日本教育工学会論文誌
Online ISSN : 2189-6453
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37 巻 , 4 号
選択された号の論文の25件中1~25を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2014 年 37 巻 4 号 p. Cover11-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2014 年 37 巻 4 号 p. Cover12-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 奈田 哲也, 堀 憲一郎
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 353-363
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    教員に求められる資質能力である学び続ける力を教員の多くは獲得できてないことから,学び続ける力の礎と考えられる質問力と相対主義的認識論的信念を学生時点で獲得させることを目標に,大学の半期の講義を通して介入を行った.その際,講義内容は同じだが,講義内容を自身の経験と重ね合わせながら聞くことを推奨する講義(重ね合わせ条件)と特に推奨しない講義(統制条件)を行った.その結果,重ね合わせ条件の方が質問を多く生成していたが,半期の講義を通した認識論的信念の程度は,両条件とも変化していなかった.また,講義で感じる楽しさの内容は条件間で異なっていた.これらのことから,講義内容と経験を重ね合わせることで,様々な気づきが生まれやすくなり,この新たな気づきに楽しさを感じるとともに,疑問が生じやすくなり,質問を生成しやすくなるが,そういった気づきも,認識論的信念を変化させるまでには至らないことが明らかになった.
  • 福山 佑樹, 森田 裕介
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 365-374
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    社会的ジレンマにおいて協力行動を取ろうとする「道徳意識」を獲得するためのカードゲーム教材である「The irreplaceable Gift」を開発した.ゲームは,参加者にこれまでのゲームでは体験できなかった「社会的ジレンマによる悪影響の時間的遅れ」を体験させ,協力行動を取ろうとする道徳意識を獲得することができるようにデザインされた.「The irreplaceable Gift」を用いた実験群と,「時間的遅れ」の要素を除いたゲームを用いた統制群との比較実験の結果,本ゲームの参加者は「道徳意識」を獲得しており,その獲得はゲーム終了時のリフレクションを通して「未来への世代」への影響を参加者が判断した結果によることが示唆された.
  • 泰山 裕, 小島 亜華里, 黒上 晴夫
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 375-386
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    近年,小学校の教育課程において,体系的な情報教育が求められている.しかし,小学校の教育課程には情報教育を扱う専門教科は設定されておらず,情報教育に関わる目標は各教科の中に分散されており、明確に記述されていない.本研究では,体系的な情報教育のために教科横断的な思考スキルの指導が重要であると考える.先行研究において教科別に抽出された思考スキルを,個別に検討することで教科共通の19種類の思考スキルを得た.また,思考スキル同士の関係について,質的解釈と量的検討の2つの視点から分析を行うことで整理し,思考スキルの関係図としてまとめた.
  • 村川 弘城
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 387-396
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    数学的な考え方の育成はこれまでの算数教育の中で重視されてきたが,子どもたちの現状を問題視する声は大きい.そのため,子どもたちの実状に即した数学的な考え方を育成することのできる教材の開発が必要である.そこで本研究では,村川(2012)が考案したカードゲーム型学習教材「マスピード」を,数学的な考え方を育成するための教材として評価する.評価は,(1)マスピードの得点と数学的な考え方のレベルに関連が見られるかどうか,(2)マスピードを利用する前後で数学的な考え方のレベルに変化が見られるか,(3)マスピードを利用した実験群と利用していない統制群に数学的な考え方のレベルに差が見られるかの3点で行う.研究の結果,特に数学的な考え方のレベルが低い子どもに対してマスピードが有効であることが明らかになった.
  • 植阪 友理, 鈴木 雅之, 清河 幸子, 瀬尾 美紀子, 市川 伸一
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 397-417
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    全国学力調査の結果などを受け,教育現場では日本の子どもの学力について,「基礎基本はおおむね良好,活用に課題」と論じられることが多い.しかし,認知心理学を生かした教育実践では,基礎基本が必ずしも十分ではない可能性が指摘されている.そこで本研究では,これらの実践的な知見や認知心理学を参考に開発された,構成要素型テストCOMPASS(市川ら2009)を中学2年生682名に実施し,もし一般的な社会の認識とは異なり,基礎基本が十分なのではないとするならば,特にどのような学力要素が不十分であるのかという実態について検討した.また,調査対象となった生徒の数学担当教師15名に,中学2年生にとって「十分満足」「やや不十分」「極めて不十分」と考えられる基準を評定するよう求めた.教師が評定した基準と,COMPASSの実施結果を比較した結果,数学的概念の不十分さ,基本的な文章題において演算を迅速に決定する力の弱さ,問題解決方略を自発的に利用する力の不十分さなどに課題があることが明らかとなった.これらの結果は,日本の子どもの学力に対する従来の捉え方に再考を促すものである.
  • 伏木田 稚子, 北村 智, 山内 祐平
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 419-433
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,教員によるゼミナールの授業構成が,学生の汎用的技能の成長実感に与える影響を検討することである.学部2,3,4年生向けのゼミナールを担当している教員に対しては,学生の特性把握,教育目標の設定,学習目標の設定,学習活動の設定,学生に対する指導を,そのゼミナールの受講学生に対しては,学習意欲と汎用的技能の成長実感を問う質問紙調査を実施した.マルチレベル共分散構造分析を用いてパスモデルを検討した結果,学習意欲の喚起を介して汎用的技能の成長実感を高めるゼミナールの授業構成について,以下のような示唆が得られた:(1)学生の心理的特性の把握をするほど,専門性の習得を目指している.(2)学生の状況的特性の把握をするほど,共同体としてのゼミナール運営を重視している.(3)その上で,教員および学生間での議論や課題遂行の支援を積極的に行っている.
  • 山田 寛邦
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 435-447
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,学校においてポジティブなアプローチの組織開発(OD)を実践し,教職員や教職員集団への影響と影響の過程を明らかにすることである.ポジティブアプローチの組織開発の代表的な手法であるAI(Appreciative Inquiry)を用いて,学校(私立小・中学校1校)において2日間の教職員研修を行った.その後1ヵ月間の影響を,インタビューデータを用いた質的データ分析により評価した.本研究で得られた知見は,ポジティブな組織開発により(1)教職員に「学校の教育目標を追求するための基盤(Foundation for Pursuing School Goals:FPSG)」が築かれ,また学校の教育目標を意識することで,学校の教育目標に向けた実践が始まること,(2)教職員に「対話的な同僚関係を高める基盤(Foundation for Developing Communicative Relationships between Colleagues:FDCRC)」が築かれることで,対話的な同僚関係が向上し,対話が実践に反映し,同僚との対話の必要性と意義を実感することである.
  • 吉田 博, 金西 計英
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 449-457
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    FDの義務化以降ミクロレベルでのFDとして,授業コンサルテーションを実施する高等教育機関が増加しつつある.それに伴い授業コンサルテーションの成果として,対象となる教員,または学生に与えた影響などの研究,さらにコンサルテーションを実施するコンサルタントのスキルに関する研究などがなされている.本論文は,授業コンサルテーションの新しい方法として,学生の変容に焦点を当て,授業担当教員とのインタラクションを実現する「学生討議型授業コンサルテーション,SDCC(Students' Discussion-based Class Consultation)」を試みた実践研究の報告である.SDCCは,コースの中間期に授業の改善点について,学生によるディスカッション,及び授業改善のためのアンケートを行い,これらのデータをもとにして授業改善を行う実践である.本実践研究では,SDCCが学生の授業参加に対する積極性,授業外学習に対する取り組みについて,ポジティブな影響を与えたことが明らかとなった.
  • 土合 泉, 長谷川 春生
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 459-468
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    小学校3学年音楽科のリコーダー指導において,タブレットPCを活用した教材とその教材を利用した単元を開発し,授業実践を行った.1人に1台のタブレットPCを用意し,一斉指導後の個別学習の場面において,指使いを映し出すビデオクリップを活用して練習させた.質問紙調査と習得状況を分析した結果,リコーダーの演奏技術自体の困難さは解消できないが,指の動きやリズム等を確認できたことで,個別練習を支援し,児童の学習意欲を高め,リコーダーの指使いの習得に効果があることが示唆された.
  • 久保田 善彦, 鈴木 栄幸, 望月 俊男
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 469-478
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    教育実習科目を履修する学生に対し,指導案改善を目的として,マンガ表現による授業シミュレーションを行った.そこでの指導案の改善過程を,インタビューの発話に対し,修正版グラウンデット・セオリー・アプローチ(M-GTA)による分析によって明らかにした.その結果,マンガ作成時とマンガ振り返り時には,それぞれ異なった気づきとそれに対応する指導案の改善が存在した.特に,自ら作成したマンガを振り返る活動は,マンガ内の授業を俯瞰的に捉えると共に,それまで教師中心に構成していた授業展開を見直し,指導案の改善のために生徒の声を取り入れようとしている.一方で,マンガの作成は,教師だけでなく複数の生徒の自由な声が存在することから,指導案を改善するための基礎となる活動である.つまり,教育実習生が指導案を自ら改善するには,マンガ表現による授業シミュレーションに加え,その振り返りが不可欠といえる.
  • 米谷 雄介, 東本 崇仁, 殿村 貴司, 古田 壮宏, 赤倉 貴子
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 479-490
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    講義とは情報を受講者に伝達する行為である.この際,教え方(以下教授行動と呼ぶ)が適切であれば内容を効率的に伝達することが可能となる.したがって,教員は教授行動を工夫することにより講義を改善することができるといえる.本研究では,講義を撮影した講義映像と受講者による講義評価を組み合わせることで効率的な教授行動の改善を支援するシステムを提案する.具体的には,受講者に講義を逐次評価してもらい,その結果を講義映像と対応づける時系列グラフ表示機能と,講義終了後に行われた総括評価から教授行動を推定する教授行動推定機能を提案する.これらの機能を有する講義評価システムを開発し,評価を行ったところ,教員の主観的評価により,時系列グラフ表示機能はどの時点に改善すべき教授行動があるか絞り込むために有用であること,また教授行動推定機能は教員の改善すべき教授行動を知るために有用であることが示された.
  • 鶴田 利郎, 山本 裕子, 野嶋 栄一郎
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 491-504
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,高校生のインターネット依存傾向を測定するための尺度を開発し,その信頼性および妥当性を検討することである.対象は高校生376名であった.因子分析の結果,「精神的依存状態」因子,「メール不安」因子,「長時間利用」因子,「ながら利用」因子,「対面コミュニケーション不安」因子の5つの因子,計39項目からなる「高校生向けインターネット依存傾向測定尺度」が開発された.分析によって得られた各因子についてクロンバックのα係数を算出したところ,作成された尺度には一定の信頼性が備わっていることが確認された.そして,既に妥当性が検証されている尺度との相関係数を算出したところ,作成された尺度には一定の妥当性が備わっていることが確認された.以上より,本研究において作成された高校生向けインターネット依存傾向測定尺度は,高校生のインターネット依存傾向を測定するに相応しいものであると考えられた.
  • 浅井 和行, 中橋 雄, 黒上 晴夫, 久保田 賢一
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 505-512
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,メディア・リテラシーに関する専門書が実践報告を通じて伝えているメディア・リテラシーのイメージについてその範囲を明らかにすることである.対象とした実践報告に対し,(1)単元の内容は発達段階ごとに特徴があるか,(2)実践数は発達段階ごとに特徴があるか,(3)実施教科・領域にはどのような特徴があるか,(4)どのような能力を育もうとしているか,(5)能力項目ごとの活動数の割合に特徴があるか,について分析を行った.その結果,単元,実践数,実施教科・領域などに関わる特徴を明らかにできた.また,実践報告を「活動」の単位で細分化して活動ごとに育まれる能力項目にラベルを付与し,それらの関連を検討してカテゴリーを生成した結果,11のラベルと3つのカテゴリーを抽出できた.対象とした専門書に掲載されている実践事例を参考にした場合に,このような枠組の範囲内でメディア・リテラシーのイメージが形成される可能性がある.
  • 水内 豊和, 鶴見 真理子, 高緑 千苗
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 513-519
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    全86国立大学に対し,障害者を対象とした公開講座の実施状況について質問紙調査を実施した.回答のあった55大学中,障害者のみを対象とした公開講座の実施はわずかに6大学であった.また障害者を明確に対象としていないが受け入れたのは19大学であった.受講者のほとんどは身体障害者であり適切な支援がなされていた.大学は障害者にとっての生涯学習の場として期待されており,そのため大学資源の有効活用,講座内容が専門の教員と特別支援教育等を専門とする教員との連携,受講者の興味関心や学びのニーズをふまえた内容などについて検討する必要性がある.またどのような公開講座においても大学側は障害者の受講も想定しておくこと,受講希望者に対しては受講前から相談に応じてニーズの把握につとめたり,専門性のある教職員などとの連携のもと人的・物的な支援を整えるなど,障害のある受講者が満足できる講座づくりをおこなうことが求められよう.
  • 松田 岳士, 松下 佳代
    原稿種別: 本文
    2014 年 37 巻 4 号 p. 521-528
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
    本論は,活動理論が高等教育における教育実践にどのような示唆を与えることができるかを探ることを目的とする.そのために,活動理論の中でもユーリア・エンゲストローム(ENGESTROM, Y.)の探究的学習理論に着目し,それに基づいた授業デザインおよび実践を行う.実践を担当した教員は,これまで最終的な行動目標から遡って教授内容を設計するインストラクショナルデザイン(ID)モデルに基づいて授業を開発してきたが,本研究では探究的学習理論に立脚したIDによって授業を設計・実践した.その結果,ゴールから遡る方法が,基本的な教授要素を認知的目標と対応させながら成長させていく授業設計方法に変化し,探究的学習理論の6段階のステップが教授方法の選択に影響を与えていることが確認できた.
  • 原稿種別: 目次
    2014 年 37 巻 4 号 p. 529-531
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2014 年 37 巻 4 号 p. 532-534
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2014 年 37 巻 4 号 p. App14-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2014 年 37 巻 4 号 p. App15-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2014 年 37 巻 4 号 p. App16-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2014 年 37 巻 4 号 p. App17-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2014 年 37 巻 4 号 p. Cover13-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2014 年 37 巻 4 号 p. Cover14-
    発行日: 2014/02/20
    公開日: 2016/08/10
    ジャーナル フリー
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