 129-140
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059790

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教育現場においては,対面授業時に教材の一部として著作物を配布する為に電子媒体が用いられることはあまりない.多くの場合には,紙媒体を用いて配布されている.学校その他の教育機関における著作物の複製に関する著作権法第35条ガイドラインの中の著作権法第35条第1項に対応する規定が,電子媒体による著作物配布を難しくしている要因の一つと考えられる.その問題点を解決する手段の一つとして,教育現場における著作権保護の配慮を目的とした資料複製・配布システムがある.しかし,その資料複製・配布システムには,利用者にとって使い勝手の良くない点,あるいは,ネットワーク管理者にとって管理しにくい点がある.その問題点を改善する為に,本論文では,クライアント上での通信制御によりネットワークシステム全体を管理するDACS方式を導入するネットワーク上で実現出来る静的ドキュメントの動的表示機能を用いたDACSポータルを資料複製・配布システムに適用した.その結果,従来よりも簡単な操作で電子化された著作物を取得出来るようになり,利用者にとっては,使い易い仕組みになった.また,ネットワーク構成の変更が不要になるなど,ネットワーク管理者にとっては,管理し易い仕組みになった.

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高大連携による組み込み教材開発と高大生交流授業モデルの実践

志子田有光, 加藤和夫, 菅原研, 松澤茂, 河田拓朗, 川田徳明, 井口巌, 佐藤徳男, 佐々木整

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 141-148
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059791

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高校生と大学生の交流を核にした教材と交流授業モデルを構築し,2年間にわたり実践し評価を行った.教員が相互に乗り入れて授業を行うのではなく,大学生が高等学校生徒のために教材開発や授業補助を行うことで,高等学校生徒が大学教育に興味持ち,大学生も教える立場で自己学習内容を見直す機会の確保を目的とする高大連携の取り組みである.平成18年度に行われた経済産業省のプロジェクトをきっかけに,大学生による組み込み教材の開発と高等学校における実践導入を行った.平成19年度からは大学生が高等学校の授業補助として参加し,ロボットプログラムの指導を行うとともに,対外的なロボットコンテストの開催も行った.このような法人内外の高等学校と大学,企業の交流に枠を広げ,相互に学習することを狙った一貫した取り組みを行ったところ様々な課題も確認された.本稿ではこれらの実践について報告する.

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同期型e-learningにおける学習者特性とインタラクションの分析

竹下浩, 岡田行弘

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 149-156
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059792

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中学生のe-learningに関して,学習者特性やインタラクションの影響を分析した.先行研究では,学習者の特性に応じて授業を設計することの必要性が指摘されている.そこで本研究では,動機の明確な社会人や大学生に比べて学習状況が異なる中学生の学習者を研究対象として,まず,モデル授業の効果が学習者の特性ごとに異なるかどうかを検証した.次に,インタラクションと効果との関係を検証した.「学習者特性による違い」については,日頃の学習状況に関する因子分析を実施した結果:「理解・定着が困難」(勉強してもできない),「意思・動機が薄弱」(様々な理由で勉強できない),「勉強・面倒の否定」(勉強に労力をかけたくない),の3因子が抽出できた.因子得点をクラスタ分析してグループに分類して比較したところ,因子の傾向や「授業の評価」や「得点上昇率」,チャット回数において,グループごとに違いが認められた.「インタラクションと効果との関係」では,公開チャットと非公開チャットと評価や効果に関する指標間の単回帰分析を行った.その結果,英語では,非公開チャットと理解度テスト得点の向上率に相関が見られた.

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複数の制御構造の適用と学習のための統合型ドリルシェル「ドリル工房」の開発

市川尚, 高橋暁子, 鈴木克明

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 157-168
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059793

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本研究では,eラーニングにおけるドリル型教材の作成支援を目的として,統合型ドリルシェル「ドリル工房」を開発した.これまでにインストラクショナルデザインの分野で提案されてきた複数のドリル制御構造を本システム上に統合し,簡単にドリルを開発できるようにした.また,ドリル制御構造を作成者が学習できるように教材を用意し,可視化モードとしてドリル実行中にアイテムの状態遷移がわかるようにした.さらにドリル制御構造を制御要素の組み合わせとして整理することで,各ドリル制御構造の違いを明確にしてわかりやすくするだけでなく,制御構造自体のカスタマイズも可能にした.評価の結果,ドリルは簡単に作成できたこと,ドリル制御構造を学習できたことは確認されたが,いくつか課題も残った.

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レスポンスアナライザによるリアルタイムフィードバックと授業映像の統合による授業改善の支援

中島平

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 169-179
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059794

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本論文では,大学院生の授業改善の指導支援を目的とした,情報システムと教育プログラムを提案する.そして大学院生向けの授業実践とその評価を通して,それらの有効性を考察する.本研究の最大の貢献は,携帯可能で授業場所を選ばない,レスポンスアナライザと授業撮影を組み合わせた情報システムを開発するとともに,授業改善のための評価を,効率的・効果的にサポートする教育プログラムを提案したことである.14名の大学院生向けの授業実践において研究の有効性を評価したところ,提案した教育プログラムと情報システムは模擬授業改善に効果的なだけでなく,情報システムが学生の学習を阻害しないことも確認された.

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情報モラル指導における家庭と小学校の連携促進に関する検討

山本朋弘, 清水康敬

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 181-188
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059795

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小学校における情報モラル指導に関する保護者向けの意識調査を実施し,学校と保護者の連携を促進させる要因として,「家庭での指導内容」・「保護者のモラル向上」・「保護者の関与」・「学校への連絡」の4つの因子を抽出し,因子ごとの関係を示すモデル図を作成した.このモデル図に基づいて,学校で実施する家庭との連携プログラムを開発し,年間を通じた保護者連携の実践を進め,開発プログラムの実践前後で保護者の意識の変容を比較した.その結果,連携プログラムの実施によって保護者の情報モラルが向上し,学校との連携を深めようとする態度が向上したことを示した.

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大学生の学習意欲,大学生活の満足度を規定する要因について

見舘好隆, 永井正洋, 北澤武, 上野淳

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 189-196
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059796

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学生の「学習意欲」や「大学生活の満足度」は,どのような要因が押し上げているのか.想定される様々な要因を探るアンケートを公立S大学の学生に実施し,その結果から因子分析によって「学習意欲」「大学生活の満足度」に影響を与えていると想定される因子を抽出した.そして抽出された因子間の因果関係を共分散構造分析にて分析した結果,「教員とのコミュニケーション」は「学習意欲」を高め,さらに「大学生活の満足度」にも影響を与えていた.また,「友人とのコミュニケーション」は「大学生活の満足度」にあまり影響を与えておらず,「学習意欲」には関連がないことが示唆された.

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へき地・離島地区における教師のICT活用に対する意識と実態

寺嶋浩介, 関山徹, 藤木卓, 園屋高志, 森田裕介

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 197-204
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059797

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本研究は,へき地・離島地区の教師によるコンピュータとテレビ会議の利活用の意識と実態を,都市部の教師との比較を通して明らかにすることが目的である.具体的には(1)授業内外でのコンピュータ活用の実態,(2)テレビ会議利用の実態とそのニーズ,について,へき地・離島地区と都市部の教師と比較した.結果として,コンピュータ利用については学校でも授業外においては,利用に差が見られないが,授業においては,教材提示,情報検索や表現上の道具として子どもに利用させる場面において,へき地・離島地区の教師のほうが都市部の教師よりもよく利用していることがわかった.また,テレビ会議の利用経験についての差は見られなかったが,へき地・離島地区の教師のほうが都市部の教師よりも肯定的な評価をしており,特に総合的な学習の時間や離れた学校との共同学習,職員研修や他校の教師との打ち合わせおいて,より活用したいと考えていることがわかった.

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幼児教育現場においてICT利用を促進するための教員養成課程における教育内容に関する検討

森田健宏

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 205-213
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059798

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学校教育においてICTの積極利用が推進されている一方で,幼児教育現場では慎重な見方が依然多い.しかし,今後,幼稚園教諭には園務情報化や教材の発展的な利用などに,また,幼児期の子どもには科学教育の推進や情報メディアへの親和性の形成など,様々な観点から利用の意義は小さくないと思われる.そこで,これからの幼稚園教員養成におけるICT利用の促進に必要な教育のあり方について学生を対象とした調査より検討した.共分散構造分析の結果から,ICTの利用促進には「情報メディアに対する意識」が最も大きく影響することなどが確認された.そこで,幼稚園教諭志望学生への教育内容として,教育場面や園務などでの具体的な利用事例を数多く情報提供すると共に,テンプレートの有効活用や機器インタフェースの簡略化などにより,実際の利用がイメージしやすく,かつ過剰な困難感を伴わないような教材・教具の開発と提供が必要であると考えられた.

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大学生を対象とした「ものづくり」意識尺度の開発 : コンピュータ不安・数学不安との関連

野村竜也, 溝端宏章, 大森淳志, 鈴木雄介, 安村珪豪

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 215-221
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059799

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本研究では,製造技術教育に直接関わると考えられる「ものづくり」に対する意識を測定することを目的として,大学生を対象とした心理尺度の開発を行った.特に,「ものづくり」教育に関係する他の教科における心理状態として,コンピュータ不安および数学不安と「ものづくり」に対する意識との関連に焦点を当て,尺度の妥当性検証を含めた2回に渡る調査を実施した.結果として,「ものづくり」意識尺度の内的整合性,因子的妥当性および交差妥当性が確認された.また,コンピュータの操作・学習や数学の学習に対する不安が高い学生ほど,「ものづくり」に対する否定的意識が高いことが示唆された.また,理工系学部学生においても,所属する学科の特性によって,コンピュータ不安および数学不安と「ものづくり」意識との関連に差異が存在することが示唆された.

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表計算ソフト習得のための授業改善

橋本俊行

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 223-230
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059800

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表計算ソフト習得のための授業改善を目的として,マルチメディア教材を制作し,授業に利用した.この授業では,動機づけのために日本情報処理検定協会が主催する表計算の検定試験3級及び2級の合格を目標としている.制作した教材は,検定模擬問題解答のPC画面を動画キャプチャーしたものに,ナレーション,写真,テキストなどを付加した動画ファイルである.授業は自主学習を主体とし,質問に対しては教員が個別に回答するスタイルとした.この結果,受講生の検定合格率が,3級では従来の80%程度から96%へ,2級では従来の40%程度から77.1%へと向上し,授業改善が達成された.また,授業中の質問が大幅に少なくなって模擬問題の解答スピードが顕著に速くなった.さらに,授業期間終了後に実施したアンケートに回答した受講生全員が,この教材が役に立った,もしくは大いに役に立ったと答えた.

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受験参考書に見る小論文試験の目的と評定構造の関係

古田貴久

原稿種別: 本文
2008 年 32 巻 2 号 p. 231-239
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059801

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大学入試と企業等の就職試験向け受験参考書における小論文の評定構造と,これらの試験の狙いとを比較・検討した.参考書に掲載された,講評が書き添えられた小論文342本を対象に,講評の内容を10通りに分け,講評の内容の出現頻度について因子分析を行い評価の因子を抽出し,それらの因子によって各小論文の評価(A〜D)を説明する重回帰分析を行い,因子の説明力を検討した.その結果,就職小論文の評価では,「アイデアとその現実性」および「内容の論理構成」の2因子が有意であった.この結果は,就職試験の狙いとされることと整合的である.一方で,大学入試での評価では「題意を踏まえた意見の論理的展開」という,論作文能力をトータルに見る因子の決定係数が0.7であり,小論文の受験指導と,大学が小論文試験の狙いとすることとの一致は部分的であった.

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日本教育工学会投稿規定

原稿種別: 付録等
2008 年 32 巻 2 号 p. App7-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059802

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日本教育工学会原稿執筆の手引

原稿種別: 付録等
2008 年 32 巻 2 号 p. App8-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059803

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日本教育工学会編集委員会

原稿種別: 付録等
2008 年 32 巻 2 号 p. App9-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059804

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奥付

原稿種別: 付録等
2008 年 32 巻 2 号 p. App10-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059805

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2008 年 32 巻 2 号 p. Cover7-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059806

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CONTENTS

原稿種別: 表紙
2008 年 32 巻 2 号 p. Cover8-
発行日: 2008/10/20
公開日: 2016/08/05

DOIhttps://doi.org/10.15077/jjet.KJ00005059807

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